エレクトロニクス事業の構造改革と固定費削減
FY2016に初出。14回の記載のうち3回が「対処」で、最初の「対処」はFY2020。直近の記載はFY2025。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2025構造改革と拠点閉鎖による人員減少有価証券報告書
「2024年度末の従業員数は、映画（海外）（M&Aによる事業拡大等によるもの）及び金融分野において人員増加がありましたが、ＥＴ＆Ｓ、Ｇ＆ＮＳ（海外）及びその他分野（国内）における構造改革ならびにＩ＆ＳＳ（海外）分野における中国の拠点閉鎖等により人員が減少した結果、前年度末に比べ約700名減少し、約112,300名となりました。」
構造改革・固定費削減を継続し、ET＆S、G＆NS、その他及びI＆SS中国拠点の再編等によりグループ従業員数が約700名減少した。 - FY2021構造改革費用の増加と製造拠点再編の継続有価証券報告書
「例えば、2020年度には主にＥＰ＆Ｓ分野において、製造事業所の閉鎖・統合や販売会社の構造改革を中心に構造改革を実行しました。」
2020年度も製造事業所の閉鎖・統合や販売会社の構造改革を実施し、構造改革関連費用は前年度の249億66百万円から258億76百万円となった。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「当四半期連結累計期間の構造改革費用（純額）は、前年同期比60億円減少し、81億円となりました。構造改革費用は、営業費用として営業利益に含まれています。」
2020年度第3四半期累計の構造改革費用は81億円となり、前年同期から60億円減少した。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「当四半期連結累計期間の構造改革費用（純額）は、前年同期比55億円減少し、44億円となりました。構造改革費用は、営業費用として営業利益に含まれています。」
構造改革費用は前年同期比55億円減少し、2020年度第２四半期累計で44億円となった。 - FY2020対処有価証券報告書
「2018年度及び2019年度における構造改革に関連する費用（「構造改革に関連する資産の減価償却費」を含む）は以下のとおりです。」
構造改革関連費用は2018年度の330億91百万円から2019年度の249億66百万円へ減少した。一方、スマートフォン事業やチャンネルポートフォリオ見直しなどの構造改革は継続している。 - FY2020-Q3構造改革費用の累計増加有価証券報告書
「当四半期連結累計期間の構造改革費用（純額）は、前年同期比22億円増加し、141億円となりました。構造改革費用は、営業費用として営業利益に含まれています。」
構造改革費用は前年同期比22億円増加し、2019年度第3四半期累計で141億円となった。 - FY2020-Q2構造改革費用の累計増加有価証券報告書
「当四半期連結累計期間の構造改革費用（純額）は、前年同期比49億円増加し、99億円となりました。」
2019年度第２四半期連結累計期間の構造改革費用は99億円となり、前年同期から49億円増加した。 - FY2020-Q1構造改革費用の増加有価証券報告書
「当四半期の構造改革費用（純額）は、前年同期比23億円増加し、36億円となりました。構造改革費用は、営業費用として営業利益に含まれています。」
2019年度第１四半期の構造改革費用は36億円となり、前年同期から23億円増加した。 - FY2019構造改革費用の増加有価証券報告書
「2017年度及び2018年度における構造改革に関連する費用（「構造改革に関連する資産の減価償却費」を含む）は以下のとおりです。」
構造改革関連費用は2017年度の224億円から2018年度の331億円へ増加した。2018年度はＭＣ分野の海外製造拠点・地域撤退などを実施した。 - FY2019-Q3構造改革費用の継続発生有価証券報告書
「当四半期連結累計期間の構造改革費用（純額）は、前年同期に比べ47億円増加し、119億円となりました。」
構造改革費用が2018年度第３四半期累計で119億円となり、前年同期比47億円増加した。 - FY2017前進有価証券報告書
「2014年度から始まったＭＣ分野での構造改革計画は2016年度までに実質的に完了し、2016年度において、2014年度比で1,200億円以上の研究開発費やマーケティング費用などの経費削減効果を達成しました。」
ＭＣ構造改革の実質的完了と、2014年度比1,200億円以上の経費削減効果を記載している。 - FY2017-Q3構造改革費用見込みの増加有価証券報告書
「2016年度には、今後実施予定の電池事業の譲渡に関連する損失として減損約330億円を含め、全体として約450億円の構造改革費用を計上する見込みですが、景気後退の影響や、事業売却を含む不採算事業からの撤退などにより、追加的にもしくは将来において多額の構造改革費用を計上する可能性があります。」
2016年度の構造改革費用見込みが、前回記載の約420億円から約450億円に増加している。製造、外部委託、間接部門、業務プロセスの最適化も継続している。 - FY2017-Q2構造改革費用見込みの具体化有価証券報告書
「2016年度には、今後実施予定の電池事業の譲渡に関連する損失として減損約330億円を含め、全体として約420億円の構造改革費用を計上する見込みですが、景気後退の影響や、事業売却を含む不採算事業からの撤退などにより、追加的にもしくは将来において多額の構造改革費用を計上する可能性があります。ソニーは、製造オペレーションの最適化、外部委託生産の活用、グループ全体の販売費及び一般管理費の削減、間接部門及び情報処理業務の外部委託化、セールス＆マーケティング、生産、物流、調達、品質、研究開発などの機能にわたるビジネスプロセスの最適化に向けた取り組みを継続的に行っています。」
2016年度の構造改革費用を約420億円と見込み、そのうち電池事業譲渡関連の減損約330億円を示した。追加費用の可能性と、製造・間接部門・業務プロセスの最適化施策も具体化している。 - FY2016初出有価証券報告書
「厳しい経営環境の中、ソニーはエレクトロニクス事業の再生を実現するため、様々な変革に取り組み大規模な構造改革を完遂しました。これらの取り組みにより、2015年度において、本社・販売会社では2013年度比で1,000億円以上の固定費削減効果を達成しました。また、ソニーはＭＣ分野について2014年９月と2015年２月に構造改革の計画を策定、発表し、2016年度以降の研究開発費やマーケティング費用などの経費削減効果を2014年度比で年間900億円以上と見込んでいます。」
大規模構造改革の完遂、固定費削減効果、MC分野の将来削減見込みを具体的に記載している。