映画・テレビ制作におけるストライキ・労働中断
FY2017に初出。7回の記載のうち3回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2023。直近の記載はFY2025。
ソニーグループがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに1社。
- FY2025悪化有価証券報告書
「2024年度の当分野の業績は、2023年度のWGA及びSAG-AFTRAのストライキがコンテンツ制作に与えた影響による、テレビ番組制作における作品納入の後ろ倒しを中心とした悪影響があったものの、充実したコンテンツIPや規律ある事業運営等のソニーの強みを反映したものとなりました。」
2023年のストライキの影響が2024年度にもテレビ番組の納入後ろ倒しとして残り、映画分野の業績要因となった。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「この米ドルベースでの大幅な減収は、主に前年度のハリウッドのストライキによる作品制作の遅れなどによる当中間連結会計期間におけるテレビ番組制作の納入作品数の減少、及び当中間連結会計期間における劇場公開作品からの収入の減少によるものです。」
前年度に発生したハリウッドのストライキの影響が、当中間連結会計期間のテレビ番組制作の納入作品数減少として業績に表れている。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「WGA及びSAG-AFTRAのストライキがコンテンツ制作に与えた影響による、映画製作における一部作品の劇場公開日の変更やテレビ番組制作における作品納入の後ろ倒しなどの悪影響があった」
2023年の脚本家・俳優ストライキによる制作中断の影響が、劇場公開日変更及びテレビ番組納入の後ろ倒しとして年度実績に反映された。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「例えば、映画分野では、全米脚本家組合が2023年５月から2023年９月にかけて、映画俳優組合－米テレビ・ラジオ芸術家連盟が2023年７月から2023年11月にかけてストライキを実施しました。これらのストライキにより、映画製作における一部作品の劇場公開日の変更やテレビ番組制作における作品納入の後ろ倒しなどの悪影響が出ています。」
映画・テレビ制作のストライキについて、全米脚本家組合は2023年5月から9月、映画俳優組合等は2023年7月から11月に実施し、劇場公開日の変更や作品納入の後ろ倒しが発生したと開示した。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「例えば、映画分野では、全米脚本家組合が2023年５月から、映画俳優組合－米テレビ・ラジオ芸術家連盟が2023年７月から、それぞれストライキを開始しており、映画製作における一部作品の劇場公開日の変更やテレビ番組制作における作品納入の後ろ倒しなどの悪影響が出ています。」
従来から開示していた制作中断リスクについて、全米脚本家組合及び映画俳優組合等のストライキが実際に発生し、劇場公開日変更や作品納入の後ろ倒しにつながったと記載した。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「例えば、映画分野では、全米脚本家組合が2023年５月２日からストライキを開始しており、長期化した場合には、映画分野の業績に悪影響が出る可能性があります。」
映画・テレビ制作におけるストライキリスクが、全米脚本家組合の2023年5月2日からのストライキとして実際に発生した。 - FY2017初出有価証券報告書
「労働組合によるストライキが生じた場合、あるいはストライキ、サボタージュやロックアウトの可能性が生じた場合、製作活動の遅延や停止を招く可能性があります。」
脚本家、監督、俳優などの労働協約・ストライキによる制作遅延や費用増加をリスクとして記載した。