報告セグメントの2区分化とエネルギーシステム事業のその他移管
FY2019-Q1に初出。18回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
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- FY2026-H1再定義有価証券報告書
「2025年４月１日付で実施した機構改革に伴い、当中間連結会計期間より、報告セグメントを従来の「デバイス事業」、「電装事業」及び「エネルギーシステム事業」から、「パワーデバイス事業」、「パワーユニット事業」及び「パワーシステム事業」に名称変更しており、製品の管理区分も一部変更しております。この変更に伴い、「パワーシステム事業」から「パワーユニット事業」へEV充電インフラの製品群を移管しております。」
2025年4月1日の機構改革に伴い、報告セグメントの名称を変更し、EV充電インフラ製品群をパワーシステム事業からパワーユニット事業へ移管した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「なお、第１四半期連結会計期間より、報告セグメントの区分を変更しております。前年同期比較につきましては、前年同期の数値を変更後のセグメント区分に組替えた数値で比較しております。」
エネルギーシステム事業を含む3報告セグメントへの変更と、変更後区分による前年同期比較が引き続き適用されている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「なお、第１四半期連結会計期間より、報告セグメントの区分を変更しております。前年同期比較につきましては、前年同期の数値を変更後のセグメント区分に組替えた数値で比較しております。」
エネルギーシステム事業を含む3報告セグメントへの変更と、変更後区分による前年同期比較が引き続き適用されている。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間より、従来の報告セグメントの区分を変更しております。「エネルギーシステム事業」は量的な重要性が増したため、報告セグメントとして記載する方法に変更しております。この変更に伴い従来の報告セグメントである「デバイス事業」、「電装事業」から「デバイス事業」、「電装事業」及び「エネルギーシステム事業」の３つを報告セグメントとしております。」
エネルギーシステム事業は、従来の「その他」区分から、量的重要性の増加を理由に独立した報告セグメントへ再び区分された。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「この変更に伴い、第１四半期連結会計期間より、電装事業から「その他」の区分のエネルギーシステム事業へ一部製品群を移管しております。」
2022年4月1日付の管理区分変更に伴い、電装事業からその他のエネルギーシステム事業へ一部製品群を移管する整理が引き続き適用されている。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「当社は事業本部を基礎とした製品のセグメントから構成されており、2022年４月１日付で製品の管理区分を一部変更しております。この変更に伴い、当第１四半期連結会計期間より、電装事業から「その他」の区分のエネルギーシステム事業へ一部製品群を移管しております。」
従来のデバイス・電装の2報告セグメントとその他の整理を維持しつつ、2022年4月1日付で電装事業の一部製品群をその他のエネルギーシステム事業へ移管する管理区分変更が行われている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「また当連結会計年度より従来の報告セグメントの区分を変更しております。この変更に伴い従来の報告セグメントである「デバイス事業」、「電装事業」、「エネルギーシステム事業」から「デバイス事業」「電装事業」の２つを報告セグメントとし、「エネルギーシステム事業」は金額基準により会計上の重要性が低下したため、「その他」の区分に含めております。」
デバイス事業・電装事業を報告セグメントとし、エネルギーシステム事業をその他に含める整理と、その理由が通期で確認されている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「報告セグメント デバイス事業 電装事業」
報告セグメントはデバイス事業と電装事業の2区分として引き続き開示され、「その他」にはエネルギーシステム事業及びソレノイド事業等が含まれている。 - FY2021再定義有価証券報告書
「また当連結会計年度より従来の報告セグメントの区分を変更しております。「エネルギーシステム事業」は金額基準により会計上の重要性が増したため、報告セグメントといたしました。」
エネルギーシステム事業は、金額基準による会計上の重要性の増加を理由に「その他」から独立した報告セグメントへ変更された。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「デバイス事業 電装事業」
報告セグメントはデバイス事業と電装事業の2区分として引き続き開示され、その他にはエネルギーシステム事業等が含まれている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「また当連結会計年度より従来の報告セグメントの区分を変更しております。この変更に伴い従来の報告セグメントである「デバイス事業」、「電装事業」及び「エネルギーシステム事業」から「デバイス事業」及び「電装事業」の２つを報告セグメントとし、「エネルギーシステム事業」は収益規模等に見合った組織体制へと変更をしたため、「その他」の区分に含めております。」
デバイス事業・電装事業の2報告セグメントとし、エネルギーシステム事業をその他に含める区分変更が通期でも適用されている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「デバイス事業 電装事業」
セグメント情報では、デバイス事業と電装事業の2報告セグメントを引き続き開示し、その他にはエネルギーシステム事業及びソレノイド事業等を含めている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「デバイス事業 電装事業」
セグメント情報では、デバイス事業と電装事業の2報告セグメントを引き続き開示し、その他にはエネルギーシステム事業等を含めている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「デバイス事業 電装事業」
セグメント情報では、デバイス事業と電装事業の２報告セグメントを引き続き開示し、その他にはエネルギーシステム事業等を含めている。 - FY2019再定義有価証券報告書
「次の３事業は「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 (１）連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメントの区分と同一であります。」
四半期報告書で示されていたデバイス事業・電装事業の2報告セグメントという整理から、通期ではデバイス、電装、エネルギーシステムの3報告セグメントとして開示されている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「なお、第１四半期連結会計期間より、報告セグメントの区分を変更しております。前年同期比較につきましては、前年同期の数値を変更後のセグメント区分に組替えた数値で比較しております。」
デバイス事業・電装事業の２報告セグメントとし、エネルギーシステム事業をその他に含める区分変更が引き続き適用され、前年同期比較も組替え後の区分で行われている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間より、報告セグメントの区分を変更しております。」
デバイス事業・電装事業の２報告セグメントとし、エネルギーシステム事業をその他に含める区分変更が、当四半期でも継続して適用されている。 - FY2019-Q1初出有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間より従来の報告セグメントである「デバイス事業」、「電装事業」及び「新エネルギー事業」から「デバイス事業」及び「電装事業」の２つを報告セグメントとしております。「デバイス事業」は、ダイオード、サイリスタ、ＭＯＳＦＥＴ、高耐圧パワーＩＣ及びパワーモジュールなどを生産しております。「電装事業」は、二輪車用電装品、四輪車用電装品及び汎用インバータなどを生産しております。また、従来「新エネルギー事業」に区分していた、太陽光発電向けパワーコンディショナ、蓄電システム、ＥＶ用充電器、情報・通信機器用電源装置などは、「エネルギーシステム事業」としており、当該事業は収益規模等に見合った組織体制へと変更をしたため、「その他」の区分に含めております。」
2018年4月1日以降、報告セグメントをデバイス事業・電装事業の2区分とし、従来の新エネルギー事業に含まれていた事業をエネルギーシステム事業としてその他区分へ移管した。理由として収益規模等に見合った組織体制への変更が示されている。