スマートフォン向け民生用角形リチウムイオン電池の受注低迷
FY2017-Q1に初出。25回の記載のうち9回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2020-Q1。直近の記載はFY2026。
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- FY2026達成有価証券報告書
「なお、角形リチウムイオン電池は2025年５月に生産終了しており、今後二次電池については全固体電池に注力していく予定です。」
低収益化した角形リチウムイオン電池の生産終了が完了事項として明記され、二次電池の重点が全固体電池へ移された。 - 2026-04-27実績引用業績予想の修正
「売上高については生産を終了した角形リチウムイオン電池や半導体関連製品の減収があったものの、医療機器用やインフラ用途の一次電池の増収とライセンス収入の増加により、前期との比較で増収となりました。」
角形リチウムイオン電池について、生産終了後の減収が個別業績の実績として引用された。 - FY2026-H1角形リチウムイオン電池の生産終了影響が販売減として反映有価証券報告書
「二次電池は角形リチウムイオン電池の生産終了により販売減となったものの、車載用や医療機器用、インフラ用途などの販売が好調な一次電池の増収により、エネルギー全体の売上高は、1.5％（316百万円）増の20,854百万円となりました。」
民生用角形リチウムイオン電池の需要低迷に対するポートフォリオ改革が、生産終了の実施と販売減として業績に反映された。一方、一次電池が減収を補った。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「二次電池の販売減に加え、一次電池で一部地域の経済停滞の影響で電子機器向けが減収となり、エネルギー全体の売上高は、2.5％（685百万円）減の26,455百万円となりました。営業利益は、一次電池の減収による影響や全固体電池の開発費及び量産体制構築費用の計上などにより、74.4％（1,203百万円）減の413百万円となりました。」
二次電池の販売減と電子機器向け一次電池の減収により、エネルギー事業は売上高2.5％減、営業利益74.4％減となり、電池事業の業績悪化が継続した。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「一次電池は一部地域の経済停滞の影響で減収となりましたが、二次電池は半導体不足の影響を受けていた顧客需要が足元では回復したことで増収となり、エネルギー全体の売上高は、0.8％（69百万円）増の8,879百万円となりました。」
半導体不足による顧客減産で減収していた二次電池について、顧客需要の回復により増収となり、従来の需要低迷が一部緩和された。 - FY2023悪化有価証券報告書
「一次電池は車載用と医療用を中心に増収となりましたが、二次電池は半導体不足による顧客の減産の影響を受け大幅減収となり、エネルギー全体の売上高は、4.8％（1,857百万円）減の36,774百万円となりました。利益面では、二次電池の減収の影響に加え、リチウム、コバルトなどの原材料費高騰の影響により、営業利益は、41.8％（1,691百万円）減の2,359百万円となりました。」
縮小傾向にある二次電池について、半導体不足による顧客減産と原材料費高騰により、エネルギー事業の売上高・営業利益の減少が通期で拡大した。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「一次電池は、医療用と車載用を中心に増収となりましたが、二次電池は半導体不足による顧客の減産の影響を受け大幅減収となり、エネルギー全体の売上高は、10.1％（2,016百万円）減の18,043百万円となりました。利益面では、二次電池の減収の影響に加え、リチウム、コバルトなどの原材料費高騰の影響により、営業利益は、62.2％（1,564百万円）減の951百万円となりました。」
民生用・二次電池の需要縮小が半導体不足による顧客減産として続き、エネルギー全体の売上高・営業利益の減少幅が拡大した。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「一次電池は、医療用と車載用を中心に増収となりましたが、二次電池は半導体不足による顧客の減産の影響を受け大幅減収となり、エネルギー全体の売上高は、10.1％（2,016百万円）減の18,043百万円となりました。利益面では、二次電池の減収の影響に加え、リチウム、コバルトなどの原材料費高騰の影響により、営業利益は、62.2％（1,564百万円）減の951百万円となりました。」
半導体不足による顧客減産の影響で二次電池の減収が拡大し、エネルギー事業は売上高10.1％減、営業利益62.2％減となった。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「一次電池は、自動車関連の需要回復により車載用を中心に増収となりましたが、二次電池は顧客の減産の影響を受け減収となり、エネルギー全体の売上高は、11.8％（1,183百万円）減の8,810百万円となりました。利益面では、二次電池の減収の影響に加え、電池製品全般における原材料費高騰の影響により、営業利益は、76.5％（1,024百万円）減の314百万円となりました。」
自動車関連の一次電池が増収となる一方、二次電池は顧客減産で減収となり、エネルギー全体の売上高11.8％減、営業利益76.5％減として悪化が継続した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「民生用リチウムイオン電池が半導体不足による顧客の減産の影響を受け減収となりました」
需要縮小後にステイホーム需要で一時改善した民生用リチウムイオン電池について、当期は半導体不足による顧客減産の影響で再び減収となった。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「民生用リチウムイオン電池は、新型コロナウイルス感染症の影響により増加したステイホーム需要が継続し想定以上の増収となりました。」
縮小傾向にあった民生用リチウムイオン電池について、ステイホーム需要の継続により想定以上の増収となった。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「民生用リチウムイオン電池が、新型コロナウイルス感染症拡大に伴う"STAY HOME"推奨もあり主要アプリケーションであるゲーム機の堅調な需要や通信機器向け需要増により増収となった」
縮小傾向にあった民生用リチウムイオン電池について、ゲーム機・通信機器向け需要により当第1四半期は増収となった。ただし、エネルギー全体では自動車向け等の減収により売上高・営業利益が減少している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「リチウムイオン電池事業は角形電池が大半を占めるが需要は対前年マイナス20％程度の縮小傾向」「事業全体としては縮小傾向にあり、リソースの車載用電池へのシフトなど固定費削減を図り、収益性の確保をめざす」
民生用リチウムイオン電池の需要縮小が対前年約20％と明示され、事業規模縮小と車載用電池へのリソースシフトが課題として具体化した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「民生用リチウムイオン電池が減収となりましたが、補聴器向けコイン形リチウム二次電池などが増収となり、エネルギー全体の売上高は0.3％（97百万円）増の30,003百万円となりました。営業利益は、耐熱コイン形リチウム電池の減益などが影響し、2.8％（61百万円）減の2,098百万円となりました。」
民生用リチウムイオン電池の減収が続く一方、補聴器向け電池などの増収によりエネルギー全体の売上高は微増した。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「民生用リチウムイオン電池が減収となりましたが、スマートメーター向け筒形リチウム電池や補聴器向けコイン形リチウム二次電池などが増収となり、エネルギー全体の売上高は1.5％（301百万円）増の20,428百万円となりました。営業利益は、民生用リチウムイオン電池の減収による減益が影響し、16.9％（312百万円）減の1,535百万円となりました。」
民生用リチウムイオン電池の減収が続き、他用途向け電池の増収があったにもかかわらず、エネルギー事業の営業利益は16.9％減少した。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「新たに加わった充電器・電池パックなどの特機事業、スマートメーター向け筒形リチウム電池などが増収となりましたが、民生用リチウムイオン電池が予想のとおり減収となったことにより、エネルギー全体の売上高は1.8％（185百万円）減の9,902百万円となりました。営業利益は、民生用リチウムイオン電池の減収による減益が影響し、34.1％（344百万円）減の664百万円となりました。」
民生用リチウムイオン電池の減収が予想どおり進み、エネルギー全体の売上高は1.8％減、営業利益は34.1％減となった。 - FY2019再定義有価証券報告書
「エネルギーセグメントでは、マイクロ電池を中心に、自動車市場やスマートメーター向けを成長の柱として強化する一方で、民生用リチウムイオン電池については、ポートフォリオの見直しを行います。」
スマートフォン向け低収益電池から他用途へ転換する流れが、当期は民生用リチウムイオン電池全体のポートフォリオ見直しとして再整理された。 - FY2018前進有価証券報告書
「エネルギー全体の売上高は28.5％（9,978百万円）増の44,970百万円となりました。営業利益は、リチウムイオン電池の販売をスマートフォン向けから他用途向けに転換したことによる収益改善が奏功し、173.7％（3,528百万円）増の5,559百万円となりました。」
スマートフォン向け低収益品から他用途向けへの販売転換が通期のセグメント利益増加として定着した。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「リチウムイオン電池の販売を低収益のスマートフォン向けから多用途向けに転換したことによる収益改善効果により348.5％（3,841百万円）増の4,943百万円となりました。」
低収益のスマートフォン向け販売を多用途向けへ転換する施策が継続し、エネルギー事業の営業利益の大幅増加として効果が数値化された。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「リチウムイオン電池の低収益スマートフォン向け販売の絞り込みと他用途向け販売拡大による収益改善効果により337.1%（2,137百万円）増の2,771百万円となりました。」
スマートフォン向け低収益品の販売絞り込みと他用途向け販売拡大が継続し、エネルギー事業の営業利益が大幅に増加した。 - FY2018-Q1不採算品の販売絞り込み有価証券報告書
「リチウムイオン電池は不採算であった一部スマートフォン向けの販売絞り込みを実施した一方で、当社の技術面、品質面の強みを活かせる用途向けを伸長させたこと」
スマートフォン向け角形リチウムイオン電池について、受注・販売環境の厳しさが不採算製品の販売絞り込みという具体的な対応として記載された。 - FY2017再掲有価証券報告書
「スマートフォン向け角形リチウムイオン電池などが減収となった結果、エネルギー全体の売上高は14.2％（5,790百万円）減の34,992百万円となりました。」
スマートフォン向け角形リチウムイオン電池の減収が通期のエネルギー事業業績に現れている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「スマートフォン向け角形リチウムイオン電池などが減収となった結果、エネルギー全体の売上高は16.7％（5,246百万円）減の26,159百万円となりました。」
スマートフォン向け角形リチウムイオン電池の減収が第3四半期累計のセグメント業績にも現れている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「スマートフォン向け角形リチウムイオン電池などが減収となりました」
前四半期に受注環境が厳しいとされたスマートフォン向け角形リチウムイオン電池について、実際の減収が第２四半期累計の業績として記載されている。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「スマートフォン向け民生用角形リチウムイオン電池の受注が厳しい状況で推移しました。」
スマートフォン向け民生用角形リチウムイオン電池について、当四半期の受注環境が厳しい状況にあることが初めて個別に記載されている。