グローバル事業における外国為替変動リスク
FY2016に初出。27回の記載のうち15回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。159社中71社が悪化側に。
- FY2026ドル円は円高、ユーロ円は円安継続有価証券報告書
「2025年度の米ドル、ユーロに対する平均円レートはそれぞれ150.7円、174.7円と前年度の平均レートに比べ米ドルは1.8円の円高、ユーロは11.0円の円安となりました。」
2025年度は前年平均比で米ドルに対して円高、ユーロに対して円安となった。 - FY2026-H1ドル円は円高、ユーロ円は円安有価証券報告書
「当中間連結会計期間の米ドル、ユーロに対する平均円レートはそれぞれ146.0円、167.9円となり、前年同期の平均レートに比べ、米ドルに対して6.6円の円高、ユーロに対して2.1円の円安となりました。」
前年同期比で米ドルに対しては円高、ユーロに対しては円安となった。リスクヘッジ方針については重要な変更がないと記載した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「2024年度の米ドル、ユーロに対する平均円レートはそれぞれ152.5円、163.6円と前年度の平均レートに比べ米ドルは8.1円、ユーロは7.0円の円安となりました。」
2024年度も円安が進行し、前年平均比で米ドル8.1円、ユーロ7.0円の円安となった。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「当中間連結会計期間の米ドル、ユーロに対する平均円レートはそれぞれ152.6円、165.8円となり、前年同期の平均レートに比べ、米ドルに対して11.9円の円安、ユーロに対して12.6円の円安となりました。」
前年同期比で米ドル11.9円、ユーロ12.6円の円安となり、為替変動が各分野の売上高・営業損益に影響した。リスクヘッジ方針に重要な変更はない。 - FY2024再掲有価証券報告書
「2023年度の米ドル、ユーロに対する平均円レートはそれぞれ144.4円、156.6円と前年度の平均レートに比べ米ドルは9.0円、ユーロは15.7円の円安となりました。」
円安が継続し、G＆NS・ET＆S・I＆SSの売上高及び営業損益に為替影響が生じた。先物為替予約・通貨オプション等によるヘッジ方針は継続している。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「当四半期連結累計期間の米ドル、ユーロに対する平均円レートはそれぞれ143.1円、155.1円となり、前年同期の平均レートに比べ、米ドルに対して6.7円の円安、ユーロに対して14.6円の円安となりました。」
前年同期比で米ドル6.7円、ユーロ14.6円の円安となり、為替変動がＧ＆ＮＳ、ＥＴ＆Ｓ及びＩ＆ＳＳなどの売上高・営業損益に引き続き影響した。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「当四半期連結累計期間の米ドル、ユーロに対する平均円レートはそれぞれ140.7円、153.2円となり、前年同期の平均レートに比べ、米ドルに対して6.9円の円安、ユーロに対して14.5円の円安となりました。」
前年同期比で米ドル6.9円、ユーロ14.5円の円安となり、為替変動による各分野の売上高・営業損益への影響を継続して開示した。リスクヘッジ方針に重要な変更はない。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「為替相場は変動していますが、リスクヘッジの方針についても前述の報告書に記載した内容から重要な変更はありません。 当四半期の米ドル、ユーロに対する平均円レートはそれぞれ137.0円、149.2円となり、前年同期の平均レートに比べ、米ドルに対して7.6円の円安、ユーロに対して11.2円の円安となりました。」
円安が継続し、米ドル・ユーロの平均円レートを開示したが、為替リスクヘッジ方針に重要な変更はないと再確認した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「2022年度の米ドル、ユーロに対する平均円レートはそれぞれ135.4円、140.9円と前年度の平均レートに比べ米ドルは23.1円、ユーロは10.4円の円安となりました。」
円安による売上高・営業損益への影響を年度実績として開示し、先物為替予約や通貨オプション等によるヘッジ方針を継続した。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「当四半期連結累計期間の米ドル、ユーロに対する平均円レートはそれぞれ136.4円、140.5円となり、前年同期の平均レートに比べ、米ドルに対して25.4円の円安、ユーロに対して9.9円の円安となりました。」
前年同期比で米ドルは25.4円、ユーロは9.9円の円安となり、為替変動による各分野の売上高・営業損益への影響が継続した。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「当四半期連結累計期間の米ドル、ユーロに対する平均円レートはそれぞれ133.8円、138.7円となり、前年同期の平均レートに比べ、米ドルに対して24.0円の円安、ユーロに対して7.8円の円安となりました。」
前年同期比で米ドル24.0円、ユーロ7.8円の円安となり、為替変動が引き続き各分野の売上高・営業損益に影響した。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「当四半期の米ドル、ユーロに対する平均円レートはそれぞれ129.4円、138.0円となり、前年同期の平均レートに比べ、米ドルに対して19.9円の円安、ユーロに対して6.2円の円安となりました。」
円安が実際に進行し、前年同期比で米ドル19.9円、ユーロ6.2円の円安となった。各分野の売上高・営業損益への為替影響額も開示された。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「為替相場は変動していますが、リスクヘッジの方針についても前述の報告書に記載した内容から重要な変更はありません。当四半期の米ドル、ユーロに対する平均円レートはそれぞれ109.5円、131.9円となり、前年同期の平均レートに比べ、米ドルに対して1.9円の円安、ユーロに対して13.4円の円安となりました。」
米ドル・ユーロに対する円安方向の為替変動を開示したが、リスクヘッジ方針に重要な変更はないと再確認した。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当四半期連結累計期間の米ドル、ユーロに対する平均円レートはそれぞれ106.9円、121.3円となり、前年同期の平均レートに比べ、米ドルに対して1.7円の円高、ユーロに対して0.1円の円高となりました。」
米ドル・ユーロに対する円高方向の変動を開示したが、リスクヘッジ方針に重要な変更はないと再確認している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「為替相場は変動していますが、リスクヘッジの方針についても前述の報告書に記載した内容から重要な変更はありません。当四半期連結累計期間の米ドル、ユーロに対する平均円レートはそれぞれ108.7円、121.0円となり、前年同期の平均レートに比べ、米ドルに対して2.5円の円高、ユーロに対して8.5円の円高となりました。」
米ドル・ユーロに対する円高が進行したが、為替ヘッジ方針には重要な変更がないと再確認した。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当四半期連結累計期間の米ドル、ユーロに対する平均円レートはそれぞれ108.6円、121.4円となり、前年同期の平均レートに比べ、米ドルに対して1.7円の円高、ユーロに対して8.5円の円高となりました。」
米ドル・ユーロに対する円高方向の為替変動と各分野への影響を開示した。リスクヘッジ方針については重要な変更がないと再確認している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「為替相場は変動していますが、リスクヘッジの方針についても前述の報告書に記載した内容から重要な変更はありません。当四半期の米ドル、ユーロに対する平均円レートはそれぞれ109.9円、123.5円となり、前年同期の平均レートに比べ、米ドルに対して0.8円の円安、ユーロに対して6.6円の円高となりました。」
米ドルに対する円安、ユーロに対する円高が生じたが、為替ヘッジ方針に重要な変更はないと再確認した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「為替相場は変動していますが、リスクヘッジの方針についても前述の報告書に記載した内容から重要な変更はありません。当四半期連結累計期間の米ドル、ユーロに対する平均円レートはそれぞれ111.2円、129.5円となり、前年同期の平均レートに比べ、米ドルに対して0.5円の円高、ユーロに対して1.0円の円安となりました。」
米ドル・ユーロの為替変動を開示したが、リスクヘッジ方針に重要な変更はないと再確認した。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「為替相場は変動していますが、リスクヘッジの方針についても前述の報告書に記載した内容から重要な変更はありません。当四半期連結累計期間の米ドル、ユーロに対する平均円レートはそれぞれ110.3円、129.9円となり、前年同期の平均レートに比べ、米ドルに対して0.8円の円高、ユーロに対して3.7円の円安となりました。」
米ドル・ユーロの為替変動を開示したが、リスクヘッジ方針に重要な変更はないと明記している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当四半期連結累計期間の米ドル、ユーロに対する平均円レートはそれぞれ111.7円、128.5円と前年同期の平均レートに比べ米ドルは5.1円、ユーロは10.4円の円安となりました。」
米ドル・ユーロに対する円安方向の為替変動と各分野への影響を開示したが、リスクヘッジ方針に重要な変更はないと記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「為替相場は変動していますが、リスクヘッジの方針についても前述の報告書に記載した内容から重要な変更はありません。当四半期の米ドル、ユーロに対する平均円レートはそれぞれ111.0円、130.4円と前年同期の平均レートに比べ米ドルは7.7％の円安、ユーロは12.4％の円安となりました。」
円安方向への為替変動が生じ、各分野の営業損益に影響したが、リスクヘッジ方針に重要な変更はないと記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当四半期の米ドル、ユーロに対する平均円レートはそれぞれ111.1円、122.1円と前年同期の平均レートに比べ米ドルは2.7％の円安、ユーロはほぼ前年同期並みとなりました。」
当四半期は米ドルで2.7％の円安、ユーロは前年同期並みとなり、ＭＣ、Ｇ＆ＮＳ、ＩＰ＆Ｓ、ＨＥ＆Ｓ、半導体の各分野で為替影響額を開示している。為替ヘッジ方針に重要な変更はない。 - FY2017再掲有価証券報告書
「2016年度の米ドル、ユーロに対する平均円レートはそれぞれ108.4円、118.8円と前年度の平均レートに比べ米ドルは10.8％、ユーロは11.6％の円高となりました。」
円高による業績影響と、先物為替予約・通貨オプションなどによるヘッジ方針を再確認した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当四半期の米ドル、ユーロに対する平均円レートはそれぞれ109.3円、117.8円と前年同期の平均レートに比べ米ドルは11.1％の円高、ユーロは12.8％の円高となりました。」
円高が継続し、ＭＣ、Ｇ＆ＮＳ、ＩＰ＆Ｓ、ＨＥ＆Ｓ、半導体、コンポーネントの各分野で為替影響を開示している。 - FY2017-Q2悪化有価証券報告書
「当四半期の米ドル、ユーロに対する平均円レートはそれぞれ102.4円、114.3円と前年同期の平均レートに比べ米ドルは19.3％の円高、ユーロは19.0％の円高となりました。」
前年同期比で米ドル19.3％、ユーロ19.0％の円高となり、半導体分野197億円、IP＆S分野95億円など複数分野の営業損益に実際の悪影響が生じた。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「当四半期の米ドル、ユーロに対する平均円レートはそれぞれ108.1円、122.1円と前年同期の平均レートに比べ米ドルは12.3％の円高、ユーロは9.9％の円高となりました。」
円高が実際に進行し、各エレクトロニクス分野で営業損益への悪影響を計上している。 - FY2016初出有価証券報告書
「また、エレクトロニクス事業においては、研究開発費や本社間接費は主に円で、原材料、部品及びコンポーネントの調達や外部委託生産を含む製造費用は主に米ドル及び円で発生しています。売上は日本・米国・欧州・中国・新興国市場を含むその他地域に分散して発生し、それぞれの地域の通貨で計上されています。結果として、特に米ドルに対する大幅な円安及びユーロ安や、ユーロに対する大幅な円高、及び新興国通貨に対する米ドル高はソニーの業績に悪影響をこれまでも及ぼしており、今後も及ぼす可能性があります。」
為替変動が過去に業績へ悪影響を及ぼしたこと、地域別売上構成や為替感応度を記載している。