サイバー攻撃・情報漏洩・システム停止
FY2016に初出。5回の記載のうち2回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2024。直近の記載はFY2025。
ソニーグループがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2026年）より8年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。88社中12社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに10社。
- FY2025顕在化有価証券報告書
「2024年度において、ソニーは複数のサイバー攻撃の被害を受けました。これらのインシデントはいずれも重大とは評価されず、また、ソニーの事業戦略、業績又は財政状態に対して重大な影響を及ぼすことはありませんでした。」
サイバー攻撃リスクが2024年度にも複数のインシデントとして発生したが、会社は重大な影響はなかったと記載した。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「2023年度において、ソニーは複数のサイバー攻撃の被害を受けました。これらのインシデントはいずれも重大とは評価されず、また、ソニーの事業戦略、業績又は財政状態に対して重大な影響を及ぼすことはありませんでした。」
サイバー攻撃リスクが2023年度の複数インシデントとして実際に発生したが、会社は重大な影響はなかったと記載している。 - FY2018悪化有価証券報告書
「サイバー攻撃がますます高度化かつ自動化し、より容易にツールやリソースを利用できるようになりつつあることから、不正な侵入を防止あるいは検知したり、不正な侵入に対応したり、データへのアクセスを制限したり、ビジネス情報の消失、破壊、改変、あるいは流出を防止したり、そういった攻撃の悪影響を抑制したりするためにソニーが行っている対策、セキュリティへの取り組みや管理が、不正アクセスに対して、完全に安全な情報セキュリティを確保できる保証はありません。」
サイバー攻撃の高度化・自動化と、ソニーだけでなく外部サービスプロバイダやビジネスパートナーを含む情報セキュリティ侵害の範囲を詳述した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「例えば、2014年度において、サイバー攻撃によりソニーの映画分野のネットワーク及びITインフラに深刻な障害が生じました。」
過去の映画分野へのサイバー攻撃と情報システム障害を引き続き情報セキュリティリスクの例として記載した。 - FY2016初出有価証券報告書
「例えば、2014年度に、ソニーの映画分野がサイバー攻撃の対象となり、結果的に従業員やその他の情報を含むソニーのビジネス情報が不正にアクセスされ、窃取され、漏洩され、データが破壊されました。」
過去の映画分野へのサイバー攻撃、情報窃取・漏洩・データ破壊を実績として記載し、再発時の損害をリスクとしている。