スマートフォン・産業用機器向けビジネスの低迷
FY2017-Q1に初出。35回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載は2026-08-05。
ヒロセ電機がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。67社中36社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに15社。
- FY2026産機好調・自動車堅調・民生軟調へ状況分化有価証券報告書
「産業用機器市場向けビジネスが幅広い用途・地域で受注・売上が増加し好調な結果となり、自動車用機器市場向けビジネスも需要は総じて堅調に推移する中、新たな案件の生産の立ち上がりなどが着実に寄与しました。一方、民生用機器市場向けビジネスはやや軟調に推移しました。」
前期まで産業用機器向けの回復基調、自動車向けの安定、民生向けの堅調さが記載されていたが、本 filing では産業用機器向けが幅広い用途・地域で好調、自動車向けが新規案件の立ち上がりで寄与、民生向けはやや軟調と説明された。 - FY2026-H1産業用機器向けに回復基調、民生・自動車は堅調・安定へ有価証券報告書
「業績は産業用機器市場向けビジネスに回復基調が見られ、民生用機器市場向けは堅調、自動車用機器市場向けビジネスは安定的に推移したため」
前期まで本格回復に至っていないとされた産業用機器向けビジネスに回復基調が見られると記載された。民生用機器向けは堅調、自動車用機器向けは安定的とされ、事業別の状況が変化している。 - FY2025-H1産機回復未達・民生自動車堅調へ状況分化有価証券報告書
「業績は産業用機器市場向けビジネスが本格回復しておりませんが、民生用機器市場向け、自動車用機器市場向けビジネスが堅調に推移したため」
産業用機器向けビジネスは本格回復に至っていない一方、従来低迷していた民生用機器向けは堅調に転じ、自動車用機器向けの堅調さも継続している。事業別の状況分化が更新された。 - FY2024再掲有価証券報告書
「自動車用機器市場向けビジネスは堅調に推移したものの、産業用機器市場向け、民生用機器市場向けビジネスの売上が低迷したため」
自動車向けが堅調である一方、産業用機器向け及び民生用機器向けの売上が低迷する事業別の分化が通期でも確認されている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「その結果、自動車市場向けビジネスは堅調に推移したものの、産業用機器市場向け、民生市場向けビジネスの売上が低迷したため」
自動車市場向けビジネスが堅調である一方、産業用機器市場向け及び民生市場向けビジネスの売上が低迷する状況が継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「その結果、自動車用機器市場向けビジネスは堅調に推移したものの、産業用機器市場向けおよび民生市場向けビジネスの売上が低迷したため」
前四半期に続き、自動車用機器市場向けは堅調である一方、産業用機器市場向け及び民生市場向けの売上が低迷したと記載されている。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「その結果、自動車用機器市場向けビジネスは堅調に推移したものの、産業用機器市場向け、民生市場向けビジネスの売上が低迷したため」
前期まで売上伸長が記載されていた産業用機器向け及び民生用機器向けビジネスについて、当四半期は売上低迷に転じた。自動車用機器市場向けは堅調とされ、事業別の状況が分化している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「その結果、産業用機器市場向け、自動車市場向けビジネス、民生用機器市場向けを中心に売上が伸長したため」
産業用機器、自動車及び民生用機器向けビジネスを中心に売上が伸長したとの説明が継続しており、主要市場の低迷が軽減された状態が続いている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「その結果、産業用機器市場向け、自動車市場向け、民生用機器市場向けビジネスを中心に売上が伸長したため、当第２四半期連結累計期間の売上収益は947億４百万円（前年同期比19.6％増）、営業利益は271億70百万円（同37.3％増）、親会社の所有者に帰属する四半期利益は206億36百万円（同39.5％増）となりました。」
前四半期に続き、産業用機器、自動車及び民生用機器向けビジネスを中心に売上が伸長し、主要市場の低迷が軽減された状態が継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「その結果、民生用機器市場向け、産業用機器市場向け、自動車市場向けビジネスを中心に売上が伸長したため」
前期に続き、民生用機器、産業用機器及び自動車向けビジネスを中心に売上が伸長したと説明され、従来の主要市場の低迷が軽減された状態が継続している。 - FY2022対処有価証券報告書
「その結果、民生用及び産業用機器市場向けビジネスが堅調に推移したため」
通期では民生用及び産業用機器市場向けビジネスが堅調に推移し、主要市場の低迷状態が軽減された形で記載されている。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「その結果、民生用機器市場向け、自動車市場向け及び産業用機器市場向けビジネスを中心に売上が伸長したため」
従来記載されていたスマートフォン・産業用機器等の低迷に対し、民生用機器、自動車及び産業用機器向けビジネスを中心に売上が伸長したと記載され、主要市場の業績状況が改善している。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「その結果、コンシューマ機器市場向け、自動車市場向け及び産業用機器市場向けビジネスを中心に売上が伸長したため」
従来のスマートフォン・産業用機器等の低迷リスクに対し、コンシューマ機器、自動車及び産業用機器向けビジネスを中心に売上が伸長したと記載され、主要市場の業績状況が改善している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「その結果、民生用及び産業用機器市場向けビジネスが堅調に推移したため」
民生用及び産業用機器市場向けビジネスが堅調に推移したとの説明が通期でも継続しており、従来の当該分野の低迷は改善された状態にある。 - FY2021-Q3民生・産機堅調へ改善有価証券報告書
「その結果、民生用及び産業用機器市場向けビジネスが堅調に推移したため、」
前四半期まで産業用機器向けビジネスの低迷や自動車向け売上低迷が記載されていたが、本 filing では民生用及び産業用機器向けビジネスが堅調と説明されている。 - FY2021-Q2自動車低迷・民生堅調へ状況分化有価証券報告書
「民生用機器市場向けビジネスは堅調に推移し、自動車市場向けビジネスの売上低迷をカバーしたため」
前四半期のスマートフォン・民生用機器の堅調さと産業用機器の低迷という記載から、今回は民生用機器が堅調で、自動車向け売上が低迷したと記載され、低迷する事業の対象が変化している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「スマートフォンビジネス・民生用機器市場向けビジネスは堅調に推移したものの、産業用機器向けビジネスの売上が低迷したため」
スマートフォン及び民生用機器向けビジネスが堅調である一方、産業用機器向けビジネスの売上が低迷する状況が前四半期に続いている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「スマートフォンビジネス・民生用機器市場向けビジネスは堅調に推移したものの、産業用機器向けビジネスの売上が低迷したため」
スマートフォン及び民生用機器向けビジネスが堅調である一方、産業用機器向けビジネスの売上が低迷する事業別の分化が前四半期に続いている。 - FY2020-Q1産機低迷・スマホ／民生堅調有価証券報告書
「スマートフォンビジネス・民生用機器市場向けビジネスは堅調に推移したものの、産業用機器向けビジネスの売上が低迷したため」
スマートフォンビジネス及び民生用機器向けビジネスは堅調とされた一方、前期に堅調と説明された産業用機器向けビジネスは売上低迷と記載され、事業別の状況が再び分化している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「第４四半期に入りスマートフォンビジネスの減速及び円高の影響を受けました。」
スマートフォンビジネスの減速が通期の業績要因として改めて実際に記載され、多極コネクタ、同軸コネクタ及びその他セグメントの営業利益も減少している。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「第１四半期にスマートフォン向けビジネスが低迷した事と、夏場以降産業用機器市場向けビジネスにやや調整が入っている事もあり」
スマートフォン向けビジネスの低迷に加え、従来堅調とされていた産業用機器市場向けビジネスにも夏場以降やや調整が入ったと記載され、事業別の低迷・調整範囲が広がっている。 - FY2019-Q1スマートフォン低迷継続・産機堅調有価証券報告書
「産業用機器市場向けビジネスは堅調に推移したものの、スマートフォンビジネスの売上が低迷しました」
スマートフォンビジネスの売上低迷が続く一方、従来低迷が記載された産業用機器市場向けビジネスは堅調と説明され、事業別の状況が分化している。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「このような状況下当社グループは、主にスマートフォン市場向け、自動車市場向け及び産業用機器市場向けのグローバル事業拡大を進めると共に高度化する市場ニーズへの更なる迅速な対応を目指し、高付加価値新製品の開発・販売・生産体制の強化を推進して参りましたが、第４四半期に入りスマートフォンビジネスの減速及び円高の影響を受けました。」
スマートフォンビジネスの減速が第4四半期に実際に発生し、円高とともに通期業績への影響要因として明示された。産業用機器向けビジネスの低迷は記載されていない。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間は、産業用機器市場向けビジネスや民生用機器向けビジネスの受注・売上が堅調に推移したため」
産業用機器向けビジネスの受注・売上が堅調とする状態が続いており、従来の低迷状態の緩和が維持されている。スマートフォン向け低迷についての明示的な記載はない。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間は、産業用機器市場向けビジネスや民生用機器向けビジネスの受注・売上が堅調に推移したため」
産業用機器向け及び民生用機器向けの受注・売上が堅調とする状況が前四半期に続いて記載され、従来の低迷状態の緩和が維持されている。 - FY2018-Q1対処有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間は、産業用機器市場向けビジネスや民生用機器向けビジネスの受注・売上が堅調に推移したため」
従来の産業用機器向けビジネスの低迷とは異なり、産業用機器向け及び民生用機器向けの受注・売上が堅調と記載され、低迷リスクは軽減された形になっている。 - FY2017削除有価証券報告書当連結会計年度の業績説明では、前四半期まで記載されていた一部スマートフォン市場向け及び産業用機器市場向けビジネスの低迷について、明示的な記載がない。
- FY2017-Q3削除有価証券報告書本四半期の業績説明では、前回記載された一部スマートフォン市場向けおよび産業用機器市場向けビジネスの低迷についての明示的な記載がない。
- FY2017-Q2後退有価証券報告書
「円高の影響及び産業用機器市場向けビジネスの低迷もあり」
前回記載されていた「一部スマートフォン市場向けビジネス」の低迷は今回の業績要因の記述から外れ、産業用機器市場向けビジネスの低迷に焦点が絞られている。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「一部スマートフォン市場向けビジネスや産業用機器市場向けビジネスの低迷及び円高の影響もあり」
一部のスマートフォン市場向けおよび産業用機器市場向けビジネスの低迷が、当四半期の業績要因として実際に記載されている。