原油・銅・金等の素材価格上昇
FY2016に初出。19回の記載のうち7回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q2。直近の記載は2026-08-06。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中122社が悪化側に。
- 2026-08-06顕在化決算
「原材料不足にともなう価格の高騰が弊社製品の価格見直しを上回る水準で推移した」
原材料価格の高騰が製品価格の見直しを上回り、利益に影響したと記載した。 - FY2026顕在化有価証券報告書
「利益面では、資源価格高騰の影響を受けましたが、付加価値の高いビルドアップ基板が大幅に増加したことや工場稼働率の向上、生産性改善により好調に推移しました。」
資源価格高騰が当年度の利益に実際に影響した一方、高付加価値基板、稼働率向上、生産性改善で対応したと記載している。 - 2026-05-13顕在化業績予想の修正
「利益面では、資源価格高騰の影響を受けましたが、付加価値の高いビルドアップ基板が大幅に増加したことや工場稼働率の向上、生産性改善により好調に推移しました。」
資源価格高騰の影響が当期の利益面に実際に現れたことを記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「中国をはじめとする消費市場の景気低迷が継続するとともに、材料価格やエネルギー価格が高止まりの中、厳しい事業環境となりました。」
材料価格・エネルギー価格の高止まりが継続し、素材・エネルギーコストを取り巻く厳しい環境を再確認している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「売上原価は、原材料・エネルギー価格の高騰に加え、設備投資に伴う減価償却費の増加等により17,380百万円増加し、141,260百万円（前期比14.0％増）となり、当連結会計年度の売上総利益は、前連結会計年度に比べ1,378百万円減少し、26,015百万円（前期比5.0％減）となりました。」
原材料・エネルギー価格の高騰が減価償却費増加とともに売上原価を押し上げ、売上総利益率は15.6％へ低下した。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「ウクライナ情勢を背景としたエネルギー価格の高騰等の影響を受けました。」
ウクライナ情勢を背景とするエネルギー価格高騰が、サプライチェーン混乱や景気悪化と並ぶ外部環境要因として引き続き記載されている。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「世界的なサプライチェーンの混乱による最終製品の減産が継続するとともに、資源価格などの上昇による物価の上昇や金利引き上げ政策などにより景気の減速懸念が広がり、先行きの不透明感が強まりました。」
資源価格等の上昇が物価上昇と景気減速懸念に結び付いたと記載し、素材価格を含む調達・コスト環境の不透明感が続いている。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における電子部品業界は、部品不足によるグローバルなサプライチェーンの混乱をはじめ、中国のゼロコロナ政策による景気の低迷、米国の金利引き上げ政策による景気の減速懸念、欧州ではウクライナ情勢による物価高騰等による景気の減速、日本では急速な円安の進行等の影響がみられました。」
ウクライナ情勢による欧州の物価高騰が、部品不足や中国のゼロコロナ政策等とともに外部環境の不透明要因として記載された。素材・調達コストを取り巻く環境の悪化要因が続いている。 - FY2022悪化有価証券報告書
「今後も新型コロナウイルス感染症対策のロックダウンに起因する生産調整や、ウクライナ情勢等による資源価格やエネルギー価格の上昇等による生産コストの高騰など不透明感は継続しております。」
資源価格に加えてエネルギー価格の上昇やウクライナ情勢を新たなコスト高騰要因として記載し、素材価格リスクの不透明感が拡大した。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「今後については、引き続きオミクロン株による感染拡大や半導体不足による生産調整、資源価格の上昇等による調達価格の高騰、中国の景気動向など不透明感は継続しております。」
資源価格の上昇による調達価格の高騰が、半導体不足や感染拡大等と並ぶ今後の不透明要因として継続して記載されている。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「材料価格高騰等のコスト増加要因はあるものの好調を維持しました。」
材料価格高騰によるコスト増加要因が当四半期にも実際に発生したが、好調な受注と高稼働の中で収益は好調を維持した。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「収益面では、引き続き全社的なコスト削減策を推進しておりますが、銅や金などの資源価格の高騰や」
銅や金などの資源価格高騰が引き続き収益面へ影響し、コスト削減策を進めたものの減益要因となった。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「全社的なコスト削減策を推進いたしましたが、銅や金などの資源価格の高騰や」
銅や金などの資源価格高騰が実際に収益面へ影響し、コスト削減策を進めたものの前年同期比で減益となった。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループでは、コモディティデリバティブ等による一定のリスク低減に努めていますが、不測の原油、銅、金等の素材価格高騰が当社グループの原材料仕入価格に影響を与え」
原油・銅・金等の素材価格変動リスクと、コモディティデリバティブによる低減策を継続して記載している。 - FY2019-Q1対処有価証券報告書
「調達面では、資源高傾向に変わりはありませんが、米中貿易摩擦懸念などを背景に、資源相場は下落傾向に転じる一方、原油価格は上昇傾向が続いており全体としては計画通りに進行いたしました。」
資源高と原油高は継続しているものの、資源相場の下落傾向もあり、調達面は全体として計画通りに進行したと説明している。 - FY2018対処有価証券報告書
「売上原価は、原材料価格の高騰等の影響を受けましたが、製品の歩留り改善による生産性の向上等への取組みにより」
原材料価格高騰の影響は発生したが、歩留り改善・生産性向上の取組みによりコスト影響への対応を進めている。 - FY2018-Q3対処有価証券報告書
「生産コスト面では資源価格が当社計画を上回る上昇が続いておりますが、生産性改善活動や歩留り改善により概ね吸収することができました。」
資源価格の上昇は計画を上回って継続した一方、生産性改善・歩留り改善によりコスト影響を概ね吸収したと説明している。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「主材料価格の上昇に伴い調達コストの増加がありましたが」
主材料価格の上昇に伴う調達コストの増加が実際に発生したと記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「原油、銅、金等の素材価格高騰が当社グループの原材料仕入価格に影響を与え、当社グループの業績及び財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
外部購入する原材料の市況変動が仕入価格、業績、財務状況に及ぼす影響をリスクとしている。