研究開発部門の一体運営とオープンイノベーション
FY2017-Q1に初出。31回の記載のうち21回が「再掲」。直近の記載はFY2027-H1。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2027-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における当社グループが支出した研究開発費の総額は3,071百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動について重要な変更はありません。」
研究開発費3,071百万円を計上し、研究開発活動に重要な変更はないと記載している。 - FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度における当社グループが支出した研究開発費の総額(人件費、経費を含む)は5,731百万円であります。」
研究開発費は前期の5,007百万円から5,731百万円へ増加した。基盤技術を核とする研究開発に加え、光電融合デバイスや医療機器の開発を進めている。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における当社グループが支出した研究開発費の総額は2,658百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動について重要な変更はありません。」
研究開発活動について重要な変更はないとし、当中間連結会計期間の研究開発費2,658百万円を開示している。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社グループでは、「全社成長戦略」に基づき、当社グループの基盤技術であるアンテナ技術、半導体応用技術、マイクロウェーブ(高周波)技術、表面改質材料技術、微細精密加工技術、フォトリソ(MEMS)技術を核に、研究開発部門、事業部技術部門及び現地開発拠点が一丸となって、技術集積度がより高く付加価値の高い製品への展開に重点をおき、新技術、新製品開発に向けて研究開発活動を展開してまいりました。」
基盤技術を核とした研究開発を継続し、研究開発費は5,007百万円へ増加した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における当社グループが支出した研究開発費の総額は2,436百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動について重要な変更はありません。」
研究開発費2,436百万円を計上し、研究開発活動に重要な変更はないと記載している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度におきましては、富岡工場におけるMPセンターの稼働開始に伴う設備投資や各事業セグメントにおける量産投資・開発投資等を実施いたしました。」
2023年3月に竣工したMPセンターが稼働を開始し、研究開発・製品開発投資の拠点として設備投資が実施されている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間における当社グループが支出した研究開発費の総額は3,356百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動について重要な変更はありません。」
研究開発費3,356百万円を計上し、研究開発活動について重要な変更はないと記載している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間における当社グループが支出した研究開発費の総額は2,194百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動について重要な変更はありません。」
研究開発費2,194百万円を計上し、研究開発活動に重要な変更はないと記載している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「また、有形固定資産の増加は、日本国内工場に新設した技術棟「MPセンター」の稼働開始に伴う生産設備導入などによるものです。」
FY2023に竣工した新技術棟MPセンターが稼働を開始し、生産設備の導入が行われた。 - FY2023達成有価証券報告書
「増資による調達資金を活用し2023年3月に竣工した新技術棟「MPセンター」を中心に据え、微細精密加工技術とマイクロウェーブ(高周波)技術をはじめとする当社のコア技術をさらに強化し、長期にわたる成長力を生み出す基盤となる基礎研究を推進します。」
2022年3月期に計画されていた新技術棟MPセンターが2023年3月に竣工し、基礎研究の拠点として位置付けられた。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間における当社グループが支出した研究開発費の総額は3,247百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動について重要な変更はありません。」
研究開発費3,247百万円を計上し、研究開発活動について重要な変更はないと記載している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「投資活動によるキャッシュ・フローは、国内新技術棟「MPセンター」の建設など有形固定資産の取得による支出2,003百万円、関係会社株式の取得による支出484百万円などの減少要因により、2,916百万円の支出（前年同期比660百万円の支出増加）となりました。」
2022年12月完成予定としていた新技術棟「MPセンター」について、建設に伴う有形固定資産取得支出2,003百万円を開示している。完成自体は記載されていない。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「基礎研究について、増資による調達資金を活用し、2022年12月完成予定の新技術棟「MPセンター」の建設など、体制強化と投資拡大を推進します。」
基礎研究の体制強化・投資拡大を、増資資金による新技術棟MPセンター建設という具体的な施設計画へ拡張している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間における当社グループが支出した研究開発費の総額は2,586百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動について重要な変更はありません。」
研究開発費2,586百万円を計上し、研究開発活動に重要な変更はないと再確認している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間における当社グループが支出した研究開発費の総額は1,736百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動について重要な変更はありません。」
研究開発費1,736百万円を計上し、研究開発活動に重要な変更はないと再確認している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間における当社グループが支出した研究開発費の総額は824百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動について重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないと再確認し、当第1四半期の研究開発費を824百万円と開示している。 - FY2021引き上げ有価証券報告書
「● 基礎研究 当社グループの強みである微細精密加工技術とマイクロウェーブ(高周波)技術を中心に、長期にわたる成長力を生み出す基盤となる基礎研究について、増資による調達資金を活用して体制強化と投資拡大を推進します。」
従来の研究開発活動に加え、増資による調達資金を用いた基礎研究の体制強化・投資拡大を長期施策として明示している。研究開発費は3,201百万円である。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間における当社グループが支出した研究開発費の総額は1,652百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動について重要な変更はありません。」
研究開発費1,652百万円を計上し、研究開発活動について重要な変更はないと記載している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループでは、「全社成長戦略」に基づき、当社グループの基盤技術であるアンテナ技術、半導体応用技術、マイクロウエーブ(高周波)技術、セラミックス技術、微細精密加工技術、フォトリソ(MEMS)技術を核に、研究開発部門、事業部技術部門及び現地開発拠点が一丸となって、技術集積度がより高く付加価値の高い製品への展開に重点をおき、新技術、新製品開発に向けて研究開発活動を展開してまいりました。」
研究開発部門、事業部技術部門、現地開発拠点の一体運営と基盤技術を核とした新技術・新製品開発を継続している。研究開発費は3,592百万円である。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループが支出した研究開発費の総額は2,762百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動について重要な変更はありません。」
研究開発費2,762百万円を計上し、研究開発活動について重要な変更はないと記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループが支出した研究開発費の総額は1,774百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動について重要な変更はありません。」
研究開発費1,774百万円を計上し、研究開発活動について重要な変更はないと記載している。 - FY2019前進有価証券報告書
「当連結会計年度における当社グループが支出した研究開発費の総額（人件費、経費を含む）は3,260百万円であります。」
研究開発費3,260百万円を計上し、基盤技術を用いた新技術・新製品開発を継続している。また、LED用新型パッケージは開発を完了し本格量産を開始したと記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループが支出した研究開発費の総額は15億７千３百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動について重要な変更はありません。」
研究開発費15億7千3百万円を計上し、研究開発活動に重要な変更はないと再掲している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループが支出した研究開発費の総額は７億９千６百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動について重要な変更はありません。」
研究開発費796百万円を計上し、研究開発活動に重要な変更はないと記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループでは、「全社成長戦略」に基づき、当社グループの基盤技術であるアンテナ技術、半導体応用技術、マイクロウエーブ（高周波）技術、セラミックス技術、微細精密加工技術、フォトリソ（ＭＥＭＳ）技術を核に、研究開発部門、事業部技術部門および現地開発拠点が一丸となって、技術集積度がより高く付加価値の高い製品への展開に重点をおき、新技術、新製品開発に向けて研究開発活動を展開してまいりました。」
研究開発部門、事業部技術部門、現地開発拠点の一体運営と基盤技術を核とした新技術・新製品開発を再確認している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「・戦略新製品の早期立ち上げに向けた事業部技術部門、技術本部、研究開発部の一体運営体制確立 ・国内外研究開発機関とのオープンイノベーションの推進」
社内技術組織の一体運営と国内外研究開発機関との連携を再掲している。また、研究開発活動について重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「・戦略新製品の早期立ち上げに向けた事業部技術部門、技術本部、研究開発部の一体運営体制確立 ・国内外研究開発機関とのオープンイノベーションの推進」
社内技術組織の一体運営と国内外研究開発機関との連携を再掲している。研究開発活動について重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「・戦略新製品の早期立ち上げに向けた事業部技術部門、技術本部、研究開発部の一体運営体制確立 ・国内外研究開発機関とのオープンイノベーションの推進」
社内技術組織の一体運営と国内外研究開発機関との連携を再掲している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「戦略新製品の早期立ち上げに向けた事業部技術部門、技術本部、研究開発部の一体運営体制確立・国内外研究開発機関とのオープンイノベーションの推進」
社内技術組織の一体運営と国内外研究開発機関との連携を再掲している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「戦略新製品の早期立ち上げに向けた事業部技術部門、技術本部、研究開発部の一体運営体制確立・国内外研究開発機関とのオープンイノベーションの推進」
社内技術組織の一体運営と国内外研究機関との連携を再掲している。研究開発活動について重要な変更はないとしている。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「戦略新製品の早期立ち上げに向けた事業部技術部門、技術本部、研究開発部の一体運営体制確立・国内外研究開発機関とのオープンイノベーションの推進」
社内技術組織の一体運営と外部研究機関との連携を、新製品・新事業の立ち上げ手段としている。