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ヨコオ(6800)・施策再定義

平成28年3月期から平成32年3月期までの中期経営計画

FY2017-Q1に初出。16回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2026。

16記載
11年にわたる
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2017-Q1 – FY2018-Q3再定義FY2019 – FY2020再定義FY2022 – FY20262016: 220162017: 320172018: 420182019: 120192020: 120202021: 120212022: 120222023: 120232024: 120242025: 020252026: 12026
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収益構造革新と新製品事業化を軸とする中期経営計画1社が書いているテーマ・逆風0社・追い風1社

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全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026再定義有価証券報告書

    「この考え方に基づき策定した「新中期経営計画2024-2028」の骨子(2026年5月更新)は、以下のとおりです。」

    既存の新中期経営計画2024-2028について、2026年5月更新版の骨子として、事業ポートフォリオ、両利きの経営、人的資本・サステナビリティを軸に重点施策を再整理している。
  2. FY2024再定義有価証券報告書

    「当社グループは、2024年5月14日公表の「新中期経営計画2024-2028」(2025年3月期~2029年3月期)において、以下の指標を中期経営基本目標として掲げております。」

    従来の2024年3月期~2026年3月期の計画から、新中期経営計画2024-2028(2025年3月期~2029年3月期)へ移行している。
  3. FY2023再定義有価証券報告書

    「2024年3月期より、新たな中期経営計画(2024年3月期~2026年3月期)を策定し、以下の指標を中期経営基本目標として掲げております。」

    2023年3月期までの中期経営計画から、2024年3月期~2026年3月期の新中期経営計画へ移行した。
  4. FY2022再定義有価証券報告書

    「この考え方に基づき策定した新中期経営計画(2023年3月期~2025年3月期)の重点施策は、以下のとおりです。」

    2021年3月期~2023年3月期の計画から、2023年3月期~2025年3月期の新中期経営計画へ移行し、4つのイノベーション別に重点施策を再整理している。
  5. FY2021前進有価証券報告書

    「また、既存技術・既存事業の限界突破と新技術・新規事業による新たな成長力の獲得を期し、当連結会計年度から第85期(2023年3月期)までの「新中期経営計画」を策定いたしました。」

    前年度に策定を進めるとしていた2021年3月期から2023年3月期までの新中期経営計画を実際に策定し、当連結会計年度から開始している。
  6. FY2020再定義有価証券報告書

    「当社グループは、世界的な事業環境・競争環境の激変期が到来するという認識のもと、事業戦略の抜本的な見直しを含め、83期(2021年3月期)から85期(2023年3月期)までの新中期経営計画の策定を、2020年7月を目途に進めてまいります。」

    従来の2020年3月期~2022年3月期の計画から、2021年3月期~2023年3月期の新中期経営計画を策定する方向へ計画期間を更新している。
  7. FY2019再定義有価証券報告書

    「この考え方に基づき策定した新中期経営計画(2020年3月期~2022年3月期)の重点施策は、以下のとおりです。」

    2019年3月期~2021年3月期の計画から、2020年3月期~2022年3月期の新中期経営計画へ移行している。
  8. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「この考え方に基づき策定し、遂行中の新中期経営計画(2019年3月期~2021年3月期)の重点施策は、以下のとおりです。」

    2019年3月期から2021年3月期までの新中期経営計画を遂行中であることを再掲している。
  9. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「この考え方に基づき策定し、遂行中の新中期経営計画(2019年3月期~2021年3月期)の重点施策は、以下のとおりです。」

    2019年3月期から2021年3月期までの新中期経営計画を遂行中であることと重点施策を再掲している。
  10. FY2018再定義有価証券報告書

    「この考え方に基づき策定した新中期経営計画(平成31年3月期~平成33年3月期)の重点施策は、以下のとおりです。」

    従来の平成28年3月期~平成32年3月期計画から、新たに平成31年3月期~平成33年3月期の中期経営計画へ移行している。
  11. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「中期経営計画(平成28年3月期~平成32年3月期)を策定し、現在遂行しております。」

    平成28年3月期から平成32年3月期までの中期経営計画を引き続き遂行している。
  12. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「中期経営計画(平成28年3月期~平成32年3月期)を策定し、現在遂行しております。 本中期経営計画においては、ビジネスモデル革新まで踏み込んだ全社収益構造の革新が不可欠であるとの考えから、事業ミックスの高度化/固定費効率の抜本的な向上/グローバル事業運営体制/付加価値創出の高度化などの観点から主要事業の構造を見直すとともに、プロダクト・イノベーションで進めてきた新規テーマ・新製品を確実に事業化・量産化へとつなげることにより、従来とは段違いの成長性・収益性を追求してまいります。」

    平成28年3月期から平成32年3月期までの中期経営計画を引き続き遂行している。計画の主要施策も従来どおり記載されている。
  13. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「中期経営計画(平成28年3月期~平成32年3月期)を策定し、現在遂行しております。」

    平成28年3月期から平成32年3月期までの計画を引き続き遂行していると記載している。
  14. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「中期経営計画(平成28年3月期~平成32年3月期)を策定し、現在遂行しております。」

    平成28年3月期から平成32年3月期までの計画を引き続き遂行していると記載している。
  15. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「中期経営計画(平成28年3月期~平成32年3月期)を策定し、現在遂行しております。」

    計画期間と遂行中であることを再掲している。新たな計画期間やマイルストーンの変更は記載されていない。
  16. FY2017-Q1初出有価証券報告書

    「中期経営計画(平成28年3月期~平成32年3月期)を策定し、現在遂行しております。」

    平成28年3月期から平成32年3月期を計画期間とし、全社収益構造の革新と新規テーマ・新製品の事業化・量産化を進める計画である。
一緒に動いた変遷

「海外生産拠点の習熟度向上・生産性改善・原価低減」は、この変遷が動いた16回のうち6回、同じ書類で同じ向きに動きました。

655333★123456
  1. ★この変遷
  2. 1海外生産拠点の習熟度向上・生産性改善・原価低減6回
  3. 2世界的金融不安、円高、国内消費低迷などの先行き不透明感5回
  4. 3ビジネスモデル革新による全社収益構造の改革5回
  5. 4コモディティ化とボーダレス化の進展3回
  6. 5円高による為替差損リスク3回
  7. 6事業収益性低下に伴う固定資産減損リスク3回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
ヨコオの次の決算発表は2026-11-10の予定です。 決算プレビューを見る
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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