スマートフォン向け部品の需要・受注減速
FY2016に初出。25回の記載のうち11回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026-H1。
フォスター電機がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値(2018年)より3年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。16社中10社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに1社。
- FY2026-H1主要顧客好調と他顧客低迷の併存有価証券報告書
「民生用アクチュエータや主要顧客向けイヤホン・イヤホンドライバの販売が計画を上回る出荷となった一方、車載用ヘッドホンやその他顧客への販売が伸び悩んだこと等から、売上高は6,594百万円(前年同期比12.8%減)となりました。」
スマートフォン関連を含むモバイルオーディオの需要状況は一様ではなく、主要顧客向け製品が好調な一方、車載用ヘッドホンやその他顧客向け販売の伸び悩みにより事業全体は減収となった。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「一方、スマートフォン同梱用ヘッドセットの販売は引き続き減少しており、売上高は10,907百万円(前年同期比2.4%減)となりました。損益面では、付加価値の高い製品への注力に加え、研究開発型ビジネスの導入・推進に伴い営業利益は608百万円(前年同期は営業損失670百万円)と今年度に入り黒字基調で推移しています。」
スマートフォン同梱用ヘッドセットの販売減少は続いている。一方、モバイルオーディオ事業は付加価値製品への注力等により営業利益608百万円となり、黒字基調を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「民生用アクチュエータや車載用ヘッドホンは、計画通りの出荷となりましたが、スマートフォン同梱用ヘッドセットの販売が減少したことから、売上高は3,213百万円(前年同期比8.4%減)となりました。」
スマートフォン同梱用ヘッドセットの販売減少が続いている。一方、民生用アクチュエータや車載用ヘッドホンは計画通りに出荷された。 - FY2022悪化有価証券報告書
「しかしながらスマートフォン同梱用ヘッドセットの販売が終息に向かっていることから、売上高は14,227百万円(前期比34.1%減)、営業損失は896百万円(前期は営業損失424百万円)となりました。」
スマートフォン同梱用ヘッドセットの販売終息が通期業績に現れ、モバイルオーディオ事業は34.1%減収、営業損失896百万円へと損失が拡大した。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「民生用アクチュエータの出荷は計画を上回って好調に推移しましたが、スマートフォン同梱用ヘッドセットの販売が終息に向かっていることから、売上高は11,181百万円(前年同期比36.1%減)、営業損失は670百万円(前年同期は営業損失41百万円)となりました。」
スマートフォン同梱用ヘッドセットの販売終息が進み、モバイルオーディオ事業は前年同期比36.1%減収、営業損失670百万円へと損失が拡大した。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「新製品のアクチュエータは好調な出荷となりましたが、スマートフォン同梱用ヘッドセットの販売が終息に向かっていることから、売上高は3,508百万円(前年同期比47.1%減)、営業損失は、323百万円(前年同期は営業利益6百万円)となりました。」
スマートフォン同梱用ヘッドセットの販売が終息に向かっていることが明示され、モバイルオーディオ事業は前年同期比47.1%減収、営業損失323百万円となった。 - FY2021悪化有価証券報告書
「期初の見込み通り主要顧客向けヘッドセットの販売が引き続き減少したことから、売上高は21,574百万円(前期比41.8%減)、営業損失は424百万円(前期は営業損失187百万円)となりました。」
主要顧客向けヘッドセットの販売減少が通期で継続し、モバイルオーディオ事業は41.8%減収、営業損失424百万円となった。また、同事業からの撤退判断が示されている。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「民生用アクチュエータの出荷は計画通りでしたが、主要顧客向けヘッドセットの販売が大きく減少したことから、売上高が17,502百万円(前年同期比43.5%減)、営業損失が41百万円(前年同期は営業利益388百万円)となりました。」
主要顧客向けヘッドセットの販売減少が続き、前年同期比43.5%減収となった。営業損益も前年同期の利益から41百万円の損失へ転じ、モバイルオーディオ事業の需要リスクが悪化している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「主力顧客向けヘッドセットの販売数量が減少したことから、売上高が12,593百万円(前年同期比35.8%減)、営業利益は、これまで進めてきた合理化策の効果から5百万円(前年同期は営業損失170百万円)となりました。」
主力顧客向けヘッドセットの販売数量減少が続き、モバイルオーディオ事業は前年同期比35.8%減収となった。一方、合理化策の効果により営業損益は5百万円の黒字となった。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「主力顧客向けヘッドセットの販売数量が前年度に引き続き減少したことから、売上高は6,633百万円(前年同期比32.5%減)となりました。営業利益は、これまで進めてきた合理化策の効果から6百万円(前年同期は営業損失205百万円)となりました。」
主力顧客向けヘッドセットの販売数量減少が前年度から続き、売上高は前年同期比32.5%減となった。一方、合理化策の効果により営業損益は黒字化した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「主要顧客向けヘッドセットの販売数量が減少したことから、売上高が30,977百万円(前年同期比39.7%減)、営業利益が388百万円(前年同期は営業損失19百万円)となりました。」
主要顧客向けヘッドセットの販売数量減少が続き、売上高は前年同期比39.7%減となった。一方、営業損益は前年同期の損失から388百万円の利益に改善している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「主力顧客向けヘッドセットの販売数量が減少したことから、売上高が19,603百万円(前年同期比37.6%減)、営業損失が170百万円(前年同期は営業損失254百万円)となりました。」
主力顧客向けヘッドセットの販売数量減少が続き、モバイルオーディオ事業は前年同期比37.6%減収となった。営業損失は前年同期から縮小している。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「主力顧客向けヘッドセットの販売数量が前年度に引き続き減少したことから、売上高9,826百万円(前年同期比44.5%減)となりました。一方、営業損益は過年度から進めていますリストラの効果により205百万円の損失(前年同期は営業損失203百万円)に抑えられました。」
主力顧客向けヘッドセットの販売数量減少が前年度から続き、売上高は前年同期比44.5%減となった。リストラ効果がある一方、営業損失は継続している。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「主要顧客向けヘッドセットの販売数量及び価格が低下したことから、売上高が、63,851百万円(前期比38.3%減)、営業損失が670百万円(前期は営業利益4,259百万円)となりました。」
主要顧客向けヘッドセットの数量・価格低下が通期で顕在化し、モバイルオーディオ事業は売上高38.3%減、営業損失670百万円となった。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「主要顧客向けヘッドセットの販売数量及び価格が低下したことから、売上高が51,348百万円(前年同期比34.8%減)、営業損失が、19百万円(前年同期は営業利益4,271百万円)となりました。」
主要顧客向けヘッドセットの販売数量・価格低下が続き、モバイルオーディオ事業は前年同期の営業利益から営業損失へ転じた。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「主力顧客向けヘッドセットの販売数量及び価格が低下したことから、売上高が31,407百万円(前年同期比22.3%減)、営業損失が254百万円(前年同期は営業利益1,212百万円)となりました。」
主要顧客向けヘッドセットの販売数量・価格低下が続き、モバイルオーディオ事業は前年同期の営業利益から営業損失へ転じた。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「当社グループにおいては、主要顧客向けヘッドセットの販売数量及び価格が低下し、非常に厳しい事業環境となってきています。」
主要顧客向けヘッドセットの販売数量と価格の低下が同時に記載され、スマートフォン市場の成長鈍化の影響が厳しい事業環境として再び顕在化している。 - FY2018-Q3対処有価証券報告書
「主力顧客向けヘッドセットは、昨年より生産を開始した新機種の出荷が本格化しました。その結果、当事業の売上高は78,746百万円(前年同期比33.9%増)となりました。営業利益は、歩留まりや生産性のさらなる改善により、4,271百万円(前年同期は営業損失2,973百万円)となりました。」
新機種の出荷本格化と歩留まり・生産性のさらなる改善により、モバイルオーディオ事業の売上高が前年同期比33.9%増となり、営業利益も前年同期の損失から4,271百万円へ改善した。スマートフォン向け部品需要減速の影響はさらに弱まっている。 - FY2018-Q2対処有価証券報告書
「主力顧客向けヘッドセットは、昨年より生産を開始した新機種の出荷が本格化しました。その結果、当事業の売上高は40,440百万円(前年同期比39.2%増)となりました。営業利益は、歩留まりや生産性の改善により、1,212百万円(前年同期は営業損失2,620百万円)となりました。」
主力顧客向け新機種の出荷本格化と歩留まり・生産性改善により、モバイルオーディオ事業の売上高が前年同期比39.2%増、営業利益も黒字化した。 - FY2018-Q1対処有価証券報告書
「主力顧客向けヘッドセットは、昨年より生産を開始した新機種の出荷が本格化しました。その結果、当事業の売上高は17,719百万円(前年同期比19.7%増)となりました。営業利益は、歩留まりや生産性の改善により黒字化し、16百万円(前年同期は営業損失161百万円)となりました。」
スマートフォン市場自体の回復とは記載していないが、新機種の出荷本格化と歩留まり・生産性改善により、モバイルオーディオ事業の減収・赤字状態が改善した。 - FY2017悪化有価証券報告書
「しかしながら、スマートフォン市場の成長鈍化に加え、主力顧客向けが新機種への移行期であったことから、ヘッドセットの出荷は大幅に減少し、収益低下を余儀なくされました。」
スマートフォン市場の成長鈍化と主力顧客の新機種移行期の影響が通期で現れ、情報・通信機器用部品・製品事業の売上高は73,815百万円、前年同期比24.6%減、営業損失は2,646百万円となった。 - FY2017-Q3悪化有価証券報告書
「新機種が端境期であることに加えて主力顧客のスマートフォンの販売が予想を下回ったことから、ヘッドセットの出荷が減少し、売上高は、53,748百万円(前年同期比32.5%減)となりました。営業損失は、新機種の立ち上げに伴う労務費の増加や受注減少に伴う工場稼働率の低下等により、3,179百万円(前年同期は営業利益6,297百万円)となりました。」
スマートフォン販売の予想下振れと新機種の端境期が、ヘッドセット出荷減少および営業損失として引き続き現れており、累計営業損失は3,179百万円となった。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「主力顧客のスマートフォンの販売が鈍化したことや新機種が端境期であることから、ヘッドセットの出荷が減少し、当事業の売上高は25,597百万円(前年同期比48.9%減)となりました。営業損失は、新機種の立ち上げに伴う労務費の増加や工場稼働率の低下等により、2,747百万円(前年同期は営業利益3,695百万円)となりました。」
スマートフォン販売の鈍化と新機種への移行期が、ヘッドセット出荷減少および情報・通信機器用事業の営業損失として引き続き現れている。 - FY2017-Q1悪化有価証券報告書
「スマートフォンの販売が鈍化したことの影響や新機種への移行期であることから、ヘッドセットの出荷が減少し、当事業の売上高は13,361百万円(前年同期比45.7%減)、営業損失は、77百万円(前年同期は営業利益1,618百万円)となりました。」
スマートフォン販売鈍化の影響がヘッドセット出荷減少として現れ、情報・通信機器用事業は前年同期の営業利益から営業損失へ転じた。 - FY2016初出有価証券報告書
「第4四半期以降の業界を取り巻く環境は、スマートフォン向け部品の受注が鈍化したことや、為替が円高に転じて推移していることにより厳しさを増しました。」
第4四半期に主力顧客向けヘッドセットの出荷が急減し、情報・通信機器用部品事業の営業利益も前期比減となった。