フォスター電機（6794）・施策引き上げ
競争力強化に向けた内部留保の設備投資活用
FY2016に初出。7回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
7記載
11年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
研究開発・設備・M&Aへの再投資71社が書いているテーマ・逆風0社・追い風71社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。37社中3社が悪化側に。
直近の記載が「引き上げ」なのは、ほかに5社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている71社のうち14社を表示しています。上の文は71社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026引き上げ有価証券報告書
「2027年３月期の設備投資は約101億円、研究開発費は約41億円を予定しており、所要資金については自己資金及び借入金を充当する予定です。」
競争力強化に向けた設備投資・研究開発費について、2027年3月期の予定額を約101億円・約41億円と具体化した。 - 2026-05-15前進決算説明資料
「中期事業計画（売上1,500億円、営業利益90億円、営業利益率6％、ROE8％）においては、3年累計で見込まれるキャッシュインフロー380億円から金利・税金等および株主還元を除いた230億円を設備投資および戦略投資に充当していく計画」
内部資金等の活用方針が、3年累計230億円を設備投資・戦略投資に充当する資金配分計画として具体化された。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「2024年３月期の設備投資は約50億円、研究開発費は約30億円を予定しており、所要資金については自己資金及び借入金を充当する予定です。」
競争力強化に向けた設備投資・研究開発費について、2024年3月期の予定額をそれぞれ約50億円・約30億円とした。 - FY2022再掲有価証券報告書
「2023年３月期の設備投資は約35億円、研究開発費は約28億円を予定しており、所要資金については自己資金及び借入金を充当する予定です。」
内部留保等を競争力強化に活用する方針を維持し、2023年3月期の設備投資・研究開発費の具体的な予定額を示している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「投資活動による資金の減少は、設備投資等により3,665百万円（前年同期比55.4％減）となりました。」
競争力強化に向けた設備投資を継続しているが、内部留保の具体的な配分方針に新たな変更はない。 - FY2017再掲有価証券報告書
「内部留保資金につきましては、競争力強化のため、設備投資等に活用したいと考えています。」
内部留保を設備投資等に活用して競争力を強化する方針を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「内部留保資金につきましては、競争力強化のため、設備投資等に活用したいと考えています。」
株主還元と内部留保の調和を図り、内部留保を設備投資など競争力強化に振り向ける方針を示している。