日本電子材料（6855）・リスク対処
特定顧客の設備投資・生産計画への依存
FY2016に初出。6回の記載のうち3回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2019。直近の記載はFY2026。
6記載
11年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
半導体主要顧客への売上・受注依存と設備投資動向リスク22社が書いているテーマ・逆風23社・追い風0社
日本電子材料がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。18社中7社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに3社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている22社のうち14社を表示しています。上の文は22社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026対処有価証券報告書
「当連結会計年度末における営業債権のうち、35.4％が特定の大口顧客に対するものであります。」
特定大口顧客への営業債権集中比率は、FY2025の44.9％から35.4％へ低下した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「当連結会計年度末における営業債権のうち、44.9％が特定の大口顧客に対するものであります。」
特定大口顧客への営業債権集中比率は、FY2022の34.0％から44.9％へ上昇した。販売実績ではマイクロンメモリジャパン15.0％、MICRON MEMORY TAIWAN14.6％、ソニー10.4％が記載されている。 - FY2022対処有価証券報告書
「当連結会計年度末における営業債権のうち、34.0％が特定の大口顧客に対するものであります。」
特定大口顧客への営業債権集中比率は、FY2021の47.6％から34.0％へ低下した。 - FY2021悪化有価証券報告書
「当連結会計年度末における営業債権のうち、47.6％が特定の大口顧客に対するものであります。」
特定大口顧客への営業債権集中比率がFY2019の35.92％から47.6％へ上昇した。販売実績でもフラッシュフォワード17.4％、キオクシア14.5％が記載されている。 - FY2019悪化有価証券報告書
「当連結会計年度末における営業債権のうち、35.92％が特定の大口顧客に対するものであります。」
特定顧客への依存について、営業債権の35.92％が特定の大口顧客向けであると数値化された。販売実績でもフラッシュアライアンス12.0％、フラッシュフォワード10.1％が記載されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループもそれらの影響を受け、売上高における特定顧客が占める比率が高まっております。それら特定顧客の設備投資の動向や生産計画の変更等は、当社グループの経営成績に影響を与える可能性があります。」
当期の三星電子株式会社向け売上高は3,312百万円、総販売実績に占める割合は25.5％。