3か年中期経営計画の策定
FY2019に初出。20回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022-Q3。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。77社中17社が悪化側に。
- FY2026再定義有価証券報告書
「顧客ニーズの高度化・多様化に加え、生成ＡＩの急速な普及により、今までにない市場ニーズや変化への対応が求められており、ＡＩ関連市場向けや環境対応関連、Beyond 5Gなどによる電子部品の需要にも変化が見込まれ、「創造力」と「挑戦する精神」を礎にしてさらなる成長を目指し未来のNOBLEを見据えて、「抵抗器のNOBLEから新生NOBLEへの深化と進化」を長期ビジョンとして、2026年５月に第２期「中期経営計画2030」を策定し」
第1期中期経営計画の最終年度から、第2期「中期経営計画2030」へ計画枠組みを移行した。2030年度に売上高220億円、営業利益22億円、営業利益率10％、ROE6％以上などの数値目標を設定している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「2021年５月に策定した中期５ヵ年計画の最終年度にあたる2025年度は、その目標達成に向けて、センサ・医療・非接触を合言葉に、次期中期経営計画の柱と考えている医療・ヘルスケア分野への生体電極・電気化学センサ、及び自動車電装分野へのセンサ開発を進めており」
中期5ヵ年計画が最終年度に入り、目標達成と次期中期経営計画の柱に位置づける医療・ヘルスケアおよび自動車電装向けセンサ開発を進めている。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「このような状況の中で当社グループは、2021年５月に策定した中期５ヵ年計画の４年目にあたる当期は、その目標達成や次期中期経営計画策定に向けて、当社の要素技術の要であるエレメント技術の向上等を目的に、2027年度の完成を目標とした研究開発機能と本社機能を複合した新本社ビルへの建替えを計画しており」
中期5ヵ年計画が第4年目に入り、目標達成と次期中期経営計画の策定に向けた段階であることを明示した。2027年度完成目標の新本社ビル建替えを、要素技術向上と研究開発機能強化の施策として継続している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社グループは、2021年５月に策定した、未来のNOBLEを見据えて、「抵抗器のNOBLEから新生NOBLEへの深化と進化」を長期ビジョンとした中期５ヵ年計画の第３ステップ初年度にあたる次期は、その目標達成に向けて」
中期5ヵ年計画が第2ステップ最終年度から第3ステップ初年度へ移行する段階を明示し、次期の施策を具体化している。 - FY2024-Q2引き上げ有価証券報告書
「加えて、次期中期経営計画の課題となる新領域の確立の取組を進めており、特に医療・ヘルスケア分野では更なる技術革新により新分野への進出を目指しております。」
次期中期経営計画の課題として新領域の確立を継続し、医療・ヘルスケア分野では技術革新を通じた新分野進出という方向を具体化している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「加えて、次期中期経営計画の課題となる新領域の確立の取組を進めており」
中期5ヵ年計画の第2ステップを進めるとともに、次期中期経営計画の課題として新領域の確立に取り組む方針を継続している。 - FY2023-Q3引き上げ有価証券報告書
「また、次期中計の課題となる新領域の確立の取組を進めており、５Ｇ関連の製品開発を強化による通信・公共分野の開拓や、当社技術「センサー」＋新規開拓テーマ「水」＋SDGs「社会貢献活動」をにらんで、社会課題解決への取組強化の為、防災、医療・ヘルスケア（MEMS）、介護分野の開拓を進めております。」
中期5ヵ年計画の第2ステップの実行に加え、次期中計の課題として新領域の確立を掲げ、通信・公共、防災、MEMS、介護等を対象に加えている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは、2021年５月に策定した、未来のNOBLEを見据えて、「抵抗器のNOBLEから新生NOBLEへの深化と進化」を長期ビジョンとした中期５ヵ年計画の第２ステップにあたる今期は、その目標達成に向けて、」
長期ビジョンを軸とする中期５ヵ年計画の第２ステップを当期も継続して実行し、目標達成を目指していると記載している。新たな計画変更や達成マイルストーンは示されていない。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「２０２２年５月に未来のNOBLEを見据えて、「抵抗器のNOBLEから新生NOBLEへの深化と進化」を長期ビジョンとした中期５ヵ年計画の数値目標の修正を行い、新型コロナウイルスの感染防止に取り組みながら、第２ステップにあたる今期はその達成に向けて」
中期5ヵ年計画について、2022年5月に数値目標を修正し、第2ステップに当たる当期の達成に向けて取り組んでいると記載している。 - FY2022前進有価証券報告書
「そのうえで、中期計画を３段階に分け、段階毎の売上高・営業利益の目標値を再設定、既存領域の拡大を目指した当連結会計年度の結果を第１ステップとし、基礎となる地固めの年となる2022年度～2023年度を第２ステップと位置づけ、その着実な実行のための人的投資や設備インフラ投資等による体制強化を図り、将来の事業拡大を見据え積極的な投資計画を策定し、当初計画売上高153億円、営業利益12億円から売上高160億円、営業利益14億円に修正いたしました。さらに第２ステップでの体力強化の元、新領域の拡大を目指す2024年度～2025年度を第３ステップとし、当初計画売上高180億円は変更せず、営業利益を15億円から17億円を目指してまいります。」
中期5ヵ年計画を3段階に分け、初年度実績が数値目標を上回ったことを踏まえて、第2ステップの目標を売上高160億円・営業利益14億円へ、第3ステップの営業利益目標を17億円へ修正した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「また、未来のNOBLEを見据えて、「抵抗器のNOBLEから新生NOBLEへの深化と進化」を長期ビジョンとして、今年度を初年度とした中期５ヵ年計画を策定し、目標達成に向けて取り組んでおり、既存領域の拡大や顧客ニーズを捉えた新製品開発を実行し、来年度には一部新製品の拡販を開始する予定です。 2022年４月に予定されている東京証券取引所の市場区分の再編を受け、当社はプライム市場を選択し、その際、中期経営計画の数値目標や資本政策の見直しを行うことも公表しており、2022年５月には改訂中期経営計画を発表する予定としております。」
中期５ヵ年計画の初年度として施策を実行し、来年度の新製品拡販を予定している。さらに、プライム市場選択に伴う数値目標・資本政策の見直しと、2022年５月の改訂計画発表予定を示している。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「中期５ヵ年計画を策定し、その初年度である今期は取組施策の実行計画を立案、目標達成に向けて取組を推し進めております。」
従来の３か年中期経営計画・中長期的経営戦略から、５年間の中期計画へ枠組みを改め、初年度に実行計画を立案している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「当社グループの置かれている市場環境は様々な分野における電子化が急速に進んでおり、その環境変化に対する取り組みの強化を早急に行うことが当面の課題であり、以下の項目を中長期的な経営戦略として取り組んでまいります。」
前年度に策定方針を示した「3か年中期経営計画」という名称は用いず、ビジネスモデルの構築と競争力の構築からなる「中長期的な経営戦略」として計画の枠組みを示している。 - FY2019初出有価証券報告書
「なお、今後のビジネスモデルの構築を図る為に３か年中期経営計画を策定いたします。」
今後のビジネスモデル構築に向け、3か年の中期経営計画を策定する方針を初めて明示している。