事業の選択と集中によるコア技術分野への経営資源集中
FY2016に初出。12回の記載のうち5回が「達成」で、最初の「達成」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。
ティアックがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より2年遅い。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに22社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「また、事業運営においては、事業ポートフォリオの最適化を推進し、BtoB事業の拡大により収益性の向上を図るとともに、高付加価値BtoC事業を通じてブランド価値を高めることで、収益基盤の強化と安定化を実現いたします。」
過去の事業譲渡・子会社整理を中心とした「選択と集中」から、新中期経営計画のもとで事業ポートフォリオ最適化を継続する方針へ整理し直した。 - FY2019-Q3達成有価証券報告書
「当社の特定子会社であるTEAC ELECTRONICS (M) Sdn. Bhd.の清算につきまして、2019年１月24日付けにて全ての手続きが完了しております。」
フロッピーディスクドライブ需要の減少を理由として事業閉鎖したマレーシア子会社について、清算手続きが2019年1月24日に完了した。事業の選択と集中に伴う子会社整理の完了実績が追加された。 - FY2019-Q2実績引用有価証券報告書
「また、ソリューションビジネスにおいては、当社グループの他の事業とのシナジー効果が小さい事から介護記録システム事業を譲渡しました。」
介護記録システム事業の譲渡を、他事業とのシナジーが小さい事業の整理実績として再度記載した。 - FY2019-Q1実績引用有価証券報告書
「また、ソリューションビジネスにおいては、当社グループの他の事業とのシナジー効果が小さい事から介護記録システム事業を譲渡しました。」
介護記録システム事業の譲渡完了を、他事業とのシナジーが小さい事業の整理実績として再度記載した。 - FY2018達成有価証券報告書
「当社とオンキヨー株式会社との合弁会社であるティアックオンキヨーソリューションズ株式会社が、フリービット株式会社へ、介護記録システム事業を譲渡することを決議し、2018年６月１日に事業譲渡いたしました。」
非中核とされた介護記録システム事業について、譲渡を決議し、2018年6月1日に事業譲渡を完了した。選択と集中の具体的な整理案件が追加された。 - FY2018-Q3達成有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間において、当社連結子会社であるティアック メキシコS.A. de C.V.の清算が完了したことにより連結範囲から除外しております。」
選択と集中の一環として解散・清算を決定していたメキシコ販売子会社について、清算完了を記載した。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「事業の選択と集中を完了した情報機器事業については、再参入を遂げた機内エンターテインメント機器の国内外エアラインへの導入を確実に実施し」
情報機器事業について選択と集中を完了したとの前提を維持し、機内エンターテインメント機器の導入継続を示した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「事業の選択と集中を完了した情報機器事業については、再参入を遂げた機内エンターテインメント機器の国内外エアラインへの導入を実施し」
情報機器事業の選択と集中完了を前提に、残存事業へ経営資源を集中する説明を再確認した。台湾ティアック有限公司の清算完了も記載された。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「TEAC MEXICO, S.A. de C.V.は、主としてメキシコ国内における通話録音機器の販売を行ってきましたが、今後同市場での販売の拡大が見込まれず、選択と集中の観点から同社を解散することといたしました。」
選択と集中の新たな具体策として、メキシコ販売子会社の解散を決定し、2017年２月から清算手続きを開始する予定とした。 - FY2017-Q2達成有価証券報告書
「当社は、当社連結子会社であるTAIWAN TEAC CORPORATIONのストレージデバイス事業を株式会社アルメディオに譲渡後、解散及び清算の手続きを進めてまいりました。当第２四半期連結累計期間におきまして、これらの解散及び清算手続きが完了した事に伴い為替換算差額の実現益を80百万円計上しております。」
ストレージデバイス事業譲渡後のTAIWAN TEAC CORPORATIONの解散・清算手続きが完了した。 - FY2017-Q1達成有価証券報告書
「事業の選択と集中を完了した情報機器事業については」
情報機器事業について、事業の選択と集中を完了したと明記した。 - FY2016前進有価証券報告書
「ストレージデバイス事業の子会社である台湾ティアック有限公司の事業を株式会社アルメディオに譲渡し、事業の選択と集中をさらに進め、当社のコア技術に基づいた事業カテゴリーに経営資源を集中し成長を目指してきました。」
ストレージデバイス事業の譲渡を実施し、コア技術に基づく事業カテゴリーへの集中を進めた。