環境負荷低減と環境管理の継続的改善
FY2016に初出。7回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載は2026-07-31。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに60社。
- FY2026引き上げ有価証券報告書
「CO2排出量削減目標（中期目標）2030年度末までに2013年度基準で総排出量46%程度の削減に挑戦します。（長期目標）2050年度までにカーボンニュートラル達成を目指します。」
従来の2030年度末46％削減目標に加え、2050年度カーボンニュートラル目標を明示した。また、2025年3月のSBTコミットメントと再エネ導入等の施策を記載している。 - FY2024前進有価証券報告書
「CO2排出量削減目標（Scope1,2）については、中期目標として2025年度末までに売上高原単位で2013年度比20％削減を掲げており、2023年度の実績は約43％の削減となっています。また、長期目標として2030年度末までに2013年度基準で総排出量46％程度の削減を掲げており、2023年度の実績は約39％の削減となっています。」
カーボンニュートラル対応を明示し、2025年度末の売上高原単位20％削減、2030年度末の総排出量46％程度削減という目標と、2023年度のそれぞれ約43％、約39％の実績を開示した。 - FY2020再定義有価証券報告書
「また、SDGs（持続可能な開発目標）を意識し、地球環境に配慮した生産活動、グリーン調達、RoHS指令、REACH規則等による環境管理物質対策、省資源・省エネ活動、廃棄物削減、リサイクル等の環境負荷の低減に向けた取り組みをグループをあげて推進し、すべての企業活動において環境に配慮し、環境マネージメントシステムの継続的改善に今後も積極的に取り組んでまいります。」
従来の環境管理・環境負荷低減方針を、SDGsを意識した取り組みとして位置づけ直し、環境マネージメントシステムの継続的改善を掲げている。 - FY2019前進有価証券報告書
「また、環境活動につきましては、全生産拠点でISO14001の認証を取得し、地球環境に配慮した活動を推進しており、製品の環境管理物質の削減・全廃、省電力化、軽量化を推進し、環境負荷の低減対策に取り組んでまいります。」
全生産拠点でISO14001認証を取得した状態を示し、環境管理物質の削減・全廃、省電力化、軽量化を具体的な取り組みとして記載した。 - FY2016初出有価証券報告書
「また、環境保全は企業経営にとって重要課題のひとつであり、地球環境に配慮した生産活動、グリーン調達、ＲｏＨＳ規制、ＲＥＡＣＨ規則等による環境管理物質対策、省資源・省エネ活動、廃棄物削減、リサイクル等の環境負荷の低減に向けた取り組みをグループをあげて推進し、すべての企業活動において環境を考え、環境の継続的改善に今後も積極的に取り組んでまいります。」
グリーン調達、化学物質規制対応、省資源・省エネ、廃棄物削減、リサイクルを環境方針として列挙している。