飛躍的成長への足固めを目指す中期経営計画
FY2020に初出。26回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。76社中17社が悪化側に。
- FY2026再定義有価証券報告書
「このような経営環境のなか、2030年３月期までの４ヶ年を「新しい転換期」と位置付け、①公共インフラへの参入、②事業提携の加速、③Ｍ＆Ａの推進、④防衛通信市場への参入を柱とする「中期経営計画2030」を策定いたしました。」
中期経営計画2026の期間満了後、新たに中期経営計画2030へ移行した。2030年3月期の目標は売上高430億円、営業利益43億円、営業利益率10％であり、公共インフラ、事業提携、M&A、防衛通信を新しい転換期の柱としている。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「当社グループでは、コアビジネスの強化、新たなビジネスモデルへの挑戦、100年企業を目指したサステナブル経営を事業戦略とする「中期経営計画2026」（2024年３月期～2026年３月期）に取り組んでおり、その最終年度を迎えました。」
中期経営計画2026が計画期間の最終年度に到達した。コアビジネス強化、新たなビジネスモデル、サステナブル経営という3本の事業戦略は継続しているが、最終年度目標の達成状況そのものは本 filing で示されていない。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「当社グループでは、コアビジネスの強化、新たなビジネスモデルへの挑戦、100年企業を目指したサステナブル経営を事業戦略とする「中期経営計画2026」（2024年３月期～2026年３月期）をスタートさせており、その２年目を迎えました。」
中期経営計画2026について、2024年3月期から2026年3月期までの計画期間の2年目に到達したことを記載している。コアビジネス、新たなビジネスモデル、サステナブル経営という3本の事業戦略は継続している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当企業集団は、当期より「中期経営計画2026」をスタートさせております。」
中期経営計画2026を当期から開始したことを再掲している。新たな数値目標や計画達成の具体的成果は本 filing では示されていない。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当企業集団は、当期より「中期経営計画2026」をスタートさせております。」
中期経営計画2026を当期から開始したことを再掲している。新たな数値目標や計画達成の具体的成果は本 filing では示されていない。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「当企業集団は、当期より「中期経営計画2026」をスタートさせております。」
FY2023に発表した中期経営計画2026が当期から開始されたという計画上の段階到達を記載している。新たな数値目標や計画達成の具体的成果は本 filing では示されていない。 - FY2023再定義有価証券報告書
「当企業集団は、「中期経営計画2023」の期間満了を受けて、新たに「中期経営計画2026」を発表いたしました。」
中期経営計画2023の期間満了を受け、2026年3月期を最終年度とする中期経営計画2026へ移行した。コアビジネス強化、回線収入・ストックビジネスの海外展開、戦略的パートナーシップ、サステナブル経営、ESG、ロボット生産・スマートファクトリー化を重点戦略としている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当企業集団は、2021年度以降のV字回復を可能とし、将来的な発展の足がかりとすべく、会社の体質強化（収益力を強化させるビジネスモデルへの転換）を目指して2023年３月期を最終年度とする「中期経営計画2023」をスタートさせており、その最終年度を迎えました。」
中期経営計画2023が最終年度に入ったことと、収益力を強化するビジネスモデルへの転換という方針を再掲している。最終年度目標の達成や、追加の計画マイルストーンは本 filing では示されていない。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当企業集団は、2021年度以降のV字回復を可能とし、将来的な発展の足がかりとすべく、会社の体質強化（収益力を強化させるビジネスモデルへの転換）を目指して2023年3月期を最終年度とする「中期経営計画2023」をスタートさせており、その最終年度を迎えました。」
中期経営計画2023が最終年度にあることと、収益力を強化するビジネスモデルへの転換という方針を再掲している。新たな数値目標や計画達成の追加マイルストーンは示されていない。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「当企業集団は、2021年度以降のV字回復を可能とし、将来的な発展の足がかりとすべく、会社の体質強化（収益力を強化させるビジネスモデルへの転換）を目指して2023年3月期を最終年度とする「中期経営計画2023」をスタートさせており、その最終年度を迎えました。」
中期経営計画2023が最終年度に入ったという計画上の段階到達を記載している。最終年度の数値目標について、当四半期での達成や見通しの変更は示されていない。 - FY2022後退有価証券報告書
「最終年度の数値目標は、連結売上高350億円、同営業利益は40億円、同営業利益率は11.4％としておりましたが、想定を超えるコロナ禍の発生、電子部品等原材料の供給面での制約を受けて未達の見込みです。」
2023年3月期を最終年度とする中期経営計画の売上高350億円、営業利益40億円、営業利益率11.4％について、コロナ禍と原材料供給制約により未達見込みと明示した。計画自体と重点戦略は継続しているが、数値目標の達成見通しは弱まった。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当企業集団は、2021年度以降のV字回復を可能とし、将来的な発展の足がかりとすべく、会社の体質強化（収益力を強化させるビジネスモデルへの転換）を目指して2023年3月期を最終年度とする「中期経営計画2023」をスタートさせており、その2年目を迎えました。」
中期経営計画2023が2年目に入ったことと、収益力を強化するビジネスモデルへの転換という方針を継続している。新たな数値目標や計画上の達成マイルストーンは示されていない。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当企業集団は、2021年度以降のV字回復を可能とし、将来的な発展の足がかりとすべく、会社の体質強化（収益力を強化させるビジネスモデルへの転換）を目指して2023年3月期を最終年度とする「中期経営計画2023」をスタートさせており、その2年目を迎えました。」
中期経営計画2023が2年目に入ったことと、収益力を強化するビジネスモデルへの転換という方針を継続している。新たな数値目標や達成マイルストーンは示されていない。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当企業集団は、2021年度以降のV字回復を可能とし、将来的な発展の足がかりとすべく、会社の体質強化（収益力を強化させるビジネスモデルへの転換）を目指して2023年3月期を最終年度とする「中期経営計画2023」をスタートさせており、その2年目を迎えました。」
中期経営計画2023が2年目に入ったことを記載し、収益力を強化するビジネスモデルへの転換という計画を継続している。新たな数値目標や計画上の達成マイルストーンは示されていない。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当企業集団は、2023年3月期を最終年度とする中期経営計画を策定し2020年6月10日に公表いたしました。依然としてコロナ禍の影響を受け厳しい状況にありますが、今後のV字回復を目指すべく計画を策定しており、最終年度の数値目標は、連結売上高350億円、同営業利益は40億円、同営業利益率は11.4％となります。」
中期経営計画2023、売上高350億円・営業利益40億円・営業利益率11.4％という最終年度目標、及びストックビジネス・製品力・モノづくり改革の重点戦略を継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当企業集団は、2021年度以降のV字回復を可能とし、将来的な発展の足がかりとすべく、会社の体質強化（収益力を強化させるビジネスモデルへの転換）を目指して2023年3月期を最終年度とする「中期経営計画2023」をスタートさせております。」
2023年3月期を最終年度とする中期経営計画2023と、収益力を強化するビジネスモデルへの転換を継続して記載している。新たな数値目標や計画上のマイルストーンは示されていない。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当企業集団は、2021年度以降のV字回復を可能とし、将来的な発展の足がかりとすべく、会社の体質強化（収益力を強化させるビジネスモデルへの転換）を目指して2023年3月期を最終年度とする「中期経営計画2023」をスタートさせております。」
中期経営計画2023と、収益力を強化するビジネスモデルへの転換という方針を再掲している。新たな数値目標や計画上のマイルストーンは示されていない。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「会社の体質強化（収益力を強化させるビジネスモデルへの転換）を目指して2023年3月期を最終年度とする「中期経営計画2023」をスタートさせました。」
2023年3月期を最終年度とする中期経営計画2023を開始し、収益力を強化するビジネスモデルへの転換を目指す段階に進んだと記載している。 - FY2020初出有価証券報告書
「テーマ：飛躍的成長への足固め ①新たなビジネスモデルへの挑戦→ストックビジネスの拡大 ②コアビジネス（無線通信機器）における製品力の強化 ③将来の飛躍的成長に向けてのモノづくりの改革と進化」
2023年3月期を最終年度とする新たな中期経営計画を策定し、連結売上高350億円、営業利益40億円、営業利益率11.4％を最終年度の数値目標として掲げた。ストックビジネス、コア製品力、モノづくり改革を重点戦略としている。