ROE・D/Eレシオによる資本管理
FY2016に初出。28回の記載のうち17回が「対処」で、最初の「対処」はFY2021-Q2。直近の記載は2026-11-09。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。19社中3社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに3社。
- 2026-11-09対処決算
「当中間連結会計期間末の親会社所有者帰属持分比率は、前連結会計年度末の41.8％から0.5ポイント増加して42.3％となりました。」
親会社所有者帰属持分比率が41.8％から42.3％へ上昇した。 - FY2027-H1対処有価証券報告書
「これらの結果、当中間連結会計期間末の親会社所有者帰属持分比率は、前連結会計年度末の41.8％から0.5ポイント増加して42.3％となりました。」
親会社所有者帰属持分比率は前期末の41.8％から42.3％へ上昇し、資本面の改善が続いた。 - 2026-08-07対処決算
「これらの結果、当第１四半期連結会計期間末の親会社所有者帰属持分比率は、前連結会計年度末の41.8％から0.7ポイント増加して42.5％となりました。」
親会社所有者帰属持分比率が41.8％から42.5％へ上昇し、資本面の指標が改善した。 - FY2026対処有価証券報告書
「当社グループが資本管理において用いる主な指標は、ＲＯＥ(親会社所有者帰属持分当期利益率)及びＤ／Ｅレシオ(負債資本倍率)であり、前連結会計年度のＲＯＥは6.34％、Ｄ／Ｅレシオは1.45倍、当連結会計年度のＲＯＥは6.76％、Ｄ／Ｅレシオは1.39倍となっております。」
ROEは6.34％から6.76％へ上昇し、D/Eレシオは1.45倍から1.39倍へ低下した。 - 2026-05-14対処業績予想の修正
「これらの結果、親会社所有者帰属持分比率は前連結会計年度末の40.8％から1.0ポイント増加して41.8％となりました。」
親会社所有者帰属持分比率が40.8％から41.8％へ上昇し、資本面の改善を確認した。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「これらの結果、当中間連結会計期間末の親会社所有者帰属持分比率は、前連結会計年度末の40.8％から0.6ポイント増加して41.4％となりました。」
中間包括利益等により、親会社所有者帰属持分比率は40.8％から41.4％へ上昇し、資本面が改善した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「前連結会計年度のＲＯＥは9.08％、Ｄ／Ｅレシオは1.42倍、当連結会計年度のＲＯＥは6.34％、Ｄ／Ｅレシオは1.45倍となっております。」
ROEは9.08％から6.34％へ低下し、D/Eレシオは1.42倍から1.45倍へ上昇した。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「これらの結果、当中間連結会計期間末の親会社所有者帰属持分比率は、前連結会計年度末の41.4％から2.5ポイント増加して43.9％となりました。」
親会社所有者帰属持分比率は41.4％から43.9％へ上昇し、資本面の改善が進んだ。 - FY2024ROE低下とD/Eレシオ改善の併存有価証券報告書
「当社グループが資本管理において用いる主な指標は、ＲＯＥ(親会社所有者帰属持分当期利益率)及びＤ／Ｅレシオ(負債資本倍率)であり、前連結会計年度のＲＯＥは28.05％、Ｄ／Ｅレシオは1.67倍、当連結会計年度のＲＯＥは 9.08％、Ｄ／Ｅレシオは1.42倍となっております。」
ROEは28.05％から9.08％へ低下した一方、D/Eレシオは1.67倍から1.42倍へ改善した。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「これらの結果、当第３四半期連結会計期間末の親会社所有者帰属持分比率は、前連結会計年度末の37.4％から3.2ポイント増加して40.6％となりました。」
親会社所有者帰属持分比率は前期末の37.4％から40.6％へ上昇し、資本面の改善が進んだ。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「これらの結果、当第２四半期連結会計期間末の親会社所有者帰属持分比率は、前連結会計年度末の37.4％から1.7ポイント増加して39.1％となりました。」
親会社所有者帰属持分比率は前期末から1.7ポイント上昇して39.1％となり、資本面の改善が進んだ。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「これらの結果、当第１四半期連結会計期間末の親会社所有者帰属持分比率は、前連結会計年度末の37.4％から0.7ポイント上昇して38.1％となりました。」
親会社所有者帰属持分比率は37.4％から38.1％へ0.7ポイント上昇した。 - FY2023ROE低下とD/Eレシオ改善の併存有価証券報告書
「当社グループが資本管理において用いる主な指標は、ＲＯＥ(親会社所有者帰属持分当期利益率)及びＤ／Ｅレシオ(負債資本倍率)であり、前連結会計年度のＲＯＥは32.48％、Ｄ／Ｅレシオは2.05倍、当連結会計年度のＲＯＥは27.81％、Ｄ／Ｅレシオは1.67倍となっております。」
ROEは32.48％から27.81％へ低下した一方、D/Eレシオは2.05倍から1.67倍へ改善した。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「これらの結果、当第３四半期連結会計期間末の親会社所有者帰属持分比率は、前連結会計年度末の32.7％から4.0ポイント上昇して36.7％となりました。」
親会社所有者帰属持分比率は前期末から4.0ポイント上昇して36.7％となり、資本面の改善が進んだ。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「これらの結果、当第２四半期連結会計期間末の親会社所有者帰属持分比率は、前連結会計年度末の32.7％から1.1ポイント増加して33.8％となりました。」
親会社所有者帰属持分比率は前期末から1.1ポイント上昇して33.8％となり、資本面の改善が進んだ。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「これらの結果、当第１四半期連結会計期間末の親会社所有者帰属持分比率は、前連結会計年度末の32.7％から1.2ポイント減少して31.5％となりました。」
新株式発行等による資本取引や配当等の影響により、親会社所有者帰属持分比率は前期末の32.7％から31.5％へ低下した。 - FY2022再定義有価証券報告書
「資本効率を意識した経営を実践すべく新たにROIC指標を導入」
従来のROE・D/Eレシオによる資本管理に加え、新中期経営計画でROICを新たな資本効率指標として導入する方針を示した。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「これらの結果、当第３四半期連結会計期間末の親会社所有者帰属持分比率は、前連結会計年度末の21.5％から6.7ポイント上昇して28.2％となりました。」
四半期包括利益の増加等により、親会社所有者帰属持分比率は前期末の21.5％から28.2％へ上昇し、資本面の改善が続いた。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「これらの結果、当第２四半期連結会計期間末の親会社所有者帰属持分比率は、前連結会計年度末の21.5％から5.6ポイント上昇して27.1％となりました。」
四半期包括利益2,801百万円等により、親会社所有者帰属持分比率は21.5％から27.1％へ上昇した。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「これらの結果、当第１四半期連結会計期間末の親会社所有者帰属持分比率は、前連結会計年度末の21.5％から1.4ポイント上昇して22.9％となりました。」
四半期包括利益760百万円の増加等により、親会社所有者帰属持分比率は21.5％から22.9％へ上昇した。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「これらの結果、当第３四半期連結会計期間末の親会社所有者帰属持分比率は、前連結会計年度末の9.8％から10.6ポイント上昇して20.4％となりました。」
種類株式発行による資本増加と四半期利益等により、親会社所有者帰属持分比率は前期末から20.4％へ上昇し、資本面の悪化が緩和された。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「これらの結果、当第２四半期連結会計期間末の親会社所有者帰属持分比率は、前連結会計年度末の9.8％から4.7ポイント上昇して14.5％となりました。」
種類株式発行による資本増加等により、親会社所有者帰属持分比率は9.8％から14.5％へ4.7ポイント上昇した。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「これらの結果、当第１四半期連結会計期間末の親会社所有者帰属持分比率は、前連結会計年度末の9.8％から1.2ポイント低下して8.6％となりました。」
四半期包括損失等により、親会社所有者帰属持分比率が9.8％から8.6％へ低下した。 - FY2020-Q3自己資本比率が低下有価証券報告書
「これらの結果、当第３四半期連結会計期間末の親会社所有者帰属持分比率は、前連結会計年度末の24.2％から9.3ポイント低下して14.9％となりました。」
四半期包括損失等により親会社所有者帰属持分が6,082百万円減少し、親会社所有者帰属持分比率は24.2％から14.9％へ低下した。 - FY2019ROE改善もD/Eレシオ上昇有価証券報告書
「前連結会計年度のＲＯＥは△50.6％、Ｄ／Ｅレシオは3.03倍、当連結会計年度のＲＯＥは△1.7％、Ｄ／Ｅレシオは3.13倍となっております。」
ROEは△50.6％から△1.7％へ改善した一方、D/Eレシオは3.03倍から3.13倍へ上昇した。 - FY2018悪化有価証券報告書
「前連結会計年度のＲＯＥは2.4％、Ｄ／Ｅレシオは1.73倍、当連結会計年度のＲＯＥは△50.6％、Ｄ／Ｅレシオは3.03倍となっております。」
ROEは2.4％から△50.6％へ低下し、D/Eレシオは1.73倍から3.03倍へ上昇した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「ＲＯＥ(親会社所有者帰属持分当期利益率)及びＤ／Ｅレシオ(負債資本倍率)を経営指標として、取締役会はそれをモニタリングしております。前連結会計年度のＲＯＥは1.2％、Ｄ／Ｅレシオは1.64倍、当連結会計年度のＲＯＥは2.4％、Ｄ／Ｅレシオは1.73倍となっております。」
ROE・D/Eレシオを取締役会がモニタリングする方針を継続し、ROEは2.4％、D/Eレシオは1.73倍となった。 - FY2016初出有価証券報告書
「ＲＯＥ(親会社所有者帰属持分当期利益率)及びＤ／Ｅレシオ(負債資本倍率)を経営指標として、取締役会はそれをモニタリングしております。」
企業価値最大化と健全な財政状態のバランスを、ROEとD/Eレシオで取締役会が監視する方針を示している。