開発関連無形資産の回収可能性・減損リスク
FY2018に初出。13回の記載のうち4回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018。直近の記載はFY2024-H1。
スミダコーポレーションがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より5年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。24社中19社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに1社。
- FY2024-H1対処有価証券報告書
「無形資産減損損失 2 －」
無形資産減損損失は前年同期の2百万円から当中間連結会計期間は計上なしとなり、開発関連無形資産の減損による実績影響は縮小した。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「無形資産減損損失 15 36」
無形資産減損損失は前年同期の15百万円から36百万円へ増加し、開発関連無形資産の回収可能性リスクによる実績影響が拡大している。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「無形資産減損損失 △15 △2」
無形資産減損損失は前年同期の15百万円から2百万円へ減少し、開発関連無形資産の回収可能性リスクの実績影響が縮小した。 - FY2022対処有価証券報告書
「前連結会計年度は75百万円、当連結会計年度は59百万円の減損損失をその他の営業費用として計上しております。」
開発関連無形資産の減損損失は75百万円から59百万円へ減少した。ただし、開発プロジェクトの進捗・市場動向による回収可能性リスクは残っている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「前第２四半期連結累計期間及び当第２四半期連結累計期間において、それぞれ８百万円、15百万円の減損損失をその他の営業費用として計上しております。」
開発関連無形資産について、当第2四半期累計期間にも15百万円の減損損失を計上した。前四半期までに記載された実績から新たな増加は示されていない。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「無形資産減損損失 △1 △15」
開発関連無形資産の減損損失が前年同期の1百万円から当四半期の15百万円へ増加しており、回収可能性リスクの実績影響が拡大している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「前連結会計年度及び当連結会計年度においては、開発関連無形資産につき開発プロジェクトの進捗状況及び市場動向等を総合的に検討した結果、一部の資産については回収可能性がないと判断したため、その帳簿価額につき合理的な回収可能価額まで減額し、前連結会計年度は７百万円、当連結会計年度は75百万円の減損損失をその他の営業費用として計上しております。」
開発関連無形資産の減損損失は前年度7百万円から当年度75百万円へ増加し、回収可能性リスクの実績影響が拡大している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「前第３四半期連結累計期間及び当第３四半期連結累計期間において、それぞれ７百万円、20百万円の減損損失をその他の営業費用として計上しております。」
開発関連無形資産について、当第3四半期累計期間にも20百万円の減損損失を計上している。なお、資産の減損に関する注記では当期に開示すべき重要な減損損失はないとしている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「前第２四半期連結累計期間及び当第２四半期連結累計期間において、それぞれ７百万円、８百万円の減損損失をその他の営業費用として計上しております。」
開発関連無形資産について、当第2四半期累計期間にも8百万円の減損損失を計上しており、回収可能性リスクの実績化が継続している。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「前第３四半期連結累計期間及び当第３四半期連結累計期間において、それぞれ19百万円、7百万円の減損損失をその他の営業費用として計上しております。」
開発関連無形資産について、開発プロジェクトの進捗状況や市場動向を踏まえ、当第3四半期累計期間にも7百万円の減損損失を計上している。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間においては、開発関連無形資産につき開発プロジェクトの進捗状況及び市場動向等を総合的に検討した結果、一部の資産については回収可能性がないと判断したため、その帳簿価額につき合理的な回収可能価額まで減額し、19百万円の減損損失をその他の営業費用として計上しております。」
開発プロジェクトの進捗と市場動向を踏まえ、開発関連無形資産について19百万円の減損損失が追加的に実際発生したと記載している。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「無形資産減損損失 －3」
当第1四半期にも無形資産減損損失3百万円を計上し、開発関連無形資産の回収可能性リスクが追加的に実績化している。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「開発プロジェクトの進捗状況及び市場動向等を総合的に検討した結果、一部の資産については回収可能性がないと判断したため、その帳簿価額につき合理的な回収可能価額まで減額し、68百万円の減損損失をその他の営業費用として計上しております。」
開発プロジェクトの進捗と市場動向を踏まえ、開発関連無形資産について68百万円の減損損失が実際に発生した。