海外販売拡大に伴う為替変動リスク
FY2016に初出。32回の記載のうち13回が「対処」で、最初の「対処」はFY2018-Q2。直近の記載は2026-08-07。
日本電子材料がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2018年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。31社中14社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに5社。
- 2026-08-07再掲業績予想の修正
「需要動向と不安定な為替相場を踏まえて」
円安方向の為替相場が上期売上予想の上振れ要因とされる一方、通期予想では不安定な為替相場を考慮している。為替変動リスク自体の記載は継続している。 - FY2026対処有価証券報告書
「為替差益 20 32」
FY2026通期は為替差益32百万円となり、前期の20百万円から増加した。為替変動リスク自体と為替予約等による管理方針は継続している。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「営業外費用 支払利息 14 25 社債利息 3 3 為替差損 63 196」
当中間連結会計期間の為替差損は196百万円となり、前年同中間連結会計期間の63百万円から増加した。為替変動による悪影響が実績に現れている。 - FY2025対処有価証券報告書
「為替差益 64 20」
FY2025通期は為替差益20百万円となり、前期の64百万円から縮小したものの、為替差損には転じなかった。一方、経営成績の説明では不安定な為替相場の影響があったと記載されている。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「為替差益 82 ― 為替差損 ― 63」
当中間連結会計期間は為替差損63百万円を計上し、前年同中間連結会計期間の為替差益82百万円から損失に転じた。為替変動による悪影響が実績に現れている。 - FY2024-Q3為替差益縮小有価証券報告書
「為替差益 125 15」
当第3四半期連結累計期間の為替差益は15百万円となり、前年同期の125百万円から縮小した。ただし、当該期間に為替差損は計上されていない。quantifiedはtrue、materializedはfalse。 - FY2024-Q2為替差益縮小有価証券報告書
「営業外収益 受取利息 4 12 受取配当金 21 22 為替差益 269 82」
第2四半期連結累計期間の為替差益は82百万円となり、前年同期の269百万円から縮小した。ただし、当該期間に為替差損は計上されていない。quantifiedはtrue、materializedはfalse。 - FY2024-Q1為替差益縮小有価証券報告書
「為替差益 143 57」
当第1四半期連結累計期間の為替差益は57百万円となり、前年同四半期の143百万円から縮小した。ただし、当該期間に為替差損は計上されていない。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「為替差益 59 125」
当第3四半期連結累計期間の為替差益は125百万円となり、前年同期の59百万円から増加した。為替変動による損失は当該期間には計上されていない。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「為替差益 22 269」
当第2四半期連結累計期間の為替差益は269百万円となり、前年同四半期の22百万円から増加した。為替変動による損失は当該期間には計上されていない。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「為替差益 11 143」
当第1四半期連結累計期間は為替差益143百万円となり、前年同四半期の為替差益11百万円から増加した。為替変動による損失は当該期間には計上されていない。 - FY2022対処有価証券報告書
「為替差益 131」
FY2022は為替差益131百万円となり、FY2021の為替差損81百万円から改善した。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「為替差益 ― 59」
海外販売に伴う為替変動について、第3四半期連結累計期間は為替差益59百万円となり、前年同期の為替差損157百万円から改善した。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「為替差益 ― 22」
当第2四半期連結累計期間は為替差益22百万円となり、前年同期の為替差損81百万円から改善した。為替変動による損失は当該期間には顕在化していない。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「為替差益 ― 11」
当第1四半期連結累計期間は為替差益11百万円となり、前年同四半期の為替差損53百万円から改善した。為替変動による悪影響は当該期間には損失として顕在化していない。 - FY2021悪化有価証券報告書
「為替差損 81」
FY2021の為替差損は81百万円となり、FY2020の52百万円から増加した。為替変動の悪影響が通期実績に現れている。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「営業外費用 支払利息 15 21 為替差損 44 157」
第3四半期連結累計期間の為替差損は157百万円となり、前年同期の44百万円から増加した。為替変動による損失が引き続き実績に現れている。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「為替差損 54 81」
当第2四半期連結累計期間の為替差損は81百万円となり、前年同期の54百万円から増加した。為替変動による損失が引き続き実績に現れている。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「為替差損 33 53」
当第1四半期連結累計期間の為替差損は53百万円となり、前年同四半期の33百万円から増加した。為替変動による損失が引き続き実績に現れている。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「為替差損 ― 44」
当第3四半期連結累計期間に為替差損44百万円を計上し、前年同四半期の為替差益11百万円から損失に転じた。為替変動リスクが引き続き実績に現れている。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「為替差損 ― 54」
当第2四半期連結累計期間の為替差損は54百万円となり、FY2020-Q1の33百万円から累計額が増加した。為替変動による損失が引き続き顕在化している。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「為替差損 33」
当第1四半期連結累計期間に為替差損33百万円を計上し、前年同四半期の為替差益25百万円から損失に転じた。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「営業外費用 支払利息 23 11 為替差損 37 10」
当期は為替差損10百万円を計上し、前年同期累計の為替差益11百万円から通期では損失に転じた。 - FY2019-Q3為替差益縮小有価証券報告書
「為替差益 29 11」
第3四半期連結累計期間は為替差益11百万円となり、前年同期の29百万円から縮小した。ただし、当該期間に為替差損は発生していない。 - FY2019-Q2対処有価証券報告書
「為替差益 48」
第2四半期連結累計期間は為替差益48百万円となり、前年同期の為替差益10百万円から増加した。為替変動による損失は当該期間には顕在化していない。 - FY2019-Q1対処有価証券報告書
「為替差益 25」
当第1四半期連結累計期間は為替差益25百万円を計上し、前年同四半期の為替差益1百万円から増加した。急激な円高による損失は当四半期には顕在化していない。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「営業外費用 支払利息 23 為替差損 37」
当連結会計年度は為替差損37百万円を計上し、前連結会計年度の4百万円および第3四半期累計期間の為替差益29百万円から、通期では為替変動の悪影響が顕在化した。 - FY2018-Q3対処有価証券報告書
「営業外収益 受取利息 9 9 為替差益 9 29」
当第3四半期連結累計期間は為替差益29百万円となり、前年同期の9百万円から増加した。為替変動による利益面への悪影響は現時点で顕在化していない。 - FY2018-Q2対処有価証券報告書
「営業外収益 受取利息 7 6 為替差益 ― 10」
前年同期の為替差損107百万円に対し、当第2四半期連結累計期間は為替差益10百万円となり、為替変動による利益面への悪影響は数値上縮小した。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「利益面につきましても、製品力の強化や製品開発を推し進める一方で、経費削減にも努めてまいりましたが、売上高の減少に加え、円高傾向も相まって厳しい結果となりました。」
円高傾向が当第2四半期累計期間の業績に影響し、為替差損107百万円を計上した。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「また、急激な円高に伴い為替差損が発生したことにより、経常損失は２億１千３百万円（前年同四半期は経常利益３億７千３百万円）となりました。」
急激な円高により為替差損95百万円が発生し、経常損失213百万円となった。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、一層の海外販売の強化を行う方針であります。外貨建ての取引については、為替予約等のリスクマネジメントを行っておりますが、為替相場の変動が当社グループの経営成績に影響を与える可能性があります。」
当期は急激な円高による為替差損121百万円を計上し、経常利益が前期比30.2％減少したと記載されている。