円高・為替変動による業績および純資産への影響
FY2016-Q2に初出。33回の記載のうち14回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2016-Q3。直近の記載はFY2026-H1。
スミダコーポレーションがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2018年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。27社中16社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに14社。
- FY2026-H1円安反転で外貨建て資産評価額が増加有価証券報告書
「当社グループの保有資産の9割超は外貨建てですが、当中間連結会計期間に進行した円安の影響で、外貨建て資産の評価額が大きくなったことから全体的に資産残高が増加しました。」
前中間期の円高による外貨建て資産評価額の減少から、円安により評価額が増加する状況へ変化した。為替の影響は営業利益では828百万円の減益要因となっている。 - FY2025-H1円高により外貨建て資産評価額が減少有価証券報告書
「当社グループの保有資産の9割超は外貨建てですが、当中間連結会計期間に進行した円高の影響で、外貨建て資産の評価額が小さくなったことから全体に資産残高が減少しました。」
保有資産の9割超が外貨建てであるため、円高により資産の円換算評価額が減少した。金融費用の為替差損は前年同期168百万円から29百万円へ減少している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「為替差損 △ 91 △ 313」
為替差損は前年度の91百万円から313百万円へ拡大した。年度中は円高への反転後に再び円安が進行し、為替方向と影響が変動した。 - FY2024-H1円安加速と為替差損の発生有価証券報告書
「米国の利下げ開始時期に対する市場予想が後ろ倒しになったことを受けて、年初からの円安は更に加速しました。」
年初から円安がさらに加速し、保有資産の円換算評価額を押し上げた。一方、金融費用には為替差損168百万円が計上され、為替変動の実績影響も生じている。 - FY2024-Q1円安継続により外貨建て資産の評価額が増加有価証券報告書
「当社の保有資産の9割超は外貨建てですが、当期に進行した円安の影響で、外貨建て資産の評価額が大きくなったことから全体に資産残高が増加しました。」
保有資産の9割超が外貨建てであり、円安により外貨建て資産の円換算評価額が増加した。 - FY2023-Q3円安が全通貨に進行し売上を押し上げる一方、金融費用負担が継続有価証券報告書
「金融政策においては、米欧で更なる引き締めが進む一方で中国では緩和が行われた中、日銀が長短金利操作の運用を柔軟化しつつも大規模な金融緩和を維持したこと等により、米ドル、ユーロ、人民元の全てに対し年初から円安が進行しました。」
米ドル、ユーロ、人民元に対する円安が進行し、円建て売上収益や外貨建て資産の換算額を押し上げた。一方、支払利息等による金融収益・金融費用のマイナスは1,945百万円となり、為替差損88百万円も計上している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「また、支払利息等による金融収益/金融費用の影響が1,195百万円のマイナスであったこと等から、税引前四半期利益は同189.0％増の4,043百万円、親会社の所有者に帰属する四半期利益は同242.2％増の3,278百万円でした。」
税引前利益は増加した一方、支払利息等による金融収益・金融費用のマイナス影響は1,195百万円となり、金融費用負担が拡大している。 - FY2023-Q1円安が増益要因となる一方、金融費用が増加有価証券報告書
「売上収益はパソコン、スマートフォン等家電関連が伸び悩んだものの、車載関連でEV/xEV向けの受注が好調に推移し、また、再生可能エネルギー関連の太陽光発電関連設備等も堅調に推移したこと、前年同四半期に比べ円に対して米ドル高、ユーロ高、人民元高で推移したこと等から前年同四半期比20.2％増の35,552百万円となりました。」
米ドル高・ユーロ高・人民元高が増収要因となった一方、支払金利等の影響で金融収益・金融費用は635百万円のマイナスとなった。 - FY2022円安が増益要因となり為替差益が発生有価証券報告書
「為替変動による増益が1,062百万円」
前四半期まで金融損益へのマイナス影響が示されていたのに対し、2022年度は為替変動が1,062百万円の増益要因となり、金融収益には為替差益90百万円が計上された。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「為替や支払金利等の影響から金融収益/金融費用が1,117百万円のマイナスであったこと等から、税引前四半期利益は同15.5％増の4,231百万円、親会社の所有者に帰属する四半期利益は同13.4％増の3,033百万円となりました。」
為替や支払金利等による金融損益のマイナスが、前四半期の799百万円から1,117百万円へ拡大している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「為替や支払金利等の影響から金融収益/金融費用が799百万円のマイナスであったこと等から、税引前四半期利益は同43.9％減の1,398百万円、親会社の所有者に帰属する四半期利益は同46.2％減の957百万円となりました。」
為替や支払金利等による金融損益のマイナスが799百万円となり、税引前四半期利益・親会社帰属利益の減少要因となった。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間は人民元高/円安が大きく進行したため、円建て製品原価が上昇し、また、資金需要が旺盛な人民元転による為替差損が発生しました。」
人民元高・円安による円建て中国コスト上昇と人民元転に伴う為替差損が発生し、為替変動の業績影響が継続している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「当連結会計年度は円安/中国人民元高が大きく進行したため、円建て製品原価が上昇し、また、資金需要が旺盛な中国人民元転による為替差損が発生しました。」
円安・中国人民元高が大きく進行し、円建て製品原価の上昇と人民元転による為替差損が実際に発生したと記載している。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「為替や支払金利等の影響から金融収益/金融費用が1,015百万円のマイナスであったこと等から、税引前四半期利益は3,663百万円（前年同四半期は831百万円の損失）」
為替や支払金利等による金融損益のマイナスが1,015百万円となり、前年同期の963百万円のマイナスから影響額が増加している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間は円安/中国人民元高が大きく進行したため、円建て製品原価が上昇し、また、資金需要が旺盛な中国人民元転による為替差損が発生しました。」
円安・中国人民元高により円建て中国コストが上昇し、人民元転に伴う為替差損も発生したと記載している。為替変動の業績影響が継続している。 - FY2021-Q1円安・中国人民元高によるコスト負担を記載有価証券報告書
「銅価格が前年同四半期と比べて高水準で推移したことや、円ベースの中国コスト高につながる円安/中国人民元高であったものの、増収効果に加え、春節において中国政府の帰省の自粛の呼びかけなどの影響から、例年に比べ高い工場稼働率を維持することができたこと、継続的な業務プロセスの見直し・改善によるコストコントロール等から、営業利益が1,361百万円（前年同四半期は営業損失260百万円）となりました。」
円安・中国人民元高が中国の円ベースコスト高につながり、為替差損も発生したと記載している。一方、増収や高稼働率により営業利益は前年同期の損失から改善した。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「為替や支払金利等の影響から金融収益/金融費用が947百万円のマイナスとなったこともあり、831百万円の税引前四半期損失」
為替や支払金利等による金融損益のマイナスが947百万円となり、前回記載の587百万円から影響額が拡大している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「為替や支払金利等の影響から金融収益/金融費用が587百万円のマイナスとなったこともあり、1,802百万円の税引前四半期損失」
為替や支払金利等が金融損益を通じて業績に影響する状況を継続して記載している。金融収益・金融費用の純額は587百万円のマイナスとなった。 - FY2019悪化有価証券報告書
「為替や支払金利等の影響で金融収益/金融費用の純額が1,358百万円のマイナスとなったこともあり、税引前利益は同46.2％減の2,184百万円、親会社の所有者に帰属する当期利益は同34.6％減の1,582百万円となりました。」
為替や支払金利等による金融損益のマイナスが、2019年第3四半期累計の976百万円から通期1,358百万円へ拡大し、税引前利益と親会社帰属利益を押し下げたと記載している。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「為替や支払金利等の影響で金融収益/金融費用の純額が976百万円のマイナスとなったこともあり、税引前四半期利益は同53.9％減の1,311百万円、親会社の所有者に帰属する四半期利益は同56.4％減の767百万円となりました。」
為替や支払金利等による金融損益のマイナスが976百万円となり、前四半期に記載された678百万円のマイナスから影響額が拡大している。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「為替や支払金利等の影響から金融収益/金融費用の純額が678百万円のマイナスとなったこともあり、税引前四半期利益は同63.6％減の445百万円、親会社の所有者に帰属する四半期利益は同83.2％減の118百万円となりました。」
円高・人民元安を含む為替や支払金利等の影響が金融損益を通じて継続し、金融収益・金融費用の純額は678百万円のマイナスとなった。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「為替や支払金利等の影響から金融収益/金融費用が334百万円のマイナスとなったこともあり、税引前四半期利益は同39.8％減の265百万円、」
為替や支払金利等が金融損益を通じて業績に影響する状況を継続して記載している。金融収益・金融費用は334百万円のマイナスとなった。 - FY2018悪化有価証券報告書
「中国・人民元安による為替差損の影響等から税引前当期利益は同28.7％減の4,061百万円に」
人民元安による為替差損が通期業績を押し下げ、金融費用の為替差損も429百万円となった。為替変動の実績影響が継続している。 - FY2018-Q3悪化有価証券報告書
「為替差損 60 370」
金融費用の内訳として、為替差損が前年同期の60百万円から370百万円へ増加しており、為替変動の実績上の影響が拡大している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の業績は、前年同期に比べ米ドルは円高/米ドル安（対米ドル期中平均為替レート：当第２四半期連結累計期間108.80円、前年同期112.84円）ユーロは円安/ユーロ高（対ユーロ期中平均為替レート：当第２四半期連結累計期間131.91円、前年同期121.50円）で推移する中、」
米ドルに対しては円高、ユーロに対しては円安という通貨別に異なる為替方向が続き、期中平均レートを数値で示している。 - FY2018-Q1通貨別に為替方向が分化有価証券報告書
「為替市場が米ドルでは円高/米ドル安（対米ドル期中平均為替レート：当第１四半期109.67円、前年同期114.61円）、ユーロでは円安/ユーロ高（対ユーロ期中平均為替レート：当第１四半期133.76円、前年同期121.27円）で推移する中、」
前期通期の円安・米ドル高・ユーロ高から、米ドルに対しては円高、ユーロに対しては円安となり、通貨別に方向が分かれた。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループの2017年12月期は前年同期に比べ円安/米ドル高・ユーロ高（対米ドル期中平均為替レート：当期112.28円、前期109.31円、対ユーロ期中平均為替レート：当期126.21円、前期120.75円）で推移し、」
前年同期の円高から円安・米ドル高・ユーロ高へ転じた状態を通期でも記載している。 - FY2017-Q3為替方向が円高から円安へ反転有価証券報告書
「当社グループの当第３四半期連結累計期間は前年同期に比べ円安/米ドル高・ユーロ高（対米ドル期中平均為替レート：当第３四半期連結累計期間112.19円、前年同期110.39円、対ユーロ期中平均為替レート：当第３四半期連結累計期間124.04円、前年同期122.45円）であり、」
全体では前年同期の円高から円安へ為替方向が反転し、売上収益の増加要因として記載されている。一方、ＥＵ事業では円高・ユーロ安が続いたとされ、地域別の影響は異なる。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループの当第２四半期連結累計期間は前年同期に比べ円高/米ドル安・ユーロ安（対米ドル期中平均為替レート：当第２四半期連結累計期間112.84円、前年同期114.07円、対ユーロ期中平均為替レート：当第２四半期連結累計期間121.50円、前年同期126.44円）であったものの、」
円高・米ドル安・ユーロ安が継続し、為替レートを数値で示している。一方、車載・スマートフォン・インダストリー分野の需要により売上収益は増加しており、前四半期からリスクの位置づけに大きな変化はない。 - FY2017-Q1後退有価証券報告書
「前年同期に比べ円高/米ドル安・ユーロ安（対米ドル期中平均為替レート：当第１四半期114.61円、前年同期117.22円、対ユーロ期中平均為替レート：当第１四半期121.27円、前年同期128.25円）であったものの、」
円高・ユーロ安は継続し、その他の包括利益累計額は1,054百万円減少した。一方、前年同期比の円高幅は前期通期に記載された約10％より小さく、売上収益は前年同期比4.8％増となっている。 - FY2016悪化有価証券報告書
「対米ドル平均為替レート（１ドル当たり109円31銭）、対ユーロ平均為替レート（１ユーロ当たり120円75銭）がいずれも前年同期比約10％の円高となった影響が大きく、売上高は前年同期比6.0％減の81,052百万円となりました。」
通期でも米ドル・ユーロに対する約10％の円高が売上高6.0％減に影響したと数値化している。純資産では為替換算調整勘定の控除額が前期末比1,346百万円増加した。 - FY2016-Q3悪化有価証券報告書
「対米ドル平均為替レート（１ドル当たり110円39銭）、対ユーロ平均為替レート（１ユーロ当たり122円45銭）がそれぞれ前年同期比約９％、約10％の円高となった影響が大きく、売上高は前年同期比6.5％減の61,401百万円となりました。」
第3四半期累計では米ドル・ユーロに対する円高幅を約9％・約10％と数値化し、売上高への影響を前年同期比6.5％減としている。純資産では為替換算調整勘定の控除額が前期末比4,290百万円増加した。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「当社グループの当第２四半期連結累計期間は円高/米ドル安・ユーロ安の影響で売上高は前年同期比4.6％減の41,525百万円となりました。中国の最低賃金引上げの凍結、銅等原材料価格の低減等から営業利益は前年同期比27.7％増の2,845百万円となりました。為替市場の急激な変動により為替差損が発生したものの、経常利益は前年同期比23.2％増の2,339百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は同47.8％増の1,581百万円となりました。」
円高・為替変動が売上高、為替差損、為替換算調整勘定に影響したと記載している。純資産については、円高により為替換算調整勘定の控除額が前連結会計年度末比3,904百万円増加している。