海外売上高過半に伴う為替変動リスク
FY2016に初出。28回の記載のうち14回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。63社中29社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに17社。
- FY2026対処有価証券報告書
「営業外収益(費用)は、前連結会計年度の為替差損から当連結会計年度は為替差益に転じたことにより、前連結会計年度の452百万円の収益(純額)から、710百万円の収益(純額)となりました。」
海外売上高の割合が高いことに伴う為替変動について、前連結会計年度の為替差損から当連結会計年度は為替差益へ転じ、損益への影響が改善方向となった。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「当中間連結会計期間の対米ドルの平均円レートは146円となりました。」「為替差損 631 257」
為替変動リスクは引き続き損益に現れたが、前年同期の為替差損631百万円から当中間期は257百万円へ縮小した。円高の影響はあったものの、前年度中間期より損益影響は緩和された。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「営業外収益(費用)は、前連結会計年度の為替差益から当連結会計年度は為替差損に転じたことにより、前連結会計年度の1,703百万円の収益(純額)から、452百万円の収益(純額)となりました。」
平均円レート153円のもと、前年度の為替差益から当年度は為替差損305百万円へ転じ、為替変動が損益に実現した。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「経常利益は、為替差損の計上により、35.6％（2,136百万円）減の3,865百万円となりました。」「当中間連結会計期間の対米ドルの平均円レートは153円となりました。」
前年度の円安による輸出製品の収益性向上・為替差益の計上から変化し、当中間期は平均円レート153円のもとで為替差損631百万円を計上し、経常利益の減少要因となった。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「利益面では、車載光学部品の販売やライセンス収入による増益に加え健康・理美容製品の収益改善などにより、営業利益は、85.5％（2,105百万円）増の4,566百万円、経常利益は、主に為替差益の計上により、55.9％（2,151百万円）増の6,001百万円となりました。当第２四半期連結累計期間の対米ドルの平均円レートは141円となりました。」
急激な円安は輸出製品の収益性向上に寄与し、為替差益の計上により経常利益も増加した。平均円レートは141円であった。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「利益面では、光学・システムセグメントの製品の好調な販売やライセンス収入による増益に加え、BtoC事業の改革効果や輸出製品の円安の影響などにより、営業利益は、57.4％（738百万円）増の2,024百万円、経常利益は主に為替差益の計上により、62.4％（1,206百万円）増の3,140百万円となりました。当第１四半期連結累計期間の対米ドルの平均円レートは137円となりました。」
円安は輸出製品の収益性向上に寄与し、為替差益935百万円も計上されたため、従来の為替変動リスクによる損益悪化から当四半期は改善方向の影響となった。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度前半に大幅な円安が進行した一方で、顧客での半導体不足による一部の製品での生産数量の伸び悩みといった厳しい環境に見舞われました。」「当連結会計年度の対米ドルの平均円レートは135円となりました。」
為替変動リスクについて、年度前半の大幅な円安と平均円レート135円が事業環境として実績化し、輸入価格上昇などを通じて利益に影響した。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「営業損益は、BtoC製品の減収に加え、製品の輸入価格が急激な円安の影響を受けたこともあり、1,310百万円減の582百万円の損失となりました。」
為替変動リスクが、急激な円安による製品輸入価格の上昇を通じて、ライフソリューションの営業損失要因として実績化した。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「営業損益は、BtoC製品の減収に加え、製品の輸入価格が急激な円安の影響を受けたこともあり、979百万円減の600百万円の損失となりました。」
海外売上高の多さに伴う為替変動リスクについて、急激な円安が輸入製品価格を押し上げ、ライフソリューションの営業損失要因として実績化した。 - FY2022対処有価証券報告書
「為替差損から為替差益に転じたことにより」
海外売上高の割合が高いことに伴う為替変動リスクについて、当期は為替差益164百万円となり、前年の為替差損から損益影響の方向が改善した。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「為替差益 － 56」
当第2四半期連結累計期間は為替差益56百万円となり、前年同期の為替差損182百万円から損益影響が改善した。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「為替差益 － 56」
当第2四半期連結累計期間は為替差益56百万円となり、前年同期の為替差損182百万円から損益影響が改善した。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「為替差益 9 －」「為替差損 － 432」
前年同期の為替差益に対し、当第３四半期連結累計期間は為替差損432百万円を計上し、海外売上高の多さに伴う為替変動リスクが再び損益に現れた。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「為替差損 182」
前年同期の為替差益19百万円に対し、当第2四半期連結累計期間は為替差損182百万円となり、海外売上高の多さに伴う為替変動リスクが損益に実現した。 - FY2020-Q2対処有価証券報告書
「為替差益 19」
当第2四半期連結累計期間は為替差益19百万円となり、前期に発生した為替差損から損益影響の方向が改善している。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「為替差損 116」
前年同期の為替差益267百万円に対し、当第1四半期は為替差損116百万円を計上しており、為替変動リスクの影響が再び損益に現れた。 - FY2019対処有価証券報告書
「前連結会計年度の為替差損が当連結会計年度に為替差益に転じたことから、前連結会計年度の281百万円の費用（純額）から、1,167百万円の収益（純額）となりました。」
前期に発生した為替差損が当期は為替差益273百万円に転じ、為替変動による損益影響は当期において改善した。 - FY2019-Q3対処有価証券報告書
「また経常利益は、持分法による投資利益や為替差益の計上などがあったものの36.5％（2,812百万円）減の4,891百万円」
前年同期の為替差損に対し、当第3四半期累計期間は為替差益344百万円が計上され、為替変動による損益影響は一時的に改善した。 - FY2019-Q2対処有価証券報告書
「また経常利益は為替差益の計上などがあったものの18.7％（837百万円）減の3,644百万円」
前年同期に計上された為替差損ではなく、当第2四半期累計期間は為替差益が計上され、為替変動による損益影響の方向が一時的に改善した。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「為替差損が増加したことから、前連結会計年度の180百万円の費用（純額）から、281百万円の費用（純額）となりました。」「為替差損 765」
海外売上高の割合が高いことに伴う為替リスクが、為替差損765百万円として通期業績に現れ、前期の162百万円から増加した。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「為替差損 9 306」
当第3四半期連結累計期間の為替差損は306百万円となり、前年同期の9百万円から増加した。為替変動リスクの業績への影響が再び実績に現れている。 - FY2018-Q2対処有価証券報告書
「また経常利益は為替差損の減少により91.3％（2,150百万円）増の4,506百万円」
為替差損が前年同期の458百万円から180百万円へ減少し、為替変動による業績影響が前年同期から縮小した。 - FY2018-Q1対処有価証券報告書
「また経常利益は為替差損の減少により198.0％（1,364百万円）増の2,053百万円」
為替差損は前年同期の371百万円から65百万円へ減少し、為替変動リスクの業績への影響は前年同期から縮小した。ただし当四半期にも為替差損は発生している。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「民生用リチウムイオン電池などの販売の減少及び熊本地震によるプロジェクターの販売の減少、また円高による為替の影響などにより前連結会計年度に対し、13.5％減の135,116百万円となりました。」
円高の影響が通期の売上高減少要因として実績に現れている。為替差損は前期369百万円から162百万円へ減少し、為替予約も実施している。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「また、熊本地震の影響によりプロジェクターが大幅な減収となったことに加え、円高による為替の影響などから、前年同期比15.2％（18,110百万円）減の101,054百万円となりました。利益面では、成長分野の伸長による増益効果及び事業ポートフォリオの改善効果に加えて、引き続き原価低減に努めましたが、プロジェクターなどの販売減や円高による為替の影響から、営業利益は9.6％（563百万円）減の5,279百万円となりました。」
円高による為替の影響が、第3四半期累計の売上高・営業利益の減少要因として引き続き実績に現れている。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「経常利益は円高による為替差損の計上により37.2％（1,397百万円）減の2,356百万円」
海外売上高が過半であることに伴う為替変動リスクが、円高による為替差損458百万円の計上と経常利益の減少として引き続き実績に現れている。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「経常利益は急激な円高の進行による為替差損の発生があり52.5％（761百万円）減の689百万円」
為替変動リスクが、急激な円高による371百万円の為替差損として当四半期の経常利益に実際に影響した。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、日本を含む全世界において事業活動を行っており、海外売上高が過半を占めているため、為替相場の変動リスクにさらされている資産及び負債を保有しています。」
海外売上高が過半であることを背景に、円換算業績への影響を説明している。