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ヨコオ(6800)・施策技術ソフトウェア開発の見直し・中止に伴う損失を計上

経営ダッシュボードによる事業の見える化とデータ活用

FY2018に初出。9回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023。直近の記載はFY2027-H1。

9記載
9年にわたる
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2018 – FY2019再定義FY2021前進FY2023 – FY20252018: 320182019: 120192020: 020202021: 120212022: 020222023: 120232024: 120242025: 120252026: 12026
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経営の見える化と全社PDCAの定着12社が書いているテーマ・逆風0社・追い風12社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。6社中1社が悪化側に。

直近の記載が「前進」なのは、ほかに2社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2027-H1技術ソフトウェア開発の見直し・中止に伴う損失を計上有価証券報告書

    「親会社株主に帰属する中間純損益につきましては、技術ソフトウェアの開発見直しによる固定資産除却損464百万円を計上したものの経常増益などにより、2,004百万円の利益となりました。」

    IT・ソフトウェア活用の取組みに関して、技術ソフトウェアの開発見直しによる固定資産除却損464百万円と、システム開発中止に伴う損失27百万円を計上した。
  2. FY2025前進有価証券報告書

    「当社グループ全体の業務効率化を実現するための基幹系情報システムの強化・更新を行うなど、総額1,576百万円の設備投資を実施いたしました。」

    経営の可視化・データ活用の流れが、基幹系情報システムの強化・更新への1,576百万円の投資として具体化している。
  3. FY2024前進有価証券報告書

    「また、従業員の業務効率・生産性向上を目的として、マイクロソフト社の生成 AI サービス「Microsoft Copilot for Microsoft 365」を導入し、順次利用を拡大しております。」

    データ・IT活用の取組みを、生成AIサービスの導入と利用拡大へ具体化している。
  4. FY2023前進有価証券報告書

    「① ITグランドデザインに基づくDX(デジタル・トランスフォーメーション)の推進」

    経営ダッシュボード・データ活用のテーマが、ITグランドデザインに基づくDXとして新中期経営計画に組み込まれた。
  5. FY2021再定義有価証券報告書

    「● DX(デジタル・トランスフォーメーション) 開発・調達・生産・販売の各現場の生産性向上と効率化による顧客への価値提供迅速化はもちろん、これらの現場及びヘッドクォーターのリアルタイムの相互連携強化により、経営意思決定スピード及び変化対応力のさらなる向上を目指します。」

    FY2019で独立記載が消えた経営ダッシュボード・データ活用のテーマが、現場と本社のリアルタイム連携を含むDX施策として再構成されている。
  6. FY2019削除有価証券報告書
    前年度まで重点施策として記載されていた経営ダッシュボードの構築・データ活用促進は、新中期経営計画の重点施策として独立した記載が確認できない。
  7. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「③ 経営ダッシュボードの構築による事業見える化加速とデータ活用促進」

    経営ダッシュボードによる事業の可視化とデータ活用を新中期経営計画の重点施策として再掲している。
  8. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「③ 経営ダッシュボードの構築による事業見える化加速とデータ活用促進」

    経営ダッシュボードによる事業の可視化とデータ活用を新中期経営計画の重点施策として再掲している。
  9. FY2018初出有価証券報告書

    「③ 経営ダッシュボードの構築による事業見える化加速とデータ活用促進盤石な収益構造確立に向けたビジネスモデル革新」

    新中期経営計画の重点施策として、経営ダッシュボードによる事業の可視化加速とデータ活用を初めて独立した施策として示している。
一緒に動いた変遷

「固定費効率の抜本的向上と24時間365日の顧客対応」は、この変遷が動いた9回のうち3回、同じ書類で同じ向きに動きました。

333332★123456
  1. ★この変遷
  2. 1固定費効率の抜本的向上と24時間365日の顧客対応3回
  3. 2研究開発部門の一体運営とオープンイノベーション3回
  4. 3中国工場からベトナム工場への生産移管とEMS活用3回
  5. 4SDGs開示不足による投資家離反・株価下落リスク3回
  6. 5CASE向け製品・事業モデルの開発3回
  7. 6回路検査用コネクタ・無線通信機器の新分野拡大2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
ヨコオの次の決算発表は2026-11-10の予定です。 決算プレビューを見る
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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