構造改革・為替対策・原価低減と個別顧客対応による収益向上
FY2017-Q1に初出。30回の記載のうち19回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載は2026-08-27。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに67社。
- 2026-08-27前進業績予想の修正
「売上高および各段階利益が当初想定を上回る見込みとなりました。」
収益性改善の進捗を踏まえ、売上高・各段階利益の通期見込みが当初予想を上回る水準へ具体的に引き上げられた。 - FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度の売上高は、1,235億5千9百万円（前期比8.3％増）と過去最高を更新し、営業利益は52億8千7百万円（同1.8％増）、営業利益率4.3％と増収増益となりました。」
収益改善施策と構造改革を進める中で、売上高が過去最高となり、営業利益も増益となった。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「その結果、当中間連結会計期間の売上高は、581億8千9百万円（前年同中間期比10.9％増）、営業利益は28億8千4百万円（同73.7％増）と売上高、営業利益とも中間連結会計期間としては過去最高を更新し、増収増益となりました。」
収益改善施策の継続下で、売上高・営業利益が中間連結会計期間として過去最高となり、営業利益は前年同期比73.7％増となった。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「その結果、当第2四半期連結累計期間における売上高は、価格改定効果に加えて円安効果もあり、過去最高の518億7千1百万円（前年同期比4.9％増）となりました。営業利益は、基幹システム更新費用などにより経費が増加したものの17億2千4百万円（同4.6％増）と増加し、営業利益率は前年同期並みの3.3%を維持しました。」
価格改定と円安効果により過去最高売上を更新し、基幹システム更新費用などの経費増加がある中でも営業利益が前年同期比4.6％増となった。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「価格改定の浸透に加えて円安効果もあり、当第1四半期の売上高は、244億9千8百万円（前年同四半期比2.2％増）となりました。」
価格改定の浸透と円安効果が売上増加に寄与した一方、労務費や基幹システム更新費用の影響により営業利益は前年同期比8.4％減となった。 - FY2023前進有価証券報告書
「利益面では、価格改定の効果や前中期より取り組んできた生産改善活動の効果が年度を通じて寄与し、収益性が大きく改善しました。」
価格改定と生産改善活動の効果が年度を通じて寄与し、電子部品関連事業のセグメント利益は26億4千2百万円、前年同期比370.1％増となった。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「また、製品の価格改定努力や、前中期経営計画から取り組んできた工場の自動化推進及び拠点再編による物流改善などもあり、営業利益は31億4千4百万円（同612.7％増）、経常利益は25億2千7百万円（同248.1％増）」
価格改定、工場自動化、拠点再編による物流改善を進めた結果、第3四半期累計期間の営業利益は前年同期比612.7％増、経常利益は同248.1％増となった。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「また、製品の価格改定努力や、前中期経営計画から取り組んできた工場の自動化推進及び拠点再編による物流改善などにより、営業利益は16億4千8百万円 （同482.8％増）、経常利益は13億1千3百万円（同101.2％増）と大幅に増加いたしました。」
製品価格改定、工場自動化、拠点再編による物流改善を進め、営業利益は前年同期比482.8％増、経常利益は同101.2％増となった。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「素材価格の上昇に対しては、価格改定を進め、適正収益の確保を図りました。その結果、当社グループの当第1四半期連結累計期間における売上高は、第1四半期としては過去最高の239億8千1百万円（前年同四半期比22.8％増）となりました。また、営業利益は6億7千7百万円（同546.1％増）、経常利益は6億9千2百万円（同190.0％増）」
価格改定による適正収益確保を進め、過去最高の第1四半期売上高と営業利益・経常利益の大幅増益を実現した。 - FY2022前進有価証券報告書
「価格転嫁やコスト管理の徹底、成長戦略を通じた高付加価値品の拡大に加え、前中期経営計画で進めた生産改善の効果を実現し、収益性の改善を図ります。」
価格転嫁、コスト管理、高付加価値品の拡大、生産改善効果の刈り取りを第13次中期経営計画の収益改善手段として具体化した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「こうした状況のもと、当社グループでは新型コロナウイルス感染防止対策を徹底しながら、中期経営計画で掲げる「車載」・「パワーエレクトロニクス」・「ＩｏＴ・次世代通信」という３つのターゲット市場に向けた開発・生産・販売活動を推進いたしました。しかしながら、原材料価格高騰の影響は当社の主力事業である電子部品関連事業と電子化学実装関連事業の両方に及び、売上の拡大に対して、収益面では厳しい状況となりました。」
3つのターゲット市場に向けた開発・生産・販売活動を継続したが、原材料価格高騰により売上拡大が収益改善に結び付かない状況が示された。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「こうした状況のもと、当社グループでは新型コロナウイルス感染拡大防止対策を徹底しながら、中期経営計画で掲げる「車載」・「パワーエレクトロニクス」・「ＩｏＴ・次世代通信」という３つのターゲット市場に向けた開発・生産・販売活動を推進するとともに、原材料価格高騰や部材調達難への対策を図り、取引先への確実な製品供給と適正収益の確保に努めました。その結果、当社グループの当第１四半期連結累計期間の業績は、売上高195億2千9百万円（前年同四半期比27.8％増）、営業利益1億4百万円（前年同四半期は8千2百万円の営業損失）、経常利益2億3千8百万円（前年同四半期は1億1千3百万円の経常損失）、親会社株主に帰属する四半期純損失2億6千6百万円（前年同四半期は3億1千5百万円の四半期純損失）となりました。」
3つのターゲット市場への開発・生産・販売活動と、原材料高・部材調達難への対策を継続した。売上高は前年同期比27.8％増、営業利益・経常利益は前年同期の損失から利益へ転じた。 - FY2021再掲有価証券報告書
「また、経費管理の徹底や設備投資の見極めにより、コスト削減を図りました。」
経費管理の徹底と設備投資の選別によるコスト削減を継続しているが、年度全体では減収減益となった。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「また、経費管理の徹底や設備投資の見極めなどにより、コスト削減を図りました。」
経費管理の徹底と設備投資の選別によるコスト削減を継続していると記載されている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「また、経費管理の徹底や設備投資の見極めなどにより、コスト削減を図りましたが、景気低迷の影響を補うまでには至りませんでした。」
経費管理の徹底や設備投資の選別によるコスト削減を継続しているが、景気低迷の影響を補うには至らなかった。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社グループでは2021年度をターゲットとする中期経営計画「Biltrite Tamura GROWING ANEW」を、2019年４月に新たな経営体制でスタートし、グループ一丸で成長市場に取り組み、グローバルな生産・販売・開発体制の強化と効率化を進めております。」
収益性向上を第一とする新中期経営計画のもと、成長市場への対応およびグローバルな生産・販売・開発体制の強化・効率化を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社グループでは2021年度をターゲットとする新中期経営計画「Biltrite Tamura GROWING ANEW」を、2019 年４月に新たな経営体制でスタートし、グループ一丸で成長市場に取り組み、グローバルな生産・販売・開発体制の強化と効率化を進めております。」
新中期経営計画のもとで、成長市場への対応およびグローバルな生産・販売・開発体制の強化・効率化を進める既存施策が継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社グループでは2021年度をターゲットとする新中期経営計画「Biltrite Tamura GROWING ANEW」を、2019年４月に新たな経営体制でスタートしました。収益性の向上を第一とした豊かな成長の実現に向け、グループ一丸で成長市場に取り組み、グローバルな生産・販売・開発体制の強化と効率化を進めております。」
新中期経営計画のもとでも、収益性向上を第一とし、グローバルな生産・販売・開発体制の強化・効率化を進める方向が継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社グループでは本年を最終年度とする「第11次中期経営計画Biltrite Tamura GROWING」で目指す、収益性の向上を第一とした豊かな成長の実現に向け、ＩＴシステムを活用した個別原価管理の徹底、グローバルな生産・販売・開発体制の一層の強化と効率化、製品・市場の見極めによる投資開発効率の向上などに取り組んでまいりました。」
収益性向上に向けた既存施策は継続しているが、電源機器不具合に伴う修理費用の影響により、累計営業利益は前年同期比23.6％減となった。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「その結果、当社グループの当第１四半期連結累計期間の状況といたしまして、売上高は209億5千7百万円（前年同四半期比6.9％増）、営業利益は11億9千万円（同23.1％増）、経常利益は12億7千3百万円（同22.1％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は10億4千4百万円（同75.6％増）と増収増益となりました。」
収益性向上に向けた施策の継続下で、売上高、営業利益、経常利益、親会社株主利益が前年同期比で増加した。 - FY2018前進有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループでは「第11次中期経営計画Biltrite Tamura GROWING」で目指す、収益性の向上を第一とした豊かな成長の実現に向け、ＩＴシステムを活用した個別原価管理の徹底、グローバルな生産・販売・開発体制の一層の強化と効率化、製品・市場の見極めによる投資開発効率の向上などに取り組んでまいりました。その結果、…営業利益は54億7百万円（同5.7％増）…となり、営業利益は前期に続き二期連続の過去最高益更新となりました。」
個別原価管理、グローバル体制強化、投資開発効率向上を進めた結果、営業利益が前年同期比5.7％増となり、二期連続の過去最高益を更新した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「その結果、当社グループの当第３四半期連結累計期間の状況といたしまして、売上高は628億1千1百万円（前年同四半期比6.3％増）、営業利益は41億8千2百万円（同11.0％増）、経常利益は43億1千6百万円（同14.0％増）と増収増益となりました。」
収益性向上に関する経営方針に重要な変更はなく、当第3四半期累計期間は増収増益となった。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「その結果、当社グループの当第２四半期連結累計期間の状況といたしまして、売上高は414億7千6百万円（前年同四半期比2.4％増）、営業利益は26億1千万円（同0.9％増）と増収増益となりました。」
収益性向上に向けた取り組みの継続下で、当第2四半期累計期間は増収増益となり、営業利益も前年同期比0.9％増となった。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「こうした経営環境において当社グループは、収益性の向上を第一の目標とする中期経営計画を掲げ、お客様へ価値ある「オンリーワン製品」の提供、個別原価管理の徹底、生産効率改善などの取り組みを進めてまいりました。」
収益性向上に向けた施策は継続しているが、当四半期の営業利益は9億6千7百万円、前年同四半期比16.6％減となった。 - FY2017前進有価証券報告書
「こうした経営環境において当社グループは、収益性の向上を第一の目標とする中期経営計画を掲げ、お客様へ価値ある「オンリーワン製品」の提供、きめ細やかな個別原価管理、生産効率改善などの取り組みを進めてまいりました。その結果、当社グループの当連結会計年度の状況といたしまして、売上高は796億7百万円（前期比5.9％減）と減収ながら、営業利益は51億1千7百万円（同19.9％増）となり、平成10年３月期以来の過去最高益となりました。」
オンリーワン製品、個別原価管理、生産効率改善を進めた結果、減収下でも営業利益が前年同期比19.9％増となり、過去最高益を更新した。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「その結果、当社グループの当第３四半期連結累計期間の状況といたしまして、売上高は590億9千3百万円（前年同四半期比5.2％減）と減収ながら、営業利益は37億6千7百万円（同23.3％増）と増益となりました。」
個別原価管理、生産効率改善などの施策のもと、減収ながら営業利益が前年同期比23.3％増となる具体的な前進が示された。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「このような厳しい経営環境下ではありますが、当社グループでは、収益性の向上を第一の目標とする中期経営計画のもと、お客様への価値ある「オンリーワン製品」の提供、きめ細やかな個別原価管理、グローバル拠点における生産効率改善などの取り組みを進めてまいりました。その結果、当社グループの当第２四半期連結累計期間の状況といたしまして、円高の影響もあり売上高は404億9千7百万円（前年同四半期比3.0％減）と減収となりましたが、営業利益は25億8千5百万円（同32.7％増）と増益となりました。」
収益性向上に向けた施策が具体化され、営業利益25億8千5百万円、前年同四半期比32.7％増という業績上の前進が示されている。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「厳しい市場環境ながらきめ細かな個別顧客対応や前連結会計年度に実施した構造改革の効果などにより、営業利益は11億5千9百万円（同55.0％増）と増加いたしました。」
前年度に実施した構造改革の効果と、個別顧客対応が利益増加の要因として示されている。