グローバル増収戦略と収益力の向上
FY2016-Q2に初出。31回の記載のうち23回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。27社中6社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに7社。
- FY2025再定義有価証券報告書
「本項に記載する経営方針及び中長期的な経営戦略は、2028年を最終年度とする中期経営計画に基づき策定されたものであり、同計画において掲げた基本方針及び重点施策の方向性を反映しています。」
従来の一般的な持続的成長・安定収益の目標から、2028年を最終年度とする中期経営計画に基づく「持続的成長」「人的資本投資」「株主還元」の三本柱へ整理された。 - 2026-03-05前進株主総会
「さらに、中期経営計画（2026–2028）では、AIネイティブ企業への進化、サプライチェーンの強靭化、Time to Marketの短縮、グローバル市場での競争力強化、人的資本投資によるエンジニア比率向上など、持続的成長に向けた基盤強化が重要課題として位置づけられております。」
従来のグローバル成長・収益力向上の方向性に加え、2026–2028年の中期経営計画における具体的な重点課題が示されている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「技術動向及び産業構造・社会環境の変化を踏まえた研究開発を推進しつつ、ソリューションビジネスを推進するため顧客ニーズに沿った効率的な営業・プロモーション活動を実施してまいりました。また、引き続き日本を中心に営業・サービス体制の増強を図りました。」
技術・社会環境を踏まえた研究開発、顧客ニーズに沿った営業・プロモーション、日本を中心とする営業・サービス体制の増強を通じて、ソリューションビジネスを推進する方向性を継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループは、次の４本の柱を基本戦略として経営を実践しております。」
売上高成長率、営業利益、営業利益率の向上を経営指標とし、ソリューションビジネス、研究開発、高付加価値化、グローバルオペレーションを基本戦略とする方向性を継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループは、グローバル市場で競争力を高めるため、技術動向及び産業構造・社会環境の変化を踏まえた製品・サービスの開発を強化し、ターゲット顧客市場のニーズに沿った各種ソリューションの拡販に努めてまいりました。」
グローバル市場での競争力向上を目的に、製品・サービス開発の強化と顧客ニーズに沿ったソリューション拡販を進める方向性を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「日本では、引き続き人員増強による営業・サービス体制の強化を図り、顧客ニーズに沿った提案営業を推し進め、各種イベントの開催や出展による新規顧客開拓やウェブサイトの充実化などを強化してまいりました。」
安定収益と持続的成長に向け、人員増強、提案営業、イベント、ウェブサイトを組み合わせた営業・販促強化の方向性を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループは、技術動向及び産業構造・社会環境の変化を踏まえた研究開発を推進しつつ、顧客ニーズに沿ったソリューション提案を通して効率的な営業・プロモーション活動を実施してまいりました。」
技術動向を踏まえた研究開発、顧客ニーズに沿ったソリューション提案、営業・プロモーション活動を組み合わせ、成長と収益確保を目指す従来の方向性を継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループは、次の４本の柱を基本戦略として経営を実践しております。」
売上高成長率・営業利益・営業利益率の向上を経営指標とし、ソリューションビジネス、研究開発、高付加価値化、グローバルオペレーションの4本柱を基本戦略として継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループは、社会変化や技術動向を踏まえた製品・サービスの開発を強化し、顧客ニーズに沿った各種ソリューションの拡販に努めてまいりました。」
社会変化・技術動向を踏まえた製品・サービス開発と、顧客ニーズに沿ったソリューション拡販を通じて成長と収益確保を図る方向性を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、顧客ニーズに沿った高付加価値製品やサービスの提供と、自社生産の強みを活かした柔軟な製品供給体制で業界における競争優位を築いてまいりました。」
高付加価値製品・サービスの提供と柔軟な製品供給体制によって競争優位を築くという従来の成長方針を継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間は、技術動向を踏まえて市場環境の変化に対応する製品・サービス開発を推進しつつ、Webセミナーの拡充や展示会への出展などオンライン・オフライン双方のメリットを活かした効率的なプロモーション活動を強化してまいりました。また、営業・サポート体制の強化を図り、ダイレクトタッチによるソリューションビジネスの推進に取り組んでまいりました。」
製品・サービス開発、オンライン・オフラインの販促、営業・サポート体制強化、ダイレクトタッチによるソリューションビジネスを組み合わせ、持続的成長と安定収益を目指す従来の方向性を継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループは、財務の健全性を保ち、持続的成長のための積極的な研究開発投資を行いつつ、株主をはじめ ステークホルダーへの利益還元を両立させるということを重点課題としております。そのため経営指標として、まずは売上高成長率、営業利益、営業利益率の向上に努めております。」
財務健全性、研究開発投資、利益還元を両立させる重点課題と、売上高成長率・営業利益・営業利益率を重視する経営指標を継続している。4本の基本戦略では、包括的ソリューション、研究開発、高付加価値化、グローバルオペレーションが整理されている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループは、持続的な成長と安定的な収益確保を目指し、社会・顧客のニーズに応えるITインフラ管理・運用やサイバーセキュリティ対策などに優れた付加価値の高い製品やサービスの拡充・拡販に努めてまいりました。」
持続的な成長と安定収益の確保を目指し、ITインフラ管理・運用、サイバーセキュリティ対策などの付加価値製品・サービスを拡充・拡販する方向性を継続している。 - FY2021-Q2再定義有価証券報告書
「また、付加価値を高めるソフトウェアのクラウド化を進めるほか、ITコンサルティングの強化や各種付加価値サービスの拡販に努め、事業環境の変化に柔軟に対応できる体制を整備してまいりました。さらに、営業・サービス体制を強化するため日本で引き続き人員を増強し、海外では新規パートナー開拓などを進めました。」
持続的成長と安定収益の確保に向けた取り組みが、ソフトウェアのクラウド化、ITコンサルティング、付加価値サービス、営業・サービス体制の強化を含む、事業環境への柔軟な対応体制の整備へ広がっている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「技術と市場の最新動向をもとに製品・サービスの開発を推進し、オンラインセミナーの拡充やターゲット市場に向けた情報配信を充実させるなどコロナ禍ならではの効果的な普及・プロモーション活動を強化してまいりました。」
最新動向を踏まえた製品・サービス開発と、オンラインセミナー・情報配信による普及活動を引き続き推進している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「そのため経営指標として、まずは売上高成長率、営業利益、営業利益率の向上に努めております。 当社グループは、次の４本の柱を基本戦略として経営を実践しております。 〔ソリューションビジネスの推進〕 これまでに築き上げたブランド力、技術力そして培った豊富な知識や経験などを活かし、ネットワークスペシャリストとして顧客にとって最適なソリューションを提供することでビジネスの拡大を図ります。」
従来の持続的成長・安定収益という一般的な表現から、売上高成長率、営業利益、営業利益率を経営指標として明示し、ソリューションビジネス等の4本柱を基本戦略として整理している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループは、デジタル化社会を支える重要なインフラを提供する企業として、需要が高まるサイバーセキュリティ対策やITインフラ管理・運用対策といった高付加価値製品・サービスの拡販を強化し、オンラインでの各種プロモーション活動を積極的に展開してまいりました。また、開発面では、次世代に向けた最新技術・製品及び将来を見据えたサービスやソリューションの製品化を強化しており」
デジタル化需要を背景に、高付加価値製品・サービスの拡販、オンライン販促、最新技術・サービスの製品化を組み合わせて安定収益と成長を目指す方向性を継続している。 - FY2020-Q2再定義有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症について、今後の収束時期を見通すことは困難な状況であります。このような状況の中、 Webを活用したセミナー等の販促活動を拡充し、デジタル化の需要に応じて、優れたソリューションやサービスの拡販を図ることで、当連結会計年度末にかけて徐々に業績が回復すると仮定して会計上の見積りを行っております。」
持続的成長・安定収益の確保という従来の方向性に加え、新型コロナウイルス感染症を前提に、Web販促とソリューション・サービス拡販を通じて当連結会計年度末にかけた段階的な業績回復を仮定する表現へ変化している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループは、持続的な成長と安定した収益確保を目指し、市場動向に基づく最新技術の製品化とサービスの事業化を推進しつつ、オンラインセミナーの拡充やターゲット市場に向けたメディア展開など効果的な普及・販促活動を実施しつつ、顧客ニーズに沿った提案型の営業活動を進めてまいりました。」
持続的な成長と安定した収益確保を目指し、最新技術の製品化、サービス事業化、普及・販促、提案型営業を組み合わせる従来の方向性を継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループは、持続的な成長と安定的な収益確保を目指し、市場ニーズを捉えた競争力の高い製品・サービスの開発及び拡販に取り組み、各種イベントを介した新製品・新技術の普及・販促活動を積極的に行うと共に、ダイレクトタッチによる顧客志向のソリューション営業を強化してまいりました。」
持続的な成長と安定収益の確保を目標に、競争力の高い製品・サービスの開発・拡販、イベントによる販促、ダイレクトタッチ営業を組み合わせる方向性を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「このような事業環境の下、当社グループは、持続的な成長と安定した収益確保を目指し、競争力の高い製品やサービスの開発に取り組み、顧客志向のソリューションビジネスを強化しつつ、販売パートナーとの連携強化に努めてまいりました。」
持続的な成長と安定収益の確保を目指し、製品・サービス開発、ソリューションビジネス、販売パートナー連携を組み合わせる方向性を継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループは、持続的な成長と安定した収益確保を目指し、顧客ニーズの変化や市場動向を見据えて最新技術の製品化とサービスの事業化を推進しつつ、営業力強化やITサービス提供のための人的リソースの増強を進めてまいりました。」
持続的な成長と安定収益の確保を目標に、最新技術の製品化、サービス事業化、営業力強化、ITサービス提供人員の増強を進める方向性を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは、持続的な成長と安定した収益確保を目指し、市場のニーズに沿った「ワイヤレス」と「セキュリティ」というキーワードを軸とし、新たな事業や製品・サービスの開発に取り組みつつ、顧客ニーズに沿ったソリューション営業に取り組みました。」
持続的な成長と安定収益の確保を目指し、ワイヤレス・セキュリティを軸とする新規事業・製品サービス開発とソリューション営業を進める方向性を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループは、持続的な成長と安定的な収益確保を目指し、市場ニーズを捉えた製品開発に取り組みつつ、高付加価値製品やサービスの拡販並びにエンドユーザへのダイレクトタッチによるソリューション営業を強化してまいりました。」
持続的な成長と安定的な収益確保を目標に掲げ、市場ニーズに対応した製品開発、高付加価値製品・サービスの拡販、ダイレクトタッチによるソリューション営業を進めている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「このような事業環境の下、当社グループは、安定した収益確保と持続的な成長を目指し、市場の動向をいちはやく捉えた新たな事業や製品、高付加価値サービスの開発に取り組みつつ、顧客志向のソリューション営業を強化してまいりました。」
安定した収益確保と持続的な成長を目指し、新規事業・製品・高付加価値サービスの開発とソリューション営業の強化を進める従来の方向性を継続している。 - FY2018-Q1再定義有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループは、安定した収益確保と持続的な成長を目指し、ダイレクトタッチによるソリューション営業の推進やパートナー企業との連携を強化しつつ、将来を見据えた新たな事業やサービス開発に取り組んでまいりました。」
従来の全社増収戦略・コスト構造改革による資金確保という表現から、安定収益と持続的成長を掲げ、ソリューション営業、パートナー連携、新規事業・サービス開発を組み合わせる表現へ重点が移っている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは当該状況を解消するため、全社での増収戦略とコスト構造改革を進めることで、安定的に資金を確保できる体制の構築に取り組んでおります。」
全社での増収戦略とコスト構造改革を通じた安定的な資金確保体制の構築を引き続き掲げている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは当該状況を解消するため、全社での増収戦略とコスト構造改革を進めることで、安定的に資金を確保できる体制の構築に取り組んでおります。」
グローバルでの増収・収益力向上という従来表現から整理された、全社での増収戦略とコスト構造改革による安定的な資金確保体制の構築を引き続き掲げている。 - FY2017-Q1再定義有価証券報告書
「当社グループは当該状況を解消するため、全社での増収戦略とコスト構造改革を進めることで、安定的に資金を確保できる体制の構築に取り組んでおります。」
従来のグローバルでの増収・収益力向上という表現から、全社での増収戦略とコスト構造改革を通じた安定的な資金確保体制の構築へ、目標の表現が広がり重点が変化した。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは当該状況を解消するため、グローバルで増収戦略とコスト構造改革を展開し、収益力の向上を実現します。」
継続企業の前提に関する状況を解消するため、グローバル増収とコスト構造改革を引き続き中核策としている。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「当社グループは当該状況を解消するため、グローバルで増収戦略とコスト構造改革を展開し、収益力の向上を実現します。」
継続企業の前提に関する状況を解消する中核目標として、グローバルでの増収と収益力向上を掲げている。