新電元工業（6844）・リスク悪化
増産投資に伴う減価償却費の増加
FY2019-Q1に初出。8回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2020。
8記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
設備投資に伴う減価償却費の高水準化27社が書いているテーマ・逆風27社・追い風0社
新電元工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より5年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。19社中7社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに6社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている27社のうち14社を表示しています。上の文は27社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2020悪化有価証券報告書
「半導体市況の低迷や減価償却費の増加などにより営業利益は1,757百万円（前期比68.8％減）」
減価償却費は4,971百万円から5,176百万円へ増加し、半導体市況の低迷とともに営業利益の減少要因として明示されている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「損益面においては、原価低減に努めたものの、減収の影響および生産量の減少に伴う稼働率の低下のほか、減価償却費の増加などで減益となりました。」
減価償却費の増加が、減収や生産量減少に伴う稼働率低下とともにデバイス事業の減益要因として引き続き記載されている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「損益面においては、製品構成の変化やアジア通貨安の影響などで減益となりました。」
本 filing では減価償却費増加がデバイス事業の減益要因として引き続き記載されている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「損益面においては、原価低減に努めたものの、減収の影響および生産量の減少に伴う稼働率の低下のほか、減価償却費の増加などで減益となりました。」
設備投資等に伴う減価償却費の増加が、減収や稼働率低下とともに減益要因として引き続き記載されている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「原価低減に努めたものの、設備投資にともなう費用の増加や原材料の高騰による影響などで減益となりました。」
設備投資に伴う費用増加が原材料高騰とともに減益要因となる状況が通期でも記載されている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「損益面においては、研究開発や設備投資にともなう費用の増加にくわえ、材料費の上昇による影響などで減益となりました。」
研究開発・設備投資に伴う費用増加が減益要因となる状況が、前四半期に続いて記載されている。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「新規開発や設備投資にともなう費用の増加にくわえ、材料費高騰などの影響で減益となりました。」
前四半期に示された増産投資に伴う減価償却費の増加に加え、新規開発・設備投資に伴う費用増加が減益要因として明示されている。 - FY2019-Q1初出有価証券報告書
「円高の影響や、増産投資にともなう減価償却費の増加などがあったものの、増収により増益となりました。」
デバイス事業で、増産投資に伴う減価償却費の増加が実際の利益要因として初めて明示されている。