対面販売チャネルへの依存
FY2021に初出。7回の記載のうち4回が「対処」で、最初の「対処」はFY2023-Q1。直近の記載はFY2025。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2025対処有価証券報告書
「対面による説明販売を主とする職域販売、取付・紹介販売、店頭催事販売及びメンテナンス（修理）時の販売が整水器売上高の78.1％を占めており、コロナ禍のように人との対面機会が制限される事態が発生すると、営業機会が減り、当社グループ業績に影響を及ぼす可能性があります。リモート営業やWEBマーケティングなど、対面によらない販売チャネルの構築にも注力しております。」
対面販売依存は整水器売上高の78.1％と依然大きいが、リモート営業・WEBマーケティングによる代替チャネル構築を継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「対面による説明販売を主とする職域販売、取付・紹介販売、店頭催事販売及びメンテナンス（修理）時の販売が整水器売上高の79.3％を占めており、コロナ禍のように人との対面機会が制限される事態が発生すると、営業機会が減り、当社グループ業績に影響を及ぼす可能性があります。」
整水器売上高の79.3％が対面説明販売等によるとの販売チャネル依存リスクと、WEB等による対応を再確認している。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「新型コロナ感染者数は本年年初をピークに減少傾向にあり、さらに新型コロナの感染症法上の位置づけが本年５月に５類に移行されることが決定され、漸く、対面営業が正常化に向かっております。」
対面販売チャネルへの依存について、感染症法上の位置づけ変更決定などを背景に、対面営業が正常化に向かっていると記載している。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「整水器販売事業の直販部門におきましては、まだコロナ禍による影響の余波はあるものの、総じて営業環境は良くなっており、今後、回復から成長へと繋げてまいります。」
対面販売への制約を伴うコロナ禍の余波は残るが、直販部門の営業環境改善により回復から成長への移行を目指している。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「当第１四半期においてコロナ禍が比較的鎮静化し、対面販売が正常化に向かったことにより職域販売をはじめとした各直販部門は徐々に回復し、整水器売上高が前年同期比プラスとなりました。」
コロナ禍による対面販売制約が一時的に緩和され、直販部門と整水器売上高が回復したと記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「国内の整水器販売事業では、依然コロナ禍により職域販売などにおいてかなりの制約を受けているものの、引き続き地場の中小企業を中心とした展開、健康経営提案を軸とした企業への一括導入から個人への展開に注力しております。」
コロナ禍による対面販売の制約が継続する一方、地場中小企業への展開と健康経営提案による法人から個人への展開を続けている。 - FY2021初出有価証券報告書
「当社グループの主事業である電解水素水整水器販売において、直販部門（職域販売、取付・紹介販売、店頭催事販売）が整水器売上高の約78％を占めており、その販売方法は主として対面による説明販売です。コロナ禍のように人との対面機会が制限される事態が発生すると、営業機会が減り、当社グループ業績に影響を及ぼす可能性があるため、現在、WEBマーケティングを強化しております。」
整水器売上高の約78％を占める直販部門が主として対面販売に依存しており、コロナ禍で営業機会が減少するリスクとWebマーケティングによる対応を新たに独立記載した。