ET&Sにおける収益軸・成長軸の二軸事業構造
FY2022に初出。7回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023。直近の記載はFY2026。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026再定義有価証券報告書
「当分野では、各事業を「領域拡大」、「成長・創出」、「構造改革・転換」の３つの領域に分けています。」
従来の収益軸・成長軸の二軸構造を、領域拡大、成長・創出、構造改革・転換の三領域へ再整理した。ディスプレイ事業についてはTCLとの戦略的提携により競争力強化を図る。 - FY2026-H1ディスプレイ減収による営業減益有価証券報告書
「売上高：１兆1,100億円（前年同期比1,107億円減少、為替影響：△269億円） （－）ディスプレイにおける販売台数の減少 営業利益：1,041億円（前年同期比301億円減少、為替影響：△83億円） （－）ディスプレイにおける減収の影響 （－）イメージングにおける減収及び関税の影響 （＋）オペレーション費用の削減」
ＥＴ＆Ｓ分野では、ディスプレイ販売台数の減少とイメージングの減収・関税の影響により減収減益となった一方、オペレーション費用の削減を記載した。 - FY2025前進有価証券報告書
「テレビ及びスマートフォン事業においては、販売、製造、設計の構造変革を推進することで、収益水準の向上とボラティリティの低減を進め、リスクをコントロールしていきます。」
ET＆Sの収益軸・成長軸の二軸構造について、テレビ・スマートフォンでは規模を追わず、販売・製造・設計の構造変革と高付加価値化を進めた。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「売上高は、前年同期比354億円増加し、１兆2,207億円となりました。この増収は、販売台数の減少によるテレビの減収があったものの、主に為替の影響によるものです。営業利益は、前年同期比176億円増加し、1,342億円となりました。この増益は、主に為替の好影響及びオペレーション費用の削減によるものです。」
ＥＴ＆Ｓ分野では、テレビの販売台数減少があった一方、オペレーション費用削減などにより営業利益が1,342億円へ増加した。収益軸事業領域の収益性改善の進展を示している。 - FY2024前進有価証券報告書
「収益軸事業領域においては、テレビ及びスマートフォンの収益水準の向上とボラティリティの低減に向け、販売・製造・設計の構造変革を加速します。」
ET＆Sの二軸事業構造について、テレビ・スマートフォンの販売・製造・設計の構造変革、イメージング・スポーツ・バーチャルプロダクション等の成長軸施策を具体化した。 - FY2023前進有価証券報告書
「収益軸事業領域においては、生産から販売までの一貫したDX化や自動化の推進によるオペレーション強化を進めていきます。…成長軸事業領域においては、クリエイターとともに未来のエンタテインメントを創造していくために、社内外のパートナーとの連携により事業モデルを進化させます。」
ET＆Sの収益軸・成長軸の二軸構造について、DX・自動化、高付加価値化、リカーリング型モデル、バーチャルプロダクション、スポーツ、ライフサイエンス等の具体施策を示した。 - FY2022初出有価証券報告書
「このような環境下、当分野では、収益性の維持向上をめざす「収益軸事業領域」と新規事業の創出・拡大による成長をめざす「成長軸事業領域」の二軸での事業構造を確立するという方針のもと、事業運営を行っていきます。」
EP&S分野を、既存製品の高付加価値化・収益性向上を担う収益軸と、バーチャルプロダクション、メディアクラウド、スポーツ、ライフサイエンス等を担う成長軸に分ける方針を初めて独立した枠組みとして示した。