住生活・インフラ分野でのセンシング・蓄電事業
FY2016に初出。24回の記載のうち11回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2023-Q3。
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- FY2023-Q3後退有価証券報告書
「自動車・半導体関連顧客からの受注が好調に推移したことにより、車載光学部品、半導体関連製品ともに増収となりましたが、プロジェクター事業縮小の影響が大きく、光学・システム全体の売上高は、5.1％（1,508百万円）減の27,989百万円となりました。」
プロジェクター事業の縮小影響が第３四半期累計でも大きく現れ、車載光学部品・半導体関連製品の増収があっても光学・システム全体は減収となった。 - FY2023-Q2後退有価証券報告書
「自動車・半導体関連顧客からの受注回復により、車載光学部品、半導体関連製品ともに増収となりましたが、プロジェクター事業縮小の影響が大きく、光学・システム全体の売上高は、8.0％（1,591百万円）減の18,257百万円となりました。」
プロジェクター事業の縮小が継続し、車載光学部品等の増収があっても光学・システム全体の売上高は8.0％減となった。 - FY2023-Q1後退有価証券報告書
「自動車・半導体関連の需要回復により、車載光学部品、半導体関連製品ともに増収となりましたが、プロジェクター事業縮小の影響が大きく、光学・システム全体の売上高は、11.8％（1,208百万円）減の9,005百万円となりました。」
住生活・インフラ分野の主要製品として扱われてきたプロジェクターは、事業縮小の影響が当四半期のセグメント減収に大きく現れ、従来の事業規模がさらに縮小した。 - FY2022後退有価証券報告書
「プロジェクターが2021年９月末に米州、欧州及びアジア（中国及び韓国を除く）における販売を終了したことにより減収となりました」
住生活・インフラ分野の主要製品として扱われてきたプロジェクターについて、販売終了地域を伴う事業縮小が通期業績にも反映された。 - FY2022-Q3後退有価証券報告書
「プロジェクターが2021年９月末に米州、欧州及びアジア（中国及び韓国を除く）における販売を終了したことに伴い減収となりましたが、半導体関連組込みシステム、車載カメラ用レンズユニットを中心とした自動車市場向け光学部品、ヘッドアップディスプレイなどの増収により、光学・システム全体の売上高は、4.1％（1,167百万円）増の29,497百万円となりました。」
住生活・インフラ関連の主要製品として扱われてきたプロジェクターについて、米州・欧州・中国および韓国を除くアジアでの販売終了が実施され、事業規模が縮小した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「営業利益は、プロジェクターの事業改革に伴う一時的な効果や自動車市場向け光学部品などの収益性改善などにより、2,999百万円増の2,203百万円となりました。」
プロジェクターの事業改革に伴う一時的な効果が営業利益の増加要因として現れ、従来の収益改善施策が業績に反映された。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症拡大による衛生意識の高まりにより健康関連製品が増収となりましたが、プロジェクター、理美容製品などが減収となり、電器・コンシューマー全体の売上高は、7.7％（3,141百万円）減の37,658百万円となりました。営業損益は、プロジェクターの固定費削減や健康・理美容製品の収益改善などにより879百万円増となったものの329百万円の損失となりました。」
電器・コンシューマーは売上高が減少し営業損失も継続しているが、プロジェクターの固定費削減と健康・理美容製品の収益改善により、営業損失は前年同期から879百万円改善した。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「営業損益は、プロジェクターや健康・理美容機器の収益性が固定費削減効果や新光源比率の向上により改善しましたが、新規開発費の影響もあり、875百万円増の255百万円の損失となりました。」
電器・コンシューマーの営業損失は継続しているものの、プロジェクター等の収益性が固定費削減と新光源比率向上により改善し、損失幅が前年同期の1,130百万円から255百万円へ縮小した。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症拡大の影響もあり、プロジェクター、理美容機器、その他コンシューマー製品全般で減収となり、電器・コンシューマー全体の売上高は、18.9％（2,443百万円）減の10,514百万円となりました。営業損益は、健康・理美容機器の利益が改善したものの、新規開発費の影響などもあり15百万円減の523百万円の損失となりました。」
住生活・インフラ関連のプロジェクター等が新型コロナウイルス感染症の影響も受けて減収となり、電器・コンシューマーは売上高18.9％減、営業損失523百万円となった。 - FY2020悪化有価証券報告書
「プロジェクターがブランド切替の遅延に加え、新型コロナウイルス感染症の拡大による中国工場の操業停止や中国市場向け販売の停滞といった影響を受け減収となったことが大きく影響し、電器・コンシューマー全体の売上高は、12.5％（7,496百万円）減の52,425百万円となりました。営業損益は、プロジェクターの減収による減益、本格採用に向けたヘッドアップディスプレイの開発費増加、健康・理美容製品の収益回復の遅れなどがあり、3,995百万円減の3,522百万円の損失となりました。」
プロジェクターのブランド切替遅延と新型コロナウイルス感染症の影響に加え、HUD開発費や健康・理美容製品の回復遅れも重なり、電器・コンシューマーは営業損失となった。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「主要市場におけるブランド切替の遅延によりプロジェクターが減収となりましたが、家電・電設工具事業による増収があり、電器・コンシューマー全体の売上高は0.2％（99百万円）増の40,799百万円となりました。営業損益は、プロジェクターの減収やヘッドアップディスプレイの開発費が本格採用に向け増加していることが影響し660百万円減の1,208百万円の損失となりました。」
プロジェクターのブランド切替遅延とヘッドアップディスプレイ開発費の増加が影響し、電器・コンシューマーの営業損失は前四半期累計の1,130百万円から1,208百万円へ拡大した。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「米中通商摩擦の影響により主に中国市場向けでプロジェクターが減収となりましたが、新たに加わった家電・電設工具事業による増収があり、電器・コンシューマー全体の売上高は2.6％（662百万円）増の25,921百万円となりました。営業損益は、プロジェクターの減収に加え、ヘッドアップディスプレイなど開発費の影響もあり531百万円減の1,130百万円の損失となりました。」
プロジェクターの減収と開発費の影響により、家電・電設工具事業の増収があっても電器・コンシューマーは1,130百万円の営業損失となった。 - FY2020-Q1対処有価証券報告書
「営業損益は、プロジェクターの利益は改善したものの、コンシューマー製品の減益、またマクセルブランド製品の立上げ、その他新規開発費など先行費用の影響もあり81百万円減の508百万円の損失となりました。」
プロジェクターの利益改善が明示され、同製品については前期までの収益回復遅れから改善が示された。一方、コンシューマー製品の減益と先行費用により、セグメント全体は営業損失を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「住環境のスマート化やIoT化に伴うセンシングや安全・安心、快適をキーワードにハイエンドプロジェクター、スマートメーター向け電源用電池、建材・養生用テープ、蓄電システムなど、社会課題の解決に不可欠なキーデバイスの提供による成長をめざします。」
住生活・インフラ分野で、スマート化・IoT化、スマートメーター向け電池、蓄電システム等を成長手段とする方針が継続している。 - FY2019-Q3対処有価証券報告書
「株式会社泉精器製作所の電設工具・家電事業の当社グループへの参画により、コンシューマー製品などの減収をカバーし、電器・コンシューマー全体の売上高は1.4％（569百万円）増の40,700百万円となりました。また営業損益は、プロジェクターにおいて収益の底打ちが見られるものの、エステ家電の収益回復の遅れにより1,006百万円減の527百万円の損失となりました。」
プロジェクターについて「収益の底打ち」が見られるとされ、従来の販売回復遅延から一部改善の兆しが示された。ただし、電器・コンシューマーはなお営業損失である。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「プロジェクターとエステ家電、及びその他コンシューマー製品全般で減収となり、電器・コンシューマー全体の売上高は14.0％（1,782百万円）減の10,944百万円となりました。また営業損益は、プロジェクターとエステ家電の減益により634百万円減の427百万円の損失となりました。」
住生活・インフラ分野の重点製品の一つであるプロジェクターについて、エステ家電等とともに減収・減益要因となり、電器・コンシューマーは営業損失に転じた。 - FY2018悪化有価証券報告書
「電器・コンシューマー全体の売上高は7.1％（4,044百万円）減の53,288百万円となりました。営業利益は、エステ家電の減収に伴う減益と、プロジェクターの市場価格下落による減益により、84.4％（2,171百万円）減の400百万円となりました。」
プロジェクターを含む電器・コンシューマーの営業利益減少幅が拡大した。一方、製品投入と販路拡大による成長軌道への回帰も課題として示されている。 - FY2018-Q3悪化有価証券報告書
「エステ家電及びその他コンシューマー向け製品全般で減収となり、電器・コンシューマー全体の売上高は6.9％（2,960百万円）減の40,131百万円となりました。営業利益は、エステ家電の減収とプロジェクターの販売回復の遅れなどにより、73.4％（1,323百万円）減の479百万円となりました。」
プロジェクターの販売回復の遅れが続くなか、エステ家電などの減収も重なり、電器・コンシューマーの売上高・営業利益の悪化幅が拡大した。 - FY2018-Q2悪化有価証券報告書
「前年度に熊本地震の影響を受けたプロジェクターの販売は前年を上回りましたが、エステ家電及びその他コンシューマー向け製品全般で減収となり、電器・コンシューマー全体の売上高は4.4％（1,210百万円）減の26,349百万円となりました。営業利益は、エステ家電の減収とプロジェクターの販売回復の遅れにより、67.3％（578百万円）減の281百万円となりました。」
プロジェクター販売は前年を上回ったものの、販売回復の遅れが続き、電器・コンシューマーの売上高・営業利益が数値を伴って減少した。 - FY2017悪化有価証券報告書
「熊本地震の影響によりプロジェクターが大幅減収となり、電器・コンシューマー全体の売上高は17.0％（11,783百万円）減の57,332百万円となりました。営業利益はエステ家電の高付加価値品へのシフト、プロダクトミックス改善によるコンシューマー製品の増益などが寄与しましたが、プロジェクターの機会損失により32.7％（1,247百万円）減の2,571百万円となりました。」
重点製品であるプロジェクターの減収と機会損失が通期業績に現れ、電器・コンシューマーの売上高・営業利益が数値を伴って減少している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「コンシューマー製品の一部で販売が増加したものの、熊本地震の影響によりプロジェクターが大幅減収となり、電器・コンシューマー全体の売上高は18.7％（9,926百万円）減の43,091百万円となりました。営業利益はエステ家電の高付加価値品へのシフト、プロダクトミックス改善によるコンシューマー製品の増益などが寄与しましたが、プロジェクターの機会損失により38.4％（1,124百万円）減の1,802百万円となりました。」
プロジェクターの大幅減収と機会損失が第3四半期累計でも継続しており、住生活・インフラ分野の重点製品に関する業績悪化が再確認されている。 - FY2017-Q2悪化有価証券報告書
「熊本地震の影響による生産数量不足からプロジェクターが大幅減収となり、電器・コンシューマー全体の売上高は19.3％（6,604百万円）減の27,559百万円となりました。営業利益はエステ家電の増収やコンシューマー製品のプロダクトミックス改善が寄与しましたが、プロジェクターの機会損失の影響が大きく50.2％（865百万円）減の859百万円となりました。」
重点製品であるプロジェクターの減収・機会損失が続き、電器・コンシューマーの売上高と営業利益が数値を伴って悪化している。 - FY2017-Q1悪化有価証券報告書
「プロジェクターで部品不足による生産台数の減少から、電器・コンシューマー全体の売上高は13.2％（2,076百万円）減」
住生活・インフラ分野の重点製品として掲げたプロジェクターについて、部品不足により生産・売上が減少した。 - FY2016初出有価証券報告書
「住生活・インフラ分野ではセンシングや安全・安心、快適をキーワードにハイエンドプロジェクター、スマートメーター向け電源用コイン電池、建材・養生用テープ、蓄電システムなどを中心に成長をめざします。」
対象市場と具体的な製品群を併記している。