自動車向け電池・光学部品の伸長と利益改善
FY2016に初出。32回の記載のうち15回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q1。直近の記載はFY2026-H1。
マクセルがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値(2020年)より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。11社中3社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに4社。
- FY2026-H1一次電池・産業用部材・ライセンスが全社業績を押し上げ有価証券報告書
「二次電池や半導体関連製品、健康・理美容製品の減収があったものの、一次電池や産業用部材の増収とライセンス収入の増加により、前年同期比2.4%(1,537百万円)増の64,659百万円となりました。利益面では、円高の影響もありましたが、一次電池や産業用部材の増益とライセンス収入の増加により、営業利益は、21.0%(878百万円)増の5,055百万円となりました。」
製品群ごとの業績分化は続いているが、一次電池・産業用部材・ライセンス収入の増収増益により、全社では売上高2.4%増、営業利益21.0%増となった。 - FY2025製品別業績の分化が継続有価証券報告書
「二次電池や車載光学部品、半導体関連製品の減収、ライセンス収入の減少があったものの、一次電池や粘着テープ、塗布型セパレータ、健康・理美容製品の増収により、前年同期比0.5%(667百万円)増の129,806百万円となりました。」
一次電池・粘着テープ等が増収となる一方、二次電池・車載光学部品・半導体関連製品・ライセンス収入は減収となり、製品群ごとの業績分化が通期でも確認された。 - FY2025-H1製品別業績の分化有価証券報告書
「一次電池は堅調な車載用や医療機器用の販売増により増収となりましたが、二次電池の販売減により、エネルギー全体の売上高は、1.6%(291百万円)減の17,674百万円となりました。…ライセンス収入の減収に加え、半導体関連製品の顧客の在庫調整の影響や車載光学部品の減収により、光学・システム全体の売上高は、20.4%(4,519百万円)減の17,579百万円となりました。」
車載用一次電池は販売増となった一方、二次電池と車載光学部品は減収となった。自動車関連製品の業績は製品群ごとに分化している。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「ライセンス収入と車載光学部品の増収により、光学・システム全体の売上高は、12.7%(3,541百万円)増の31,530百万円となりました。」
自動車市場の回復を背景とする車載光学部品の増収が、光学・システムの通期累計売上高の増加要因として確認された。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「自動車市場の回復の影響により車載光学部品が増収となったことに加え、第3四半期以降に計画されていたライセンス収入の前倒し計上もあり、光学・システム全体の売上高は、21.0%(3,841百万円)増の22,098百万円となりました。」
自動車市場の回復により車載光学部品が増収となり、光学・システム全体の売上高が3,841百万円増加した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「自動車市場の回復及び半導体部品調達の改善により、車載光学部品、半導体関連製品ともに増収となったことに加え、第3四半期以降に計画されていたライセンス収入の前倒し計上もあり、光学・システム全体の売上高は、18.4%(1,661百万円)増の10,666百万円となりました。営業利益は、上述の増収の影響により、103.8%(875百万円)増の1,718百万円となりました。」
自動車市場の回復と半導体部品調達の改善を背景に、車載光学部品・半導体関連製品が増収となり、光学・システムの売上高18.4%増、営業利益103.8%増として実績化した。 - FY2023前進有価証券報告書
「自動車・半導体関連顧客からの受注が好調に推移したことにより、車載光学部品、半導体関連製品ともに増収となりましたが、プロジェクター事業縮小の影響が大きく、光学・システム全体の売上高は、5.2%(2,064百万円)減の37,476百万円となりました。営業利益は、プロジェクターの減収影響を車載光学部品、半導体関連製品の増益でカバーし、16.5%(551百万円)増の3,889百万円となりました。」
車載光学部品・半導体関連製品の増収増益が通期実績として確認されたが、プロジェクター事業縮小により光学・システム全体の売上高は減少した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「自動車・半導体関連顧客からの受注が好調に推移したことにより、車載光学部品、半導体関連製品ともに増収となりましたが、プロジェクター事業縮小の影響が大きく、光学・システム全体の売上高は、5.1%(1,508百万円)減の27,989百万円となりました。営業利益は、プロジェクターの減収影響を車載光学部品、半導体関連製品の増益でカバーし、2.6%(74百万円)増の2,873百万円となりました。」
自動車・半導体関連顧客からの受注好調により車載光学部品・半導体関連製品が増収増益となり、プロジェクター縮小による減収影響を吸収して光学・システムの営業利益は2.6%増となった。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「自動車・半導体関連顧客からの受注回復により、車載光学部品、半導体関連製品ともに増収となりましたが、プロジェクター事業縮小の影響が大きく、光学・システム全体の売上高は、8.0%(1,591百万円)減の18,257百万円となりました。営業利益は、車載光学部品、半導体関連製品が増益となりましたが、プロジェクターの減収により、19.4%(427百万円)減の1,776百万円となりました。」
自動車・半導体関連顧客からの受注回復により、車載光学部品・半導体関連製品の増収増益が確認された。一方、プロジェクター事業縮小によりセグメント全体は減収減益となった。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「自動車・半導体関連の需要回復により、車載光学部品、半導体関連製品ともに増収となりましたが、プロジェクター事業縮小の影響が大きく、光学・システム全体の売上高は、11.8%(1,208百万円)減の9,005百万円となりました。営業利益は、車載光学部品が増益となりましたが、プロジェクターの減収により、22.7%(248百万円)減の843百万円となりました。」
自動車・半導体市場の回復により、車載光学部品と半導体関連製品の増収、車載光学部品の増益が実績として示された。ただし、プロジェクター事業縮小の影響によりセグメント全体は減収減益となった。 - FY2022前進有価証券報告書
「自動車市場の需要回復により耐熱コイン形リチウム電池が増収となったことに加え、補聴器を主用途とするコイン形リチウム二次電池、スマートメーターを主用途とする筒形リチウム電池などの増収により、エネルギー全体の売上高は、2.2%(820百万円)増の38,631百万円となりました。」
自動車向け耐熱コイン形電池、補聴器向け二次電池、スマートメーター向け筒形電池の増収が、エネルギー事業の通期増収・増益として実績化した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「自動車市場の需要回復に伴う耐熱コイン形リチウム電池、スマートメーターを主用途とする筒形リチウム電池、補聴器を主用途とするコイン形リチウム二次電池などが増収となったことに加え、民生用リチウムイオン電池も前年並みの販売を維持したこともあり、エネルギー全体の売上高は、13.6%(2,398百万円)増の20,059百万円となりました。営業利益は、耐熱コイン形リチウム電池や筒形リチウム電池などの増収による増益により、139.8%(1,466百万円)増の2,515百万円となりました。」
自動車市場の回復を背景に、耐熱コイン形電池などの増収によりエネルギーの売上高・営業利益が大幅に増加した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「自動車市場の需要回復に伴う耐熱コイン形リチウム電池、スマートメーターを主用途とする筒形リチウム電池、補聴器を主用途とするコイン形リチウム二次電池などが増収となったことに加え、民生用リチウムイオン電池も前年並みの販売を維持したこともあり、エネルギー全体の売上高は、13.6%(2,398百万円)増の20,059百万円となりました。営業利益は、耐熱コイン形リチウム電池や筒形リチウム電池などの増収による増益により、139.8%(1,466百万円)増の2,515百万円となりました。」
自動車向け耐熱コイン形電池などの増収により、エネルギーの売上高が13.6%増、営業利益が139.8%増となり、自動車・電池関連の回復が数値で示された。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「主に自動車市場の回復に伴う車載カメラ用レンズユニットやLEDヘッドランプレンズなど光学部品の増収により、光学・システム全体の売上高は、21.7%(1,818百万円)増の10,213百万円となりました。」
前期まで減収が続いていた自動車向け光学部品について、自動車市場の回復に伴う車載カメラ用レンズユニット・LEDヘッドランプレンズの増収が確認された。 - FY2021-Q3一部製品に復調の兆し有価証券報告書
「また、耐熱コイン形リチウム電池は自動車市場の回復基調を受け第3四半期において復調の兆しが見えていますが、スマートメーターを主用途とする筒形リチウム電池などとともに減収となった」
自動車市場向け耐熱コイン形リチウム電池では第3四半期に復調の兆しが示されたが、同製品および筒形リチウム電池などの売上はなお減収となっている。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「自動車市場向け製品については、第1四半期から第2四半期にかけ市場の回復基調が見られたものの、塗布型セパレーター、耐熱コイン形リチウム電池、車載カメラ用レンズユニットやLEDヘッドランプレンズといった光学部品が減収となりました。」
自動車市場に回復基調が見られたとしつつも、耐熱コイン形電池、車載カメラ用レンズ、LEDヘッドランプレンズ等の主要製品は減収となり、成長製品の業績悪化が続いている。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「自動車市場の低迷の影響による耐熱コイン形リチウム電池、車載カメラ用レンズユニットやLEDヘッドランプレンズ、塗布型セパレーターなどの減収に加え、プロジェクター、理美容機器やその他コンシューマー製品などが減収となり、前年同期比17.7%(6,463百万円)減の29,959百万円となりました。」
従来の成長製品である自動車向け電池・光学部品について、自動車市場低迷の影響による減収が明示され、全社売上高も前年同期比17.7%減となった。 - FY2020悪化有価証券報告書
「半導体市場の低迷の影響も受けた組込みシステム、車載カメラ用レンズユニットなどが減収となりましたが、塗布型セパレーターや工業用ゴム製品による増収があり、産業用部材料全体の売上高は3.8%(2,015百万円)増の54,413百万円となりました。営業利益は、車載カメラ用レンズユニットやLEDヘッドランプレンズといった自動車市場向け光学部品や組込みシステムが販売減少により減益となったことから、66.6%(1,765百万円)減の887百万円となりました。」
塗布型セパレーター・工業用ゴム製品が増収に寄与した一方、自動車向け光学部品や組込みシステムの減益により産業用部材料の営業利益は大幅に減少した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「半導体市場の低迷の影響も受けた組込みシステム、カメラレンズや自動車市場向け光学部品が減収となりましたが、塗布型セパレーターや工業用ゴム製品による増収があり、産業用部材料全体の売上高は8.1%(3,032百万円)増の40,587百万円となりました。営業利益は、半導体関連組込みシステムや自動車市場向け光学部品の減益により76.5%(1,692百万円)減の520百万円となりました。」
自動車市場向け光学部品やカメラレンズの減収・減益が続く一方、塗布型セパレーターや工業用ゴム製品が増収を補った。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「半導体市場の低迷の影響を受けた組込みシステム、カメラレンズや自動車市場向け光学部品が減収となりましたが、塗布型セパレーターや工業用ゴム製品による増収があり、産業用部材料全体の売上高は8.0%(2,027百万円)増の27,250百万円となりました。営業利益については、半導体関連組込みシステム、カメラレンズや自動車市場向け光学部品の減益により79.4%(1,148百万円)減の297百万円となりました。」
自動車市場向け光学部品やカメラレンズなど従来の成長製品が減収減益となり、産業用部材料では新規事業による増収が利益減少を補えなかった。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「民生用リチウムイオン電池、半導体関連組込みシステムや自動車市場向けも含む光学部品などが減収となりましたが、前連結会計年度より新たに加わったマクセルイズミ株式会社の家電・電設工具事業やクレハエラストマー株式会社の工業用ゴム製品、宇部マクセル京都株式会社の塗布型セパレーターなどによる増収があり、前年同期比7.5%(2,556百万円)増の36,422百万円となりました。利益面では、民生用リチウムイオン電池や光学部品などの減益が影響し、営業利益は76.8%(1,041百万円)減の314百万円となりました。」
新たに加わった事業による増収で全社売上高は増加したが、民生用リチウムイオン電池や自動車向けを含む光学部品の減収・減益により、営業利益は76.8%減少した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「マイクロ電池を中心に、自動車市場やスマートメーター向けを成長の柱として強化する一方で、民生用リチウムイオン電池については、ポートフォリオの見直しを行います。」
自動車・スマートメーター向け電池を成長の柱とし、民生用リチウムイオン電池を見直す事業構成が示されている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「自動車市場向けコイン形リチウム電池やスマートメーター向け筒形リチウム電池の増収に加え、6月より新たに特機事業が加わりましたが、民生用リチウムイオン電池が減収となったことから、エネルギー全体の売上高は8.9%(1,975百万円)減の20,127百万円となりました。」
自動車向けコイン形電池やスマートメーター向け筒形電池の増収は続いたが、民生用リチウムイオン電池の減収により、エネルギー全体は減収となった。 - FY2018前進有価証券報告書
「売上高は前年同期比9.7%増の148,198百万円となりました。利益面では、プロジェクターの減益とエステ家電の販売不振などによる減益がありましたが、リチウムイオン電池の売上拡大による増益と新規事業の効果により、営業利益は16.9%増の8,848百万円となりました。」
電池・自動車向け製品・新規事業が、コンシューマー製品の不振を補い、全社売上高・営業利益の増加として通期に現れている。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「このような状況のもと当第3四半期連結累計期間の売上高は、エステ家電の販売が低調に推移したことに加え、磁気テープの販売を縮小しましたが、リチウムイオン電池が大幅な増収となったことに加え、自動車市場向けのマイクロ電池や光学部品、粘着テープの販売が堅調に推移しました。また5月より新たに加わった半導体関連受託開発・製造事業による増収もあり、前年同期比10.7%(10,839百万円)増の111,893百万円となりました。利益面では、エステ家電の販売不振などによる減益がありましたが、リチウムイオン電池の売上拡大による増益と新規事業の効果により、営業利益は47.3%(2,497百万円)増の7,776百万円となりました。」
エステ家電などの不振が残る一方、リチウムイオン電池、自動車向け製品、粘着テープ、新規事業が寄与し、全社の売上高・営業利益が前年同期比で増加した。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「このような状況のもと当第2四半期連結累計期間の売上高は、磁気テープの販売を縮小したことに加え、エステ家電の販売が低調に推移しました。一方で、リチウムイオン電池が増収となり、自動車市場向けのマイクロ電池や光学部品の販売が堅調に推移しました。また5月より新たに加わった半導体関連受託開発・製造事業による増収もあり、前年同期比10.6%(7,005百万円)増(以下の比較はこれに同じ)の73,000百万円となりました。利益面では、リチウムイオン電池の売上拡大による増益と新規事業の効果により、営業利益は57.1%(1,664百万円)増の4,579百万円となりました。また経常利益は為替差損の減少により91.3%(2,150百万円)増の4,506百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は142.1%(2,408百万円)増の4,103百万円となりました。」
磁気テープ・エステ家電の不振が残る一方、リチウムイオン電池、自動車向けマイクロ電池・光学部品、新規事業が増収に寄与し、全社の売上高・営業利益・経常利益・四半期純利益が前年同期比で増加した。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「リチウムイオン電池の販売が増加したことに加え、5月より新たに子会社となったマクセルシステムテック株式会社の画像認識システム及び受託開発・製造事業による増収などがあり、前年同期比2.6%(845百万円)増の33,543百万円となりました。」「自動車市場向け光学部品や粘着テープの販売が拡大し、新規事業である画像認識システム及び受託開発・製造事業による増収もあり、産業用部材料全体の売上高は9.9%(1,055百万円)増の11,704百万円となりました。」
リチウムイオン電池、自動車市場向け光学部品、粘着テープに加え、画像認識システム・受託開発製造事業が増収に寄与し、全社および産業用部材料の売上が増加した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「マイクロ電池や自動車市場向け光学部品及び粘着テープなどの販売が順調に拡大した一方、民生用リチウムイオン電池や磁気テープなどの販売が減収となりました。」
自動車向け光学部品など成長分野の販売拡大と、民生用リチウムイオン電池・磁気テープの不振が通期でも併存している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「マイクロ電池や自動車市場向け光学部品及び粘着テープなどの販売が順調に拡大した一方、民生用リチウムイオン電池や磁気テープなどの販売が減収となりました。」
自動車向け光学部品や粘着テープなど成長分野の販売拡大が続く一方、民生用リチウムイオン電池や磁気テープの不振も継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「売上高は、自動車市場向けの電池や光学部品及び粘着テープなどの販売が順調に拡大した一方、民生用リチウムイオン電池や磁気テープなどの販売が減収となりました。また、熊本地震の影響による主要部品の調達不足からプロジェクターが大幅な減収となったことに加え、円高による為替の影響などから、前年同期比16.0%(12,571百万円)減の65,995百万円となりました。利益面では、成長分野の伸長による増益効果及びプロダクトミックスの改善効果に加えて、引き続き原価低減に努めましたが、プロジェクターなどの販売減や円高による為替の影響から、営業利益は20.3%(742百万円)減の2,915百万円となりました。」
自動車向け電池・光学部品・粘着テープなどの成長分野が伸長する一方、民生用リチウムイオン電池、磁気テープ、プロジェクター、円高の影響により、第2四半期累計でも全社は減収減益となっている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「自動車市場向けの電池や光学部品及び健康・理美容製品などの販売が好調に推移した一方、磁気テープや民生用リチウムイオン電池などの販売が低調に推移したことに加えて、プロジェクターが熊本地震の影響から一部主要部品の調達不足で生産台数が落ち込み減収となったことから、前年同期比12.4%(4,637百万円)減の32,698百万円となりました。利益面では、成長分野の伸長による増益効果に加えて引き続き原価低減に努めましたが、プロジェクターなどの販売減の影響があり、営業利益は12.8%(163百万円)減の1,113百万円となりました。」
自動車向け電池・光学部品など成長分野の販売好調は継続したが、プロジェクター、磁気テープ、民生用リチウムイオン電池の不振などにより、全社では減収減益となった。 - FY2016初出有価証券報告書
「自動車市場向けの電池や光学部品などが前期に対して大きく伸長したことから、前期比0.1%増の156,216百万円となりました。利益面では、成長分野の伸長による増益効果に加えて固定費削減などの原価低減に努めた結果、営業利益は40.8%増の7,306百万円となりました。」
成長分野の伸長と固定費削減を、当期の売上・営業利益の実績要因として説明している。