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マクセル(6810)・施策前進

業績連動型株式報酬制度の導入

FY2018に初出。7回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載は2026-08-31。

7記載
9年にわたる
2うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化その他FY2020 – FY2022-Q2前進FY2022 – 2026-08-312018: 120182019: 120192020: 120202021: 120212022: 120222023: 020232024: 020242025: 020252026: 22026
同じテーマの他社
業績連動型株式報酬制度56社が書いているテーマ・逆風1社・追い風54社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。39社中6社が悪化側に。

直近の記載が「前進」なのは、ほかに32社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている56社のうち14社を表示しています。上の文は56社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2022前進有価証券報告書

    「なお、2021年4月28日の取締役会において、当該株式報酬制度の延長を行うことを決議しております。」

    業績連動型株式報酬制度について対象期間の延長が決議され、ROIC達成度に応じて0%~200%の範囲で株式報酬を算定する運用が示された。
  2. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「「業績連動型株式報酬制度」により信託が保有する当社の株式に対する配当金0百万円を含めております。」

    業績連動型株式報酬制度に関する信託保有株式への配当の取扱いが、株主資本等関係の注記で継続して記載されている。
  3. FY2020業績連動幅を拡大有価証券報告書

    「2021年3月期はより業績に連動した報酬との観点から、標準額に対する変動幅を0~200%に拡大しています。」

    業績連動型報酬について、2021年3月期の標準額に対する変動幅が0~200%へ拡大された。
  4. FY2019前進有価証券報告書

    「当初対象期間に関して本制度に基づき対象取締役への交付を行うために必要となる当社株式を本信託が先行して取得するための資金として、当社は本信託に40百万円を拠出しています。」

    業績連動型株式報酬制度について、2019年3月期から2021年3月期までの対象期間に向けた40百万円の信託拠出が実施された。
  5. FY2018初出有価証券報告書

    「当社は、平成30年6月26日開催の第72回定時株主総会決議に基づき、当社取締役に対し、信託を用いた業績連動型株式報酬制度を導入いたしております。」

    3事業年度を対象に拠出上限180百万円、交付上限45,000株、中期経営計画の業績目標達成度に連動する制度が導入された。
一緒に動いた変遷

「固体電解質・ULSIONによるIoT向け高性能リチウムイオン電池」は、この変遷が動いた7回のうち2回、同じ書類で同じ向きに動きました。

222222★123456
  1. ★この変遷
  2. 1固体電解質・ULSIONによるIoT向け高性能リチウムイオン電池2回
  3. 2リチウムのリアルタイム観察とポストリチウムイオン電池研究2回
  4. 3自動車分野でのADAS・車載部品への注力2回
  5. 4成長製品・研究開発・合理化への設備投資2回
  6. 5海外売上高過半に伴う為替変動リスク2回
  7. 6自己株式取得による株主還元2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
マクセルの次の決算発表は2026-10-29の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-08-31の株式の発行・処分で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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