新エネルギー事業の構造改革
FY2017-Q2に初出。11回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q3。直近の記載はFY2025-H1。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2025-H1前進有価証券報告書
「損益面においては通信インフラ向け整流装置の伸長により黒字を確保しました。」
エネルギーシステム事業では、通信インフラ向け整流装置の伸長により、前年同期の営業損失から営業利益41百万円へ転じ、黒字を確保した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「販売を終息させた太陽光発電向けパワーコンディショナの減少影響があるものの、通信インフラ向け整流装置やEV充電器が増加したことにより増収となりました。損益面においては増収により損失が縮小しました。」
太陽光発電向けパワーコンディショナの販売終息後、通信インフラ向け整流装置・EV充電器が増加し、エネルギーシステム事業の営業損失が前年同期の334百万円から173百万円へ縮小した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「通信インフラ向け整流装置やEV充電器が増加したものの、太陽光発電向けパワーコンディショナの販売を終息させた影響により減収となりました。」
エネルギーシステム事業について、太陽光発電向けパワーコンディショナの販売終息という具体的な事業整理が実施されたことが示されている。 - FY2020削除有価証券報告書
「その他の売上高は10,338百万円（前期比19.5％増）、営業損失は121百万円（前期は2,445百万円の損失）となりました。」
新エネルギー事業の構造改革やその効果という施策の説明は本 filing では明示されず、「その他」の業績改善のみが記載されている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「損益面においては、構造改革効果がみられたものの」
新エネルギー事業から名称変更されたエネルギーシステム事業で構造改革効果が引き続き認識されているが、製品点検・保守費用の計上により事業全体の損失は拡大している。 - FY2019-Q3関連費用計上有価証券報告書
「事業構造改善費用」
特別損失として事業構造改善費用１億64百万円が計上されている。ただし、当該費用の対象事業や構造改革の内容・効果は本文で明示されておらず、既存の新エネルギー事業の構造改革との直接の関係は断定できない。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「低調な太陽光発電市場は、新たな取組みとして前期にスタートしたＯ＆Ｍ（オペレーション＆メンテナンス）ビジネスが徐々に寄与しつつあるものの、パワーコンディショナの販売が減少したほか、通信市場においても電源設備の更新が進まず、減収となったことで、損失拡大となりました。」
構造改革・新しい取組みの具体策であるO&Mビジネスについて、従来の『強化』から『徐々に寄与しつつある』との進捗が示された。ただし事業全体では減収となり、損失は拡大している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「太陽光発電市場は、前期にスタートしたアライアンスによる拡販やＯ＆Ｍ（オペレーション＆メンテナンス）サービスなどの新しい取組みを更に強化したものの、国内市場の後退が続くなか、固定価格買取制度の改正により需要低迷に拍車がかかったことで、減収となりました。」
アライアンスによる拡販やO&Mサービスなどの新しい取組みは引き続き強化されているが、新たな具体的進捗や目標達成は記載されていない。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「太陽光発電関連では前期にスタートしたアライアンスによる拡販やＯ＆Ｍ事業のサービスなどの新しい取組みを更に強化したものの国内市場の後退が続くなか、固定価格買取制度の改正も重なり、足元の需要低迷に拍車がかかり、減収となりました。」
新エネルギー事業の改善に向けた新しい取組みは引き続き強化されているが、同時に国内市場後退と制度改正の影響により減収となったと記載されている。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「損益面においては、構造改革効果が出始めているものの、減収の影響が大きく損失拡大となりました。」
新エネルギー事業の構造改革について、前四半期の取り組み中という記述から、効果が出始めているとの進捗が示された。一方、減収の影響により営業損失は７億61百万円へ拡大している。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「損益面においては、構造改革に取り組んでいるものの、損失拡大となりました。」
新エネルギー事業の損失改善に向けて構造改革に取り組んでいるとの施策が初めて明示されているが、内容、数値目標、期限は記載されていない。