円高による為替差損の発生
FY2017-Q1に初出。25回の記載のうち13回が「対処」で、最初の「対処」はFY2017-Q3。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。159社中71社が悪化側に。
- FY2026対処有価証券報告書
「為替差損 83」
当年度の為替差損は83百万円となり、前年度の512百万円から縮小した。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「為替差損 － 227」
当中間連結会計期間に227百万円の為替差損が計上され、為替変動による損失が再び発生した。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「経常利益は、前年同四半期累計期間に比べ為替差損が縮小したこともあり、31億3千8百万円（同24.2％増）と増加しました。」
前年同期の為替差損690百万円から当第3四半期累計期間は117百万円へ縮小し、為替影響による損失が緩和された。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「経常利益は、前年同期の為替差損が当期は為替差益に転換したこともあり、18億4千4百万円（同40.4％増）と増加しました。」
前年同期の為替差損351百万円から、当第2四半期累計期間は為替差益49百万円へ転換し、為替影響による損失が緩和された。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「経常利益は、為替差益や持分法適用会社利益の改善により、7億3千2百万円（同5.8％増）と増加しました。」
前年度に512百万円の為替差損が計上されていたのに対し、当第1四半期は131百万円の為替差益となり、為替影響による損失は緩和された。 - FY2023悪化有価証券報告書
「為替差損 512」
前年度の為替差益21百万円から、当年度は512百万円の為替差損となり、為替変動による損失が年度全体で顕在化した。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「為替差損 60 690」
為替差損は前年同期の60百万円から当第3四半期累計期間には690百万円へ増加し、為替影響による損失が拡大した。 - FY2023-Q2再定義有価証券報告書
「為替差損 － 351」
従来の円高による為替差損から、急激な円安が海外生産・日本販売製品に悪影響を及ぼし、当第2四半期累計期間には351百万円の為替差損が計上される構図へ変化した。 - FY2022対処有価証券報告書
「為替差益 21」
当連結会計年度は21百万円の為替差益となり、前年度の175百万円の為替差損から為替影響が緩和された。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「為替差損 185 60」
為替差損は前年同期の185百万円から当第3四半期累計期間の60百万円へ縮小し、為替影響は緩和された。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「為替差益 124」
前年同期の為替差損161百万円から、当第2四半期累計期間は124百万円の為替差益に転じ、為替差損の影響は緩和された。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「為替差益 82」
前年同期の為替差損32百万円から、当第1四半期は82百万円の為替差益に転じ、円高による為替差損の影響は緩和された。 - FY2021再掲有価証券報告書
「為替差損 175」
当連結会計年度に175百万円の為替差損が計上され、為替影響は引き続き損失として発生している。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「為替差損 － 185」
当第3四半期連結累計期間に185百万円の為替差損が計上され、前四半期累計期間の161百万円から損失額が増加した。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「為替差損 161」
前年同期の為替差益から、当第2四半期累計期間は161百万円の為替差損に転じ、為替影響が損失として発生した。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「為替差損 32」
前年同期の為替差益から、当第1四半期は32百万円の為替差損に転じ、為替影響が再び損失として発生した。 - FY2019-Q1対処有価証券報告書
「為替差益 49」
前年同期の為替差損から、当第1四半期は為替差益49百万円となり、円高による為替差損の影響は緩和されている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「営業外費用」
連結損益計算書上の為替差損は113百万円で、前期の110百万円から大きな変化はなく、為替影響が引き続き発生している。 - FY2018-Q3対処有価証券報告書
「為替差損 88 3」
四半期連結損益計算書上の為替差損は前年同期の88百万円から3百万円へ縮小しており、為替差損の影響は引き続き軽微である。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「また、前年同四半期は急激な円高の進行により為替差損が生じていましたが、当期間の為替は比較的安定して推移し、経常利益は27億4千7百万円（同31.2％増）」
前年同期の為替差損に対し、当期間は為替が比較的安定して推移したとされ、為替影響の緩和が継続している。 - FY2018-Q1対処有価証券報告書
「また、前年同四半期は急激な円高の進行により為替差損が生じましたが、当第１四半期の為替は比較的安定して推移したため、経常利益は10億4千2百万円（同31.4％増）」
前年同期に発生した為替差損402百万円に対し、当四半期は為替が比較的安定し、為替差損は発生していない。 - FY2017対処有価証券報告書
「期初より急激に進行した円高が年度後半では円安へ転換したことから為替差損が縮小し、経常利益は50億9千1百万円（同29.6％増）となりました。」
為替差損は前期の488百万円から110百万円へ縮小し、円安転換によって為替影響が緩和された。 - FY2017-Q3対処有価証券報告書
「また円安転換により為替差損が縮小し、経常利益は37億8千7百万円（同26.9％増）」
円安転換により、為替差損が前年同期の205百万円から88百万円へ縮小している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「その結果、当社グループの当第２四半期連結累計期間の状況といたしまして、円高の影響もあり売上高は404億9千7百万円（前年同四半期比3.0％減）と減収となりましたが、営業利益は25億8千5百万円（同32.7％増）と増益となりました。また、為替差損の影響などにより、経常利益は20億9千3百万円（同8.5％増）となりました。」
円高と為替差損の影響が引き続き発生している。損益計算書では当第2四半期連結累計期間の為替差損を545百万円としている。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「一方、急激な円高の進行により営業外費用で為替差損4億2百万円が発生し、経常利益は7億9千3百万円（同1.7％減）となりました。」
為替リスクが実際に発生し、4億2百万円の為替差損として数値化されている。