ニューヨーク・コミコンでアニメが世界的現象となる中、ソニーグループの十時裕樹CEOが日本アニメの魅力と同社の投資・提携戦略を語った。世界的なアニメ人気の高まりと日本企業の対応が焦点となる出来事を伝える。
近年、日本アニメは世界的な現象へと変貌したとされ、世界の動画配信利用者のおよそ3人に1人がアニメを視聴している。アニメ市場規模は2023年に320億ドルと見積もられ、2030年には570億ドルへと拡大する見通しが示されている。
この流れの中、ソニーグループの十時裕樹CEOは、日本のエンターテインメント輸出の強さを評価したうえで、同社がKADOKAWAへの約3億ドル出資やクランチロールの事業拡大、バンダイナムコとの提携を通じた戦略強化を進めてきたと語った。
一方で、2026年にはソニーのテレビ・ホームエンターテインメント事業の過半数株を中国メーカーへ譲渡する決定を下した。日本紙が指摘した産業構造の変化と、ソニーを含む日本企業の転換を背景に、ソニーのエンターテインメント中心の経営戦略が一層重要になるとの見方が示された。
十時は、アニメの世界的ブームを受けて日本企業が変革を進めるべきだとし、今後もこの分野への投資と変革を進める姿勢を強調した。