資本効率性の向上
FY2016に初出。14回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q3。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。11社中3社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに0社。
- FY2026ROIC実績が低下有価証券報告書
「このため、すべての事業部門においてROICを重要経営指標として認識し、その向上に向け運用を強化するとともに、資本効率性を踏まえた株主還元策を実施していきます。」「ROICは5.8％から4.6％となりました」
ROICを全事業部門の重要指標として運用する方針は継続した一方、当連結会計年度のROIC実績は前連結会計年度の5.8％から4.6％へ低下した。 - FY2025前進有価証券報告書
「MEX26の期間においては総還元性向100％以上を目安として株主還元策を強化するとともに、MEX26の2027年３月期経営目標の達成をめざします。」
ROICを重視する資本効率性向上方針に加え、MEX26期間中の総還元性向100％以上を目安とする株主還元強化が明示された。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社は、2023年１月31日開催の取締役会において、固定資産の譲渡について決議いたしました。」「物件引渡期日 2023年３月31日」「譲渡益 1,371百万円」」
賃貸不動産・遊休不動産の売却方針に基づく川崎市の土地・建物の譲渡が、2023年3月31日の引渡しと1,371百万円の譲渡益計上まで進んだ。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「経営資源の有効活用による財務基盤強化を図るため、収益性を勘案しつつ賃貸不動産や遊休不動産の売却を順次進めており、神奈川県川崎市に保有する以下の固定資産を譲渡することとしました。」
賃貸不動産・遊休不動産の売却を順次進める方針のもと、川崎市の土地・建物について譲渡を決議した。譲渡益は約1,380百万円、物件引渡期日は2023年3月31日予定である。 - FY2022前進有価証券報告書
「すべての事業部門においてROICを重要経営指標として認識し、その向上に向け運用を強化するとともに、資本効率性を踏まえた株主還元策を実施していきます。」
ROICを全事業部門の重要経営指標として運用する方針が明示され、当連結会計年度のROICは5.5％となった。 - FY2020前進有価証券報告書
「事業部門別ROIC管理や製品群別・機種別の収益管理による財務規律の徹底を力強く推進し、抜本的な事業改革を実行することとしています。」
資本効率性向上の手段として、事業部門別ROIC管理、製品群別・機種別収益管理、資本構成の最適化を意識したバランスシートマネジメントが明示された。 - FY2019再掲有価証券報告書
「成長のための投資を十分に確保する一方、投資案件を厳選することによって、投資額に対する収益率を高めていきます。」
成長投資を確保しつつ案件を選別し、投資収益率を高める資本効率性向上の方針が継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「成長のための投資を十分に確保する一方、投資案件を厳選することによって、投資額に対する収益率を高めていきます。」
成長投資を確保しつつ投資案件を選別し、投資収益率を高める方針が継続している。 - FY2017前進有価証券報告書
「経営資源の有効活用を図るため、以下の固定資産を譲渡することといたしました。」「譲渡益 約40億円」「物件引渡期日 平成29年３月30日」」
大阪事業所の一部土地売却が契約・引渡しまで完了し、固定資産売却益4,392百万円として計上された。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「経営資源の有効活用を図るため、以下の固定資産を譲渡することといたしました。」「譲渡益 約4,000百万円」「大阪事業所の研究開発部門は研究開発力の強化に向けて京都事業所へ移転する予定です。」
取締役会が大阪事業所の一部土地売却を決議し、約4,000百万円の譲渡益と2017年3月31日予定の引渡しが示された。資産売却と研究開発部門移転という具体的な資源再配分が進んでいる。 - FY2016初出有価証券報告書
「成長のための投資を十分に確保する一方、投資案件を厳選することによって、投資額に対する収益率を高めてまいります。」
成長投資を維持しつつ、投資選別で投資収益率を高める方針。