Komori
池上通信機(6771)・施策前進

コスト構造改革と棚卸資産の大幅圧縮

FY2017に初出。25回の記載のうち20回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q1。直近の記載はFY2026。

25記載
10年にわたる
1うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化前進FY2019-Q2 – FY2021-Q2前進FY2023-Q3 – FY20262017: 320172018: 420182019: 320192020: 320202021: 120212022: 320222023: 320232024: 120242025: 220252026: 22026
同じテーマの他社
コスト構造改革と棚卸資産圧縮による経営機動性向上1社が書いているテーマ・逆風0社・追い風1社

このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。

全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026前進有価証券報告書

    「当連結会計年度の損益面につきましては、放送システムのIP対応製品開発や次世代(コア)技術の獲得に向けた研究開発に伴い、販売費及び一般管理費が増加しましたが、増収に加え売上総利益率の改善により、売上総利益が大幅に増加したこともあり、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益ともに前年同期比で増益となりました。」

    IP対応製品・コア技術への研究開発費等で販管費が増加した一方、増収と売上総利益率改善により各段階利益が前年同期比で増加した。
  2. 2026-05-14前進決算

    「一方、増収に加え売上総利益率の改善により、売上総利益が大幅に増加した結果、営業利益は前年同期比1億52百万円増の4億7百万円(前年同期営業利益2億54百万円)となりました。」

    増収と売上総利益率の改善により、利益率改善を伴う損益改善が通期実績として示されている。
  3. FY2026-H1前進有価証券報告書

    「当中間連結会計期間の損益につきましては、売上高の増加に伴う売上総利益の増加および売上総利益率の改善により、営業損益、経常損益、最終損益ともに、前年同期比で改善する結果となりました。」

    売上高増加に加えて売上総利益率が改善し、営業・経常・最終損益が前年同期比で改善した。
  4. FY2025前進有価証券報告書

    「翌連結会計年度につきましては、世界情勢における地政学的リスクや、金融資本市場の変動等の影響が存在する先行き不透明な環境の継続が見込まれるなか、高品質かつ安定的な製品供給を維持すると共に、長期的視野のもと、在庫の適正化による資金負担の削減と原価低減の推進に注力して参ります。」

    在庫の適正化による資金負担削減と原価低減を、次年度以降の具体的なコスト構造改善策として明示している。
  5. FY2024-Q3前進有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の損益につきましては、売上高の増加に併せ、第2四半期に引続き原材料価格の高騰に伴う販売価格の見直し、改定による成果などもあり、売上総利益が大幅に改善されたことが寄与し、営業損益、経常損益、最終損益ともに、前年同期比で大きく改善する結果となりました。」

    原材料価格高騰に対応した販売価格の見直し・改定を継続し、売上総利益が大幅に改善した。第3四半期累計では営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益が黒字となっている。
  6. FY2024-Q2前進有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の損益につきましては、売上高の増加に併せ、原材料価格の高騰に伴う販売価格の見直し、改定を進めるなど、第1四半期に引続き売上総利益が大幅に改善されたことが寄与し、営業損益、経常損益、最終損益ともに、前年同期比で大きく改善する結果となりました。」

    原材料価格高騰に対応した販売価格の見直し・改定を進め、売上総利益が大幅に改善し、各段階損益が前年同期比で改善した。
  7. FY2024-Q1前進有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の損益につきましては、売上高の増加に併せ、不安定な原材料市況に起因する売上原価への影響を極小化するための施策の成果もあり、前年同期比で売上原価率が改善されたことから、営業損益、経常損益、最終損益ともに、前年同期比で大きく改善する結果となりました。」

    不安定な原材料市況の影響を極小化する施策の成果により、売上原価率が前年同期比で改善し、営業・経常・最終損益も大きく改善した。
  8. FY2023-Q3前進有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の損益につきましては、各種部品価格の高騰による影響のほか、これまで新型コロナウイルスの影響で自粛していた展示会への出展再開など広告宣伝費の拡充をはじめとした営業活動強化費用の増加もありましたが、売上高の増加と併せ、サプライチェーンの混乱による影響を最小限に留めるための施策の成果もあり、営業損益、経常損益、最終損益ともに、前年同期比で改善する結果となりました。」

    部品価格高騰や営業活動強化費用の増加があった一方、サプライチェーン混乱の影響を抑える施策の成果と売上高増加により、営業・経常・最終損益が前年同期比で改善した。
  9. FY2023-Q2部品価格高騰・営業強化・人的資本投資で損益悪化有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の損益につきましては、各種部品価格の高騰による売上原価率上昇の影響のほか、これまで新型コロナウイルスの影響で自粛していた展示会への出展再開など広告宣伝費の拡充をはじめとした営業活動強化費用の増加、また今後の成長に向けた人材力強化のための人的資本投資等により、営業損益、経常損益、最終損益ともに、前年同期を下回る結果となりました。」

    コスト構造改善の取り組みとは別に、部品価格高騰による売上原価率上昇、展示会再開等による営業活動強化費用、人材力強化の人的資本投資が損益を押し下げたと説明している。
  10. FY2023-Q1前進有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の損益につきましては、売上高の減少のほか、これまで新型コロナウイルスの影響で自粛していた展示会への出展再開など、広告宣伝の拡充による販管費の増加などもありましたが、部品選定の見直しや調達先の多様化、取引価格の見直し・改定など、サプライチェーンの混乱による影響を最小限に留めるための施策の成果もあり、営業損益、経常損益、最終損益ともに、前年同期並みとなりました。」

    部品選定の見直し、調達先の多様化、取引価格の見直し・改定を具体的な対策として実施し、サプライチェーン混乱の影響を最小限に留める施策の成果があったと説明している。
  11. FY2022-Q3効率化成果を上回る減収・原材料高有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の損益につきましては、売上高減少のほか、原材料価格の高騰の影響もあり、営業損益、経常損益、最終損益ともに、前年同期を下回る結果となりました。」

    コスト構造改善の継続的な取り組みとは別に、売上高減少と原材料価格高騰の影響により、営業・経常・最終損益はいずれも前年同期を下回った。
  12. FY2021効率化成果も減益有価証券報告書

    「当連結会計年度の損益につきましては、WEBを活用した営業活動の効率化や経費抑制の成果もありましたが、コロナ禍における設備投資の抑制に伴う競争激化による利益率の低下や、国内外での緊急事態宣言やロックダウンの発出によって生じた現地納入作業の延期・延長による売上高の減少の影響もあり、営業利益は前年同期比で減益となりました。」

    WEB営業の効率化や経費抑制の成果があった一方、競争激化による利益率低下と納入延期による売上減少により、営業利益は前年同期比で減少した。
  13. FY2021-Q2前進有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の損益につきましては、WEBの活用による営業活動の効率化や経費抑制の成果もありましたが、新型コロナウイルス感染症拡大による景気の減速が売上高に影響したこともあり、営業損益、経常損益、最終損益ともに前年同期比で減益となりました。」

    WEB活用による営業活動の効率化と経費抑制で成果が出たと説明しており、コスト構造改革・効率化の施策が進展した。一方、景気減速による売上減少で各段階損益は前年同期より悪化した。
  14. FY2020前進有価証券報告書

    「生産効率の向上、第4四半期での経費発生の抑制により、期初予想(営業利益7億円)との比較では若干上回る結果となりました。」

    生産効率向上と経費発生抑制の成果が年度実績に表れ、営業利益は期初予想を若干上回った。
  15. FY2020-Q3前進有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の損益につきましては、生産効率の改善による原価低減と、売上粗利益率改善の成果等もありましたが、売上高の減少による影響により、営業損益、経常損益、最終損益ともに、前年同期比で、減少する結果となりました。」

    生産効率の改善による原価低減と売上粗利益率改善の成果が継続している。一方、売上高減少の影響により、営業・経常・最終損益は前年同期より悪化した。
  16. FY2020-Q2前進有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の損益につきましては、生産効率の改善による原価低減、販売経費の効率化の成果等もありましたが、売上高の減少の影響により、営業損益、経常損益は前年同期比で、減少する結果となりました。」

    生産効率の改善による原価低減と販売経費の効率化で成果が出たと説明しており、コスト構造改革の施策は進展した。一方、売上高減少の影響で営業損益・経常損益は前年同期より悪化した。
  17. FY2020-Q1前進有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の損益につきましては、売上高の増加と併せ、売上粗利率の改善と生産効率の改善等の成果もあり、営業損益、経常損益、最終損益ともに、前年同期比で損失が大幅に改善する結果となりました。」

    売上粗利率・生産効率の改善等が成果として表れ、前年同期比で営業・経常・最終損失が大幅に改善した。コスト構造改革の方向に沿う進展が継続している。
  18. FY2019-Q3前進有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の損益につきましては、売上高は前年同期並みとなりましたが、売上粗利率の改善と生産効率の改善等の成果もあり、営業損益、経常損益、最終損益ともに、前年同期と比べ損失を大きく改善する結果となりました。」

    売上粗利率の改善と生産効率の改善等が成果として表れ、前年同期比で営業・経常・最終損失が大きく改善した。
  19. FY2019-Q2前進有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の損益につきましては、生産効率の改善、海外事業の採算性向上に加え、第3四半期以降に予定していた高利益率案件の売上が当第2四半期に前倒しとなったことにより、営業損益、経常損益、最終損益ともに、前年同期と比べ損失を大きく改善する結果となりました。」

    生産効率の改善と海外事業の採算性向上、高利益率案件の売上前倒しにより、前年同期比で営業・経常・最終損失が大きく改善した。
  20. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「当社グループとしましては、市場での競争は今後も継続することを前提に、引続き売上原価率改善の施策を断行するとともに、競争に打ち勝つ製品の開発、新たな価値を生み出すソリューションの提供を進め、収益の改善を図って参ります。」

    売上原価率改善の施策を継続し、競争力のある製品開発とソリューション提供によって収益改善を図る方針を再確認している。
  21. FY2018前進有価証券報告書

    「当連結会計年度の損益につきましては、売上高の増加と併せ、継続して実施してきましたコスト構造の改善が進み、国内の大型案件において、その成果が表れたこともあり、営業利益は期初予想の6億円を上回りました。」

    コスト構造の改善が進み、国内大型案件で成果が表れ、営業利益は期初予想の6億円を上回った。前年度に開始したコスト構造改革の効果が年度実績として示されている。
  22. FY2018-Q3前進有価証券報告書

    「損益面につきましては、売上高の増加と併せ、前年同期において売上原価率を悪化させた高コスト案件に係る要因を是正するプロセスが、第2四半期に引続き一定の成果を生み売上原価率が大幅改善したこともあり、営業損益は前年同期比で14億88百万円改善し、営業損失6億38百万円(前年同期営業損失21億26百万円)となりました。」

    高コスト案件要因の是正プロセスが第2四半期も継続して成果を上げ、営業損益は前年同期比14億88百万円改善した。コスト構造改革の方向に沿う進展が示されている。
  23. FY2018-Q2前進有価証券報告書

    「前年同期において売上原価率を悪化させた高コスト案件に係る要因を是正するプロセスが、第1四半期に引続き一定の成果を生み売上原価率が大幅に改善した結果、営業損益は前年同期比で7億26百万円改善し、営業損失7億25百万円(前年同期営業損失14億51百万円)となりました。」

    高コスト案件要因を是正するプロセスが継続して成果を生み、売上原価率の改善と営業損失の縮小が確認された。
  24. FY2018-Q1前進有価証券報告書

    「損益面につきましては、売上高は大幅に減少しましたが、前年同期において売上原価率を悪化させた高コスト案件に係る要因を是正するプロセスが一定の成果を生み売上原価率が大幅に改善した結果、営業損益は前年同期比で68百万円改善し、営業損失7億43百万円(前年同期営業損失8億12百万円)となりました。」

    高コスト案件要因の是正プロセスが一定の成果を生み、コスト構造改革の方向に沿う売上原価率の改善と営業損失の縮小が確認された。
  25. FY2017初出有価証券報告書

    「今後期待される次世代放送設備の需要増加等に備え、次年度以降の事業展開の機動性を高めるため、コスト構造改革の一環として、棚卸資産の大幅圧縮による評価損を売上原価に計上したことによります。」

    次世代放送設備の需要増加に備え、次年度以降の機動性を高める施策として、コスト構造改革と棚卸資産の大幅圧縮を初めて明示している。棚卸資産評価損は2,172百万円計上された。
一緒に動いた変遷

「産業システム事業を次世代の成長の柱へ育成」は、この変遷が動いた25回のうち11回、同じ書類で同じ向きに動きました。

11119777★123456
  1. ★この変遷
  2. 1産業システム事業を次世代の成長の柱へ育成11回
  3. 2メディカル・インスペクション・セキュリティの拡大11回
  4. 3高コスト案件の納入による損益圧迫9回
  5. 44K・8K放送市場への対応加速7回
  6. 5IP&Tを核とした技術優位性の確立7回
  7. 6財務制限条項抵触と継続企業の前提に関する重要事象7回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
池上通信機の次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-05-14の決算で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
コスト構造改革と棚卸資産の大幅圧縮|池上通信機(6771)の変遷 | Komori