固定費効率の抜本的向上と24時間365日の顧客対応
FY2017-Q1に初出。25回の記載のうち11回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載はFY2027-H1。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに64社。
- FY2027-H1前進有価証券報告書
「投資活動によるキャッシュ・フローは、各事業における量産設備の更新及びCTCセグメントにおける生産能力増強に向けた有形固定資産の取得による支出2,934百万円、投資有価証券の取得による支出621百万円などの減少要因により、4,129百万円の支出となりました。」
量産設備の更新に加え、CTCの生産能力増強に向けた有形固定資産取得2,934百万円を実施した。 - FY2026前進有価証券報告書
「当社グループ全体の業務効率化を実現するための基幹系情報システムの強化・更新を行うなど、総額366百万円の設備投資を実施いたしました。」
プロセス・イノベーションと業務効率化の取組みを、基幹系情報システムの強化・更新への366百万円の投資として継続・具体化した。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社グループ全体の業務効率化を実現するための基幹系情報システムの強化・更新を行うなど、総額1,576百万円の設備投資を実施いたしました。」
固定費効率・プロセス革新の施策が、基幹系情報システムの強化・更新を含む無形固定資産投資1,576百万円として具体化している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「投資活動によるキャッシュ・フローは、各事業における量産設備の更新及び増設など有形固定資産の取得による支出1,253百万円、無形固定資産の取得による支出734百万円などの減少要因により、1,921百万円の支出（前年同期比1,673百万円の支出減少）となりました。」
各事業で量産設備の更新・増設を行い、有形固定資産取得に1,253百万円、無形固定資産取得に734百万円を支出した。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社グループ全体の業務効率化を実現するための基幹系情報システムや人材管理システムの環境整備に加え、マネジメントシステムの強化・更新を行うなど、総額810百万円の設備投資を実施いたしました。」
プロセス・イノベーションの手段として、基幹系情報システム、人材管理システム、マネジメントシステムの整備・更新を810百万円の投資として具体化している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「① ITグランドデザインに基づくDX(デジタル・トランスフォーメーション)の推進 ② ECM(エンジニアリング・チェーン・マネジメント)改革の継続推進 ③ AI／IoTも活用した次世代新5S生産ラインの構築 ④ サプライチェーンの構造改革 ⑤ エコシステムの構築とアライアンスの推進」
従来の新5S、AI・IoT、IT刷新を、ITグランドデザイン、ECM、次世代新5S生産ライン、サプライチェーン改革、アライアンスへ再整理している。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「２）プロセス・イノベーションの進化 ① IT環境抜本的刷新による全社生産性向上 ② AI/IoTを活用した改善サイクル早期化による事業プロセスへの適用拡大 ③ グループ社員全体への情報端末支給体制完備と間接業務の生産性向上 ④ エコシステム構築・アライアンス推進とマネジメント体制の確立」
従来のIT刷新・AI/IoT活用に加え、全社員への情報端末支給、エコシステム・アライアンス、全社マネジメント体制を新中期経営計画の施策として明示している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「セグメント損益については、原材料価格上昇によるコストアップはあったものの、増収に伴う増益に加え比較的利益率の高い製品の比率上昇及び内製比率引き上げによる利益率上昇などにより、3,495百万円の利益（前年同期比＋80.5％）となりました。」
回路検査用コネクタで内製比率の引上げによる利益率上昇が引き続き記載され、セグメント利益は前年同期比80.5％増となった。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「セグメント損益については、原材料価格上昇によるコストアップはあったものの、増収に伴う増益に加え内製比率引き上げによる利益率上昇などにより、1,755百万円の利益（前年同期比＋38.2％）となりました。」
回路検査用コネクタで内製比率の引上げが利益率上昇の要因として記載され、セグメント利益は前年同期比38.2％増となった。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「セグメント損益につきましては、内製比率引き上げにより利益率が上昇したものの、減収に伴う減益や原材料価格上昇などにより、771百万円の利益（前年同期比△11.0％）となりました。」
回路検査用コネクタで内製比率引き上げによる利益率上昇が具体的な改善要因として記載された。ただし、減収と原材料価格上昇により利益は前年同期比11.0％減となった。 - FY2021再定義有価証券報告書
「２）プロセス・イノベーションの進化 ① 事業プロセス全体への新5S (※1)思想適用拡大 ② AI/IoTを活用した改善サイクル早期化による事業プロセスへの適用拡大 ③ 在宅勤務制度の定着とIT環境抜本的刷新による間接業務の生産性向上 ④ 競争優位に立脚した内製/アウトソースの使い分け」
従来の新5SやIT刷新に加え、AI・IoT、在宅勤務、内製・アウトソースの使い分けを含む新中期経営計画のプロセス改革へと施策を再整理している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「第1四半期が942百万円の大幅な赤字となったものの、第2四半期以降は比較的利益率の高い製品の比率上昇に加え、前年同期の部材不具合解消とコストマネジメントの浸透による製造経費低減、生産性向上による労務費比率低下などにより損益を大幅に改善し、136百万円の利益（前年同期比＋9.2％）となりました。」
コストマネジメントの浸透による製造経費低減、生産性向上による労務費比率低下が具体的な改善要因として示され、車載通信機器セグメントは累計で黒字化した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「第1四半期が942百万円の大幅な赤字となったものの、第2四半期は比較的利益率の高い製品の比率上昇に加え、前年同期の部材不具合解消と積載効率改善などによる物流費抑制、生産性向上による労務費比率低下などにより損益が改善し、345百万円の損失（前年同期は109百万円の利益）となりました。」
物流費抑制と労務費比率低下という生産・業務効率化の効果が、第2四半期の車載通信機器の損益改善要因として記載された。 - FY2021-Q1マレーシア工場の操業制限と代替生産による一時的コスト増有価証券報告書
「主力製品である半導体後工程検査用治具の販売は、ロジック半導体検査用ソケット・高周波検査対応ソケットの受注が大幅に増加するなか、4月にマレーシア工場の操業制限により一時的に落ち込みましたが、5月初旬の稼働許可を受けて挽回し、前年同期を上回りました。」
マレーシア工場の操業制限により一時的な販売落ち込みが生じ、代替生産に伴うコストアップも発生したが、5月初旬の稼働許可後に販売は挽回した。 - FY2020前進有価証券報告書
「特に、当期は、プロダクト・イノベーション施策としましては、5Gをはじめとした先進アプリケーション領域における有望テーマを多数推進するとともに、プロセス・イノベーション施策としましては、車載通信機器セグメントにおいて自働組立ラインの構築・自動検査システムの導入を開始し、まだ道半ばながらも収益体制の再建に努めました。」
車載通信機器で自働組立ラインの構築・自動検査システムの導入を開始し、固定費・生産プロセス改革を具体的な設備・システム導入段階へ進めている。 - FY2019引き上げ有価証券報告書
「２）プロセス・イノベーションの進化 ① 重要工程ラインへの新５Ｓ（※1）思想適用拡大 ② 事業プロセス全体への新５Ｓ思想適用拡大 ③ ＡＩ／IoT活用による製造固定費構造改革 ④ ＩＴ環境抜本的刷新による間接業務の生産性向上」
従来の新5S思想・IT環境刷新に加え、重要工程ラインへの適用拡大とAI・IoTによる製造固定費構造改革を新計画の施策として明示している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「２）プロセス・イノベーションの進化 事業プロセス全体への新５Ｓ（※）思想適用と、ＩＴ環境の抜本的刷新によるホワイトカラー生産性向上（※新５Ｓ：Simple/Slim/Small/Short/Smooth）」
新5S思想の適用、IT環境刷新、ホワイトカラー生産性向上、固定費構造改革を含むプロセス・イノベーションを再掲している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「事業プロセス全体への新５Ｓ（※）思想適用と、ＩＴ環境の抜本的刷新によるホワイトカラー生産性向上（※新５Ｓ：Simple/Slim/Small/Short/Smooth）」
新5S思想の事業プロセス全体への適用、IT環境刷新、ホワイトカラー生産性向上を含むプロセス・イノベーションを再掲している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「事業プロセス全体への新５Ｓ（※）思想適用と、ＩＴ環境の抜本的刷新によるホワイトカラー生産性向上（※新５Ｓ：Simple/Slim/Small/Short/Smooth）」
固定費効率向上の手段が、新5S思想の全社的適用、IT環境刷新、固定費構造改革として新中期経営計画に再整理されている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「・グローバル顧客への即応体制強化（24時間／365日接続） ・投資効率を大幅に向上させた新生産ラインの具現化」
24時間・365日の顧客対応と投資効率の高い新生産ラインの整備を固定費効率向上策として再掲している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「・グローバル顧客への即応体制強化（24時間／365日接続） ・投資効率を大幅に向上させた新生産ラインの具現化」
24時間・365日の顧客対応と投資効率の高い新生産ラインの整備を固定費効率向上策として再掲している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「・グローバル顧客への即応体制強化（24時間／365日接続） ・投資効率を大幅に向上させた新生産ラインの具現化」
24時間・365日の顧客対応と投資効率の高い新生産ラインの整備を固定費効率向上策として再掲している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「グローバル顧客への即応体制強化（24時間／365日接続）・投資効率を大幅に向上させた新生産ラインの具現化」
24時間・365日の顧客対応と投資効率の高い新生産ラインの整備を再掲している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「グローバル顧客への即応体制強化（24時間／365日接続）・投資効率を大幅に向上させた新生産ラインの具現化」
24時間・365日の顧客対応と新生産ラインの整備を固定費効率向上策として再掲している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「グローバル顧客への即応体制強化（24時間／365日接続）・投資効率を大幅に向上させた新生産ラインの具現化」
固定費効率向上の施策として、グローバル顧客への常時対応と新生産ラインを挙げている。