TBグループ（6775）・施策再定義
業務用ＬＥＤ照明レンタルと二軸体制
FY2017-Q1に初出。7回の記載のうち4回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2020。
7記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
業務用LEDレンタル・サイネージ情報サービスの二軸展開1社が書いているテーマ・逆風0社・追い風1社
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2020再定義有価証券報告書
「また、新規事業としては、ＬＥＤライトのレンタル再チャレンジ、ＬＥＤサイネージの地方公共団体・交通機関・施設でのＤＯＯＨ（デジタル アウト オブ ホーム）での情報サービス収入ビジネスを拡充してまいります。」
縮小していたＬＥＤライト事業をレンタルで再挑戦するとともに、ＬＥＤサイネージを地方公共団体・交通機関・施設向けの情報サービス収入へ広げる方向を示している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「ＬＥＤライトは有力商品が開発されるまで事業を縮小いたしました。販売面は、利益率重視とし直販力を高めました。」
屋外ＬＥＤサイネージに注力し、ＬＥＤライト事業は有力商品の開発まで縮小する方針と、利益率重視・直販力強化を引き続き記載している。 - FY2018-Q2後退有価証券報告書
「ＬＥＤ＆ＥＣＯ事業は、得意分野の屋外ＬＥＤサイネージに注力し、ＬＥＤライトは有力商品が開発されるまで事業を縮小いたしました。」
屋外ＬＥＤサイネージへ集中する一方、ＬＥＤライト事業は有力商品の開発まで縮小する方針を明示している。 - FY2017再定義有価証券報告書
「今後、ＬＥＤライト事業は、業務用（投光器・街路灯）を中心にホテル・公共施設向けに、グループ子会社の株式会社Ｍビジュアルと協業を強化し拡販いたします。」
採算性の低い直管型から撤退した後、投光器・街路灯など業務用製品に絞り、ホテル・公共施設向けにＭビジュアルとの協業で展開する形へ再整理している。 - FY2017-Q3再定義有価証券報告書
「販売価格の下落が大きく、採算ベースに乗らない直管型タイプのＬＥＤライト事業から戦略撤退した結果、ＬＥＤライトの売上大幅減が主な減収要因となりました。今後、ＬＥＤライト事業は、業務用（投光器・街路灯）の病院、ホテル、公共施設向けを中心に展開いたします。」
ＬＥＤライト事業について、採算性の低い直管型から戦略撤退し、今後は投光器・街路灯など業務用製品を病院・ホテル・公共施設向けに展開する形へ重点を変更している。 - FY2017-Q2再定義有価証券報告書
「ＬＥＤ照明事業は採算性を重視した事業の見直しを図り、売上高は大幅な減少となりました。下期は、ＩｏＴを活用したネットワーク型ⅰサイネージ事業及び、業務用ＬＥＤ照明レンタル事業を販売強化し、稼ぐ力を高めます。」
ＬＥＤ照明事業について、従来の二軸強化に加え、採算性を重視した見直しによる売上縮小を経て、下期はレンタル事業の販売強化へ重点を置く形に変化している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「下期より需要期を迎える、省電力効果の高い業務用ＬＥＤ照明のレンタルビジネスに取り組みます。中核事業として、「サイネージ」部門と「ＬＥＤ照明ソリューション」部門の２軸体制を強化し、「ＮＥＷステージ」で稼ぐ力を高めます。」
下期からＬＥＤ照明レンタルに取り組み、サイネージとＬＥＤ照明ソリューションの二軸体制を強化するとしている。