日本光電工業（6849）・リスク顕在化
新製品の生産・出荷の一時的遅延
FY2019-Q3に初出。4回の記載のうち3回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q3。直近の記載はFY2023。
4記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
部品・原材料の供給不足・調達困難によるコスト・収益悪化リスク162社が書いているテーマ・逆風168社・追い風0社
日本光電工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。31社中12社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに23社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている162社のうち14社を表示しています。上の文は162社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2023顕在化有価証券報告書
「海外では、製品供給問題に伴う機会損失や新製品供給遅延が上期に発生しましたが、下期は米国の中位機種ベッドサイドモニタやマスク型人工呼吸器などの新製品効果や円安効果もあり、売上が回復しました。」
半導体需給ひっ迫や上海ロックダウン等に関連する製品供給問題と新製品供給遅延が上期に実際に発生し、海外で機会損失を生じさせた。下期には新製品効果等により売上が回復した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「この結果、新製品の投入の遅れや先行投資の負担もあり、「TRANSFORM 2020」の最終年度にあたる2020年３月期の業績は、連結売上高、連結営業利益、ＲＯＥともに目標に届かず、収益性の改善が課題として残りました。」
新製品投入の遅れが先行投資負担とともにTRANSFORM 2020の最終年度目標未達の要因となった。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「2019年度の連結通期業績予想は増収増益を見込んでいるものの、新製品の投入の遅れや、中期経営計画策定時には想定していなかった東日本物流センタの設立や国内事業所の移転・再編等に係る費用を予定していることから、2017年５月に発表した「TRANSFORM 2020」の2020年３月期経営目標値には届かない見通しです。」
新製品の投入遅れが、TRANSFORM 2020の2020年3月期経営目標値に届かない見通しの要因として記載されている。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「一方、生体情報モニタは昨秋における新製品の生産・出荷の一時的な遅れにより前年同期並みにとどまりました。」
新製品の生産・出荷が一時的に遅れ、生体情報モニタの売上が前年同期並みにとどまったという事象を、実際に発生した業務上のリスクとして記載している。