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新電元工業(6844)・施策前進

モビリティ等4重点市場への注力

FY2019に初出。9回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023-Q1。直近の記載はFY2024-Q3。

9記載
6年にわたる
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2019 – FY2021-Q3前進FY2023-Q1 – FY2024-Q32019: 120192020: 220202021: 120212022: 220222023: 220232024: 1
同じテーマの他社
車載・エネルギー等の新規成長分野への事業拡大29社が書いているテーマ・逆風1社・追い風32社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。24社中5社が悪化側に。

直近の記載が「前進」なのは、ほかに13社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている29社のうち14社を表示しています。上の文は29社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2024-Q3前進有価証券報告書

    「当社グループは、第16次中期経営計画(2025年3月期までの3ヶ年計画)の経営方針である「稼ぐ体質づくり」、「伸長事業拡大の布石」、「温室効果ガス排出量削減分野へのリソース配分」に基づき、消費電力を低減するパワー半導体の新製品やインドで二輪EV向けPCU(パワーコントロールユニット)を量産開始したほか、EV充電器の新シリーズ「MITUS(ミタス)」を発表しました。」

    重点市場であるモビリティ分野で、二輪EV向けPCUのインド量産開始に加え、EV充電器の新シリーズ発表まで具体的な製品展開が進んでいる。
  2. FY2024-Q2前進有価証券報告書

    「当社グループは第16次中期経営計画(2025年3月期までの3ヶ年計画)の経営方針である「稼ぐ体質づくり」、「伸長事業拡大の布石」、「温室効果ガス排出量削減分野へのリソース配分」に基づき、消費電力を低減するパワー半導体の新製品開発や二輪EV向けPCU(パワーコントロールユニット)のインドでの量産開始、トラックやバスなどの商用EV向け充電器のラインナップ拡充を進めました。」

    重点市場であるモビリティ分野で、二輪EV向けPCUのインド量産開始に加え、商用EV向け充電器のラインナップ拡充を進めた。
  3. FY2024-Q1前進有価証券報告書

    「当社グループは、第16次中期経営計画(2025年3月期までの3ヶ年計画)の経営方針である「稼ぐ体質づくり」、「伸長事業拡大の布石」、「温室効果ガス排出量削減分野へのリソース配分」に基づき事業を推し進め、モビリティ分野において二輪EV向けPCU(パワーコントロールユニット)をインドにて量産開始したことや6kW普通充電器の販売を開始しEV充電器のラインナップ拡充を図りました。」

    重点市場であるモビリティ分野で、二輪EV向けPCUのインド量産開始および6kW普通充電器の販売開始が実施された。
  4. FY2023-Q2前進有価証券報告書

    「モビリティ分野において環境対応車向けにパワーモジュールやDC/DCコンバータの新製品を投入したほか」

    重点市場として注力するモビリティ分野で、環境対応車向けパワーモジュールおよびDC/DCコンバータの新製品投入が実施段階に進んでいる。
  5. FY2023-Q1前進有価証券報告書

    「モビリティ分野において環境対応車向けにパワーモジュールやDC/DCコンバータの新製品を投入するなど事業活動の拡大に向けた取組みを進めております。」

    重点市場であるモビリティ分野について、環境対応車向けパワーモジュールやDC/DCコンバータの新製品投入という具体的な施策が進められている。
  6. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「特にモビリティ市場を重点市場と位置付け、自動車の電動化・電装化や環境規制の強化などにより需要が拡大していくと見込み、より一層注力しております。」

    モビリティ市場を重点市場とし、自動車の電動化・電装化や環境規制強化を背景に注力する方針が継続している。
  7. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「特にモビリティ市場を重点市場と位置付け、自動車の電動化・電装化や環境規制の強化などにより需要が拡大していくと見込み、より一層注力しております。」

    モビリティ市場を重点市場とし、自動車の電動化・電装化や環境規制の強化を背景に注力する方針が継続している。
  8. FY2020再掲有価証券報告書

    「そのほか、モビリティ、産業機器、エネルギー、ヘルスケアの4つを重点市場と位置付けておりますが、そのなかでもモビリティ市場について、より一層の注力をしてまいります。」

    4重点市場と、特にモビリティ市場へ注力する方針が引き続き記載されている。
  9. FY2019初出有価証券報告書

    「そのほか、モビリティ、産業機器、エネルギー、ヘルスケアの4つを重点市場と位置付けておりますが、そのなかでもモビリティ市場について、より一層の注力をしてまいります。」

    モビリティ、産業機器、エネルギー、ヘルスケアを重点市場とし、特にモビリティ市場への注力を強める方針が初めて明示されている。
一緒に動いた変遷

「純資産・自己資本比率の低下」は、この変遷が動いた9回のうち5回、同じ書類で同じ向きに動きました。

554442★123456
  1. ★この変遷
  2. 1純資産・自己資本比率の低下5回
  3. 2EV・自動運転など新製品・技術への注目5回
  4. 3SiC・GaN・電動化・5G向け製品の開発と量産化4回
  5. 4製品点検・保守費用および製品欠陥リスク4回
  6. 5第16次中期経営計画による稼ぐ体質・成長事業・脱炭素分野への転換4回
  7. 6米国・欧州景気の回復基調2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
新電元工業の次の決算プレビューはまだありません。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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