スマートフォンの高付加価値モデル集中と規模抑制
FY2016に初出。19回の記載のうち10回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2021。
直近の記載が「達成」なのは、ほかに0社。
- FY2021達成有価証券報告書
「また、モバイル・コミュニケーションにおいては、スマートフォン事業の収益構造の改善を進めてきた結果、営業損失からの脱却を果たすことができました。」
2020年度にモバイル・コミュニケーションカテゴリーの営業損益が前年の営業損失から276億71百万円の営業利益へ転じ、2020年度黒字化を達成した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「ＥＰ＆Ｓ分野のうち、モバイル・コミュニケーションカテゴリーの、2019年度第２四半期連結累計期間及び2020年度第２四半期連結累計期間における営業利益は、それぞれ1,674百万円及び20,494百万円です。」
モバイル・コミュニケーションカテゴリーは、前年同期の営業利益16億74百万円から204億94百万円へ改善した。 - FY2020前進有価証券報告書
「ＥＰ＆Ｓ分野のうち、モバイル・コミュニケーションカテゴリーの、2018年度及び2019年度における営業損失は、それぞれ△97,136百万円及び△21,057百万円です。」
スマートフォン事業はなお営業損失だが、オペレーション費用削減などにより損失が971億36百万円から210億57百万円へ縮小し、2020年度の営業損失からの脱却に向けた改善を示した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「ＥＰ＆Ｓ分野のうち、モバイル・コミュニケーションカテゴリーの、2018年度及び2019年度の第３四半期連結累計期間における営業利益（損失）は、それぞれ△56,074百万円及び8,639百万円です。」
モバイル・コミュニケーションカテゴリーは、前年同期の560億74百万円の営業損失から、2019年度第3四半期累計では86億39百万円の営業利益へ転じた。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「ＥＰ＆Ｓ分野のうち、モバイル・コミュニケーションカテゴリーの、2018年度及び2019年度の第２四半期連結累計期間における営業利益（損失）は、それぞれ△40,572百万円及び1,674百万円です。この大幅な増益は、前述の減収及び為替の悪影響はあったものの、主にモバイル・コミュニケーションにおけるオペレーション費用の削減や、前年同期にはモバイル・コミュニケーションにおいて長期性資産の減損損失を計上したことなどによるものです。」
モバイル・コミュニケーションカテゴリーは、前年同期の405億72百万円の営業損失から、2019年度第２四半期累計では16億74百万円の営業利益へ転じた。オペレーション費用の削減などを要因としている。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「ＥＰ＆Ｓ分野のうち、モバイル・コミュニケーションカテゴリーの、2018年度第１四半期連結累計期間及び2019年度第１四半期連結累計期間における営業利益（損失）は、それぞれ△10,758百万円及び1,039百万円です。」
モバイル・コミュニケーションカテゴリーは、前年同期の107億58百万円の営業損失から、2019年度第１四半期には10億39百万円の営業利益へ転じた。 - FY2019前進有価証券報告書
「例えば、ＭＣ分野において、ソニーは同分野に含まれるスマートフォン事業の収益構造の改善に向け、北京工場の生産停止の前倒しや中東及び中南米などのいくつかの地域からの撤退を行い、2018年度に製造事業所などの海外拠点で構造改革の施策を実行しました。これらの施策は、2020年度の黒字化達成に向けて、ＭＣ分野のオペレーション費用を2017年度比で約50％削減するというソニーの計画に寄与することが見込まれます。」
スマートフォン事業について、北京工場の生産停止前倒しと地域撤退を実施し、2020年度黒字化・オペレーション費用約50％削減計画への施策を進めた。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「売上高は、欧州、日本、中南米を中心としたスマートフォンの販売台数の大幅な減少により、前年同期に比べ1,832億円減少し、3,875億円となりました。営業損益は、オペレーション費用の削減がありましたが、前述の減収の影響及び前述の長期性資産の減損損失の計上174億円により、前年同期の170億円の利益に対し、561億円の損失となりました。」
スマートフォンの販売台数減少と減収に加え、長期性資産174億円の減損を計上し、ＭＣ分野は前年同期の170億円の利益から561億円の損失へ悪化した。 - FY2019-Q2引き上げ有価証券報告書
「また、今回同事業の収益見通しを策定するにあたり、2020年度のオペレーションコストを、従来目標としていた2017年度比約30％削減から、約50％削減へと見直し、採算改善プランに努めることとしました。」
スマートフォン事業の収益見通しを下方修正し、長期性資産の減損損失162億円を計上した一方、2020年度のオペレーションコスト削減目標を2017年度比約30％から約50％へ引き上げた。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「売上高は、主に欧州及び日本におけるスマートフォンの販売台数の減少により、前年同期に比べ487億円減少し、1,325億円となりました。営業損益は、オペレーション費用の削減がありましたが、減収の影響により、前年同期の36億円の利益に対し、108億円の損失となりました。」
スマートフォン販売台数の減少と減収により、オペレーション費用を削減したものの、ＭＣ分野は前年同期の36億円の利益から108億円の損失へ悪化した。 - FY2018悪化有価証券報告書
「営業損益は、前年度の102億円の利益に対し、276億円の損失となりました。これは、オペレーション費用を削減したものの、固定資産の減損損失の計上313億円に加え、販売台数の減少、主要部品の価格の上昇などによるものです。」
スマートフォンの販売台数減少と部品価格上昇に加え、固定資産313億円の減損により、ＭＣ分野が前年度の利益から276億円の営業損失へ悪化した。 - FY2018-Q3累計売上・利益の減少有価証券報告書
「売上高は、スマートフォンの販売台数の減少などにより、前年同期に比べ325億円減少し、5,708億円となりました。営業利益は、オペレーション費用の削減がありましたが、減収及び主要部品の価格の上昇などにより、前年同期に比べ84億円減少し、170億円となりました。」
スマートフォン販売台数の抑制とオペレーション費用削減を継続した一方、第3四半期累計では売上高・営業利益が前年同期を下回った。 - FY2018-Q2四半期損益が黒字から赤字へ悪化有価証券報告書
「ＭＣ分野の売上高は、ほぼ前年同期並みの1,720億円となりました（前年同期の為替レートを適用した場合、３％の減収）。これは、スマートフォンの販売台数が減少したものの、為替の影響や固定通信事業の増収などによるものです。営業損益は、前年同期の37億円の利益に対し、当四半期は25億円の損失となりました。この損益悪化は、オペレーション費用や広告宣伝費等を削減したものの、スマートフォンの販売地域ミックスの変化、主要部品の価格の上昇、及びコストの米ドル建て比率が高いことによる米ドル高の悪影響などによるものです。」
スマートフォン販売台数の抑制と費用削減を継続した一方、販売地域ミックス、主要部品価格、米ドル高の影響により、前年同期の37億円の利益から25億円の損失へ転じた。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「ＭＣ分野の売上高は、スマートフォンにおいて、販売台数の増加はあったものの、主に製品ミックスの変化によりほぼ前年同期並みの1,812億円となりました。営業利益は、前年同期比32億円増加し、36億円となりました。この増益は、主要部品の価格の上昇がありましたが、オペレーション費用や研究開発費を削減したことなどによるものです。」
スマートフォンの販売規模を大きく拡大するのではなく、製品ミックスの変化とオペレーション費用・研究開発費の削減により、ＭＣ分野の営業利益が前年同期の4億円から36億円へ改善した。 - FY2017前進有価証券報告書
「一方、スマートフォン事業においては、徹底した構造改革と商品・販売地域の絞り込みにより、2016年度の黒字化を達成したものの、同事業の収益性には依然課題も残っています。」
商品・販売地域を絞り込む運営により、スマートフォン事業の2016年度黒字化を達成した一方、収益性の課題を残すと記載した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「ＭＣ分野の売上高は、前年同期比35.3％減少し、2,486億円となりました。この大幅な減収は、欧州地域を中心としたスマートフォンの販売台数の減少、及び前年度に事業縮小を図った不採算地域における販売台数の減少などによるものです。営業利益は、前年同期比29億円減少し、212億円となりました。構造改革の効果などによる費用削減や為替の好影響、ならびに構造改革費用の減少があったものの、前述の減収の影響により、減益となりました。」
スマートフォンの販売規模を抑え、構造改革・費用削減や製品構成改善を重視する運営方針を継続している。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「営業損益は、前年同期の206億円の損失に対し、37億円の利益となりました。前述の減収の影響があるものの、構造改革の効果などによる費用削減、製品ミックスの改善、為替の好影響ならびに構造改革費用の減少により、大幅な損益改善となりました。」
MC分野は、スマートフォン販売台数を大幅に減少させながら、高付加価値モデル集中、製品ミックス改善、費用削減などにより、前年同期の206億円の損失から37億円の利益へ改善した。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「ＭＣ分野の営業損益は、前年同期の229億円の損失に対し、当四半期は４億円の利益となりました。前述の大幅減収の影響があるものの、主に製品ミックスの改善、構造改革の効果などによる費用削減、ならびに構造改革費用の大幅な減少により、大幅な損益改善となりました。」
販売台数を抑えつつ高付加価値モデルへの集中、製品ミックス改善、費用削減により、MC分野が前年同期の229億円の損失から4億円の利益へ改善した。 - FY2016初出有価証券報告書
「この減収は、収益構造の改善に向け、スマートフォンの高付加価値モデルへの集中による製品ミックスの改善があったものの、売上規模を追わない戦略を徹底することにより、スマートフォンの販売台数が大幅に減少したためです。」
売上規模を追わず、高付加価値モデルへ集中するMC分野の運営方針を示している。