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RVH(6786)・目標再定義

コロリーの翌期以降の売上利益貢献

FY2018-Q1に初出。11回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q1。直近の記載はFY2020。

11記載
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2018-Q1 – FY2018-Q3前進FY2019-Q1 – FY2019-Q2前進FY2019 – FY2020-Q32017: 220172018: 320182019: 420192020: 22020
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全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2020再定義有価証券報告書

    「部門利益は、下期においては売上高減少に伴い落ち込み傾向で推移したものの、通期では美容脱毛ブランド統一による広告効率化により前期比増益で着地いたしました。」

    コロリー単独で翌期以降の利益貢献を目指す構成から、美容脱毛ブランド統一による広告投資効率化と部門全体の利益改善へとテーマが組み替えられている。
  2. FY2020-Q3前進有価証券報告書

    「2019年10月の消費税増税の影響、台風による一部店舗での休業等の影響等により、売上高が一時的に苦戦したものの、第2四半期連結累計期間までの増収増益効果及び広告宣伝投資の効率化等により、部門売上高は前年同期比102.0%、部門利益は1,019百万円(前年同期は△531百万円)で推移いたしました。」

    ブランド統合後の美容脱毛部門について、広告宣伝投資の効率化等により部門利益が前年同期の531百万円の損失から1,019百万円の利益へ改善した。
  3. FY2020-Q2前進有価証券報告書

    「部門売上高は、ミュゼプラチナムブランドにおいて2019年4月より販売を開始した家庭用光美容器「S.S.C. EPI PHOTO SKIN CARE PRO」の販売が好調に推移したこと、マキアブランドにおいて積極的な出店強化に努めたこと等により、前年同期比108.4%と好調に推移いたしました。部門利益は、美容脱毛ブランド統合により広告宣伝費が前年同期比で縮小したこと等から、1,607百万円(前年同期は△560百万円)と引き続き大幅に改善いたしました。」

    美容脱毛ブランド統合による広告宣伝費縮小などにより、部門利益は前年同期の560百万円の損失から1,607百万円の利益へ改善した。コロリーの収益貢献を目指す計画は、ブランド統合後の費用効率化と利益改善として進展している。
  4. FY2020-Q1前進有価証券報告書

    「美容脱毛部門の早期の収益向上及び顧客利便性の最大化を目指すため、2019年4月にコロリーブランドをミュゼプラチナムブランドに統一し、広告宣伝投資の効率化によるコスト削減、今後の施術効率化に向けた人材育成の強化等を実施いたしました。」

    コロリーの売上・利益貢献を目指す計画は、ブランド統一、広告宣伝投資の効率化、人材育成強化による早期収益向上の施策へ進み、実施段階に到達した。
  5. FY2019前進有価証券報告書

    「早期の収益向上及び顧客利便性の最大化を目指すため、2019年4月よりコロリーブランドをミュゼプラチナムブランドに統一することを決定し、美容脱毛部門における美容脱毛施術の効率化による施術売上高の向上、広告宣伝投資の効率化によるコスト削減に取り組んでまいります。」

    コロリーの翌期以降の収益貢献を目指す計画が、ブランド統一、施術効率化及び広告投資効率化による早期収益向上へ組み替えられた。
  6. FY2019-Q3再定義有価証券報告書

    「なお、2019年2月4日公表の「株式会社ミュゼプラチナムにおけるブランド統一に関するお知らせ」のとおり、美容脱毛部門の有する人的資源を有効かつ最大限に活用し、美容脱毛施術及び広告宣伝投資の効率化等による早期の収益向上及び顧客利便性の最大化を目指すため、2019年4月1日よりコロリーブランドの全店舗をミュゼプラチナムブランドへ統一する予定です。」

    コロリーの売上・利益貢献を目指す施策は、2019年4月1日から全店舗をミュゼプラチナムブランドへ統一し、人的資源・広告投資の効率化を図る計画へと組み替えられた。
  7. FY2019-Q2前進有価証券報告書

    「コロリーブランドは、引き続き新規顧客を獲得するための広告宣伝投資を実施し、契約獲得高は前年同期比603.9%と好調に推移いたしました。顧客契約の増加に伴う施術来店増により、施術売上高についても緩やかに増加したほか、第1四半期連結会計期間より開始した特典付き会員制度に加え、美容脱毛コースと併せた自社ブランド化粧品の販売を開始し、ブランド売上高は前年同期比294.0%と好調に推移いたしましたが、上述の広告宣伝費増加等により販管費は同186.2%、ブランド利益は前年同期を下回り推移いたしました。」

    コロリーの翌期以降の売上・利益貢献に向け、契約獲得高とブランド売上高の具体的な伸長が示された。ただし、利益は前年同期を下回っており、目標達成自体の記載ではない。
  8. FY2019-Q1前進有価証券報告書

    「コロリーブランドでは、引き続き新規顧客を獲得するため、積極的な広告宣伝投資を実行したほか、新たな施策として化粧品割引等の特典付き会員制度を導入し、契約獲得高が前年同期比1,172%と好調に推移いたしました。また、施術売上高については同288%で推移いたしました。」

    翌期以降の売上・利益貢献を目指すコロリーについて、広告投資と会員制度導入を通じた契約獲得・施術売上の具体的な進捗が示された。目標達成自体の記載ではない。
  9. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「「コロリー」ブランドでは、翌期以降の売上利益貢献を目指し、引き続き新規顧客を獲得するため「フェイシャルケア」や「オーダーメイド脱毛」等、美容脱毛コースの拡充を行いました。」

    コロリーの翌期以降の売上・利益貢献を目指す方針を維持し、新規顧客獲得のためのコース拡充を続けている。
  10. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「新ブランド「コロリー」では、翌期以降の売上利益貢献を目指し、引き続き新規顧客契約獲得のための積極的な広告宣伝投資を実施いたしました。」

    コロリーの翌期以降の売上・利益貢献を目標とし、新規顧客獲得のための広告投資を続けている。
  11. FY2018-Q1初出有価証券報告書

    「また、美容脱毛サロンの新ブランド「コロリー」においては、翌期以降の売上利益貢献を目指し、新規顧客契約獲得のための積極的な広告宣伝投資を実施いたしました。」

    コロリーについて、翌期以降の売上・利益への貢献を目標とし、新規顧客契約獲得のため広告宣伝投資を行っている。
一緒に動いた変遷

「美容事業の事業譲受対価見直しによるのれん増加」は、この変遷が動いた11回のうち6回、同じ書類で同じ向きに動きました。

665544★123456
  1. ★この変遷
  2. 1美容事業の事業譲受対価見直しによるのれん増加6回
  3. 2ラブリークィーンの株式交換による服飾事業への進出6回
  4. 3マキアの出店強化による収益力向上5回
  5. 4美容脱毛新ブランド「コロリー」の展開5回
  6. 5美容事業参入後の連結業績拡大4回
  7. 6美容店舗の統廃合による効率的な店舗運営4回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

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報道
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