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ソニーグループ(6758)・事実Spotify評価益の減少

Spotify上場に伴う保有株式の一部売却・評価益

FY2019-Q1に初出。22回の記載のうち3回が「対処」で、最初の「対処」はFY2023。直近の記載はFY2026-H1。

22記載
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動きの推移
前進継続後退悪化その他FY2019-Q3 – FY2023-Q2対処FY2023 – FY2024-Q2その他FY2025-H1 – FY2026-H12018: 220182019: 420192020: 420202021: 420212022: 220222023: 320232024: 120242025: 22025
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全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026-H1Spotify評価益の減少有価証券報告書

    「金融収益(費用)(純額):294億円の収益(前年同期比35億円の収益減少) (-)Spotify Technology S.A.株式などの評価益の減少」

    Spotify株式などの評価益が前年同期より減少し、金融収益は前年同期比35億円減少して294億円の収益となった。
  2. FY2025Spotify株式評価益の年度更新有価証券報告書

    「ソニーが保有するSpotify株式については、2023年度及び2024年度において、株価の変動に、アーティストとレーベルへの分配見込額及び株価の市場価格変動リスクをヘッジするために利用しているデリバティブの公正価値変動を反映した株式評価益(損)(税引前)を、それぞれ64,764百万円(440百万米ドル)、69,019百万円(443百万米ドル)の再評価益として計上しました。」

    Spotify継続保有株式について、2024年度は税引前690億19百万円の再評価益を計上した。
  3. FY2025-H1Spotify株式等の評価益増加有価証券報告書

    「金融収益(費用)(純額)は、前年同期比154億円増加し、329億円の収益となりました。この大幅な増加は、為替差損益の悪化があったものの、主に、Spotify Technology S.A.株式などの評価益が増加したことによるものです。」

    Spotify株式などの評価益の増加により、為替差損益の悪化があったものの金融収益は329億円となった。
  4. FY2024-Q2対処有価証券報告書

    「金融収益(費用)(純額)は、前年同期の139億円の費用に対し、176億円の収益を計上しました。この大幅な改善は主に、前年同期はSpotify Technology S.A.株式などの評価損を計上したのに対し、当四半期連結累計期間は当該株式などの評価益を計上したことによるものです。」

    Spotify株式などの評価は前年同期の評価損から当四半期連結累計期間の評価益へ転じ、金融収益・費用は139億円の費用から176億円の収益へ改善した。
  5. FY2024-Q1対処有価証券報告書

    「金融収益(費用)(純額)は、前年同期の156億円の費用に対し、230億円の収益を計上しました。これは主に、前年同期はSpotify Technology S.A.株式などの評価損を計上したのに対し、当四半期は当該株式などの評価益を計上したことによるものです。」

    Spotify株式等の評価は、前年同期の評価損から当四半期の評価益へ転じ、金融収益は230億円の収益となった。
  6. FY2023対処有価証券報告書

    「ソニーが保有するSpotify株式については、2021年度及び2022年度において、株価の変動からアーティストとレーベルへの分配見込額を調整し、それぞれ45,017百万円(395百万米ドル)の再評価損、7,787百万円(58百万米ドル)の再評価損を計上しました。」

    Spotify株式の評価損は2021年度の450億17百万円から2022年度の77億87百万円へ縮小した。評価損は継続したが、損失額は減少した。
  7. FY2023-Q2Spotify株式等の評価損継続有価証券報告書

    「金融収益(費用)(純額)は、前年同期の353億円の収益に対し、当四半期連結累計期間は322億円の費用を計上しました。これは主に、前年同期はSpotify Technology S.A.株式などの評価益を計上したのに対し、当四半期連結累計期間は当該株式などの評価損を計上したことによるものです。」

    Spotify株式などの持分証券について、前年同期の評価益から評価損への転換が続き、金融収益・費用は322億円の費用となった。
  8. FY2023-Q1Spotify株式等の評価損継続有価証券報告書

    「金融収益(費用)(純額)は、前年同期の31億円の収益に対し、156億円の費用を計上しました。これは主に、前年同期はSpotify Technology S.A.株式などの評価益を計上したのに対し、当四半期は当該株式などの評価損を計上したことによるものです。」

    Spotify株式などの評価は、前年同期の評価益から当四半期の評価損へ転じ、金融収益・費用は156億円の費用となった。
  9. FY2022-Q2Spotify株式等の評価損計上有価証券報告書

    「金融収益(費用)(純額)は、前年同期の353億円の収益に対し、当四半期連結累計期間は322億円の費用を計上しました。これは主に、前年同期はSpotify Technology S.A.株式などの評価益を計上したのに対し、当四半期連結累計期間は当該株式などの評価損を計上したことによるものです。」

    Spotify株式等の評価は、前年同期の評価益から2021年度第2四半期累計の評価損へ転じ、金融収益・費用に大きな変動が生じた。
  10. FY2022-Q1Spotify株式評価益の減少有価証券報告書

    「金融収益(費用)(純額)は、前年同期比437億円減少し、31億円の収益になりました。これは主にSpotify Technology S.A.株式などの評価益が減少したことによるものです。」

    Spotify株式などの評価益が前年同期から減少し、金融収益が前年同期比437億円減少した。
  11. FY2021Spotify継続保有株式の評価益への転換有価証券報告書

    「2021年3月31日現在、ソニーが保有するSpotify株式については、2020年度の連結損益計算書上、株価の変動からアーティストとレーベルへの分配見込額を調整した株式評価益(税引前)51,310百万円(480百万米ドル)を持分証券に関する利益(純額)に計上しました。」

    Spotify継続保有株式は、前年度の評価損から転じ、2020年度に税引前513億10百万円の評価益となった。
  12. FY2021-Q3Spotify継続保有株式の評価益拡大有価証券報告書

    「2020年度第3四半期連結会計期間末時点で保有するSpotify株式については、2020年度第3四半期連結累計期間における株価の変動からアーティストとレーベルへの分配見込額を調整した株式評価益(税引前)68,050百万円(638百万米ドル)を連結損益計算書上、持分証券に関する利益(純額)に計上しました。」

    Spotify継続保有株式について、2020年度第3四半期累計で税引前680億50百万円の評価益を計上した。前四半期累計の評価益426億57百万円から増加した。
  13. FY2021-Q2Spotify継続保有株式の評価益拡大有価証券報告書

    「2020年度第2四半期連結会計期間末時点で保有するSpotify株式については、2020年度第2四半期連結累計期間における株価の変動からアーティストとレーベルへの分配見込額を調整した株式評価益(税引前)42,657百万円(395百万米ドル)を連結損益計算書上、持分証券に関する利益(純額)に計上しました。」

    Spotify継続保有株式について、2020年度第2四半期累計で税引前426億57百万円の評価益を計上した。
  14. FY2021-Q1Spotify継続保有株式の評価益拡大有価証券報告書

    「2020年度第1四半期連結会計期間末時点で保有するSpotify株式については、2020年度第1四半期連結累計期間における株価の変動からアーティストとレーベルへの分配見込額を調整した株式評価益(税引前)49,022百万円(456百万米ドル)を連結損益計算書上、持分証券に関する利益(純額)に計上しました。」

    Spotify継続保有株式について、前年度の評価損から転じ、2020年度第1四半期には税引前490億22百万円の評価益を計上した。
  15. FY2020Spotify継続保有株式の評価損計上有価証券報告書

    「2020年3月31日時点で継続保有する株式については、連結損益計算書上、株価の変動からアーティストとレーベルへの分配見込額を調整した株式評価損(税引前)6,063百万円を持分証券に関する損失(純額)に計上しました。」

    Spotify継続保有株式は、前年度の評価益から転じ、2019年度には税引前60億63百万円の評価損となった。
  16. FY2020-Q3継続保有株式の評価益への転換有価証券報告書

    「2019年12月31日時点で継続保有する株式については、2019年度第3四半期連結累計期間における株価の変動からアーティストとレーベルへの分配見込額を調整した株式評価益(税引前)3,998百万円(36百万米ドル)を連結損益計算書上、持分証券に関する利益(純額)に計上しました。」

    継続保有するSpotify株式について、前四半期の評価損から転じ、2019年度第3四半期累計で税引前39億98百万円の評価益を計上した。
  17. FY2020-Q2継続保有Spotify株式の評価損計上有価証券報告書

    「2019年9月30日時点で継続保有する株式については、2019年度第2四半期連結累計期間における株価の変動からアーティストとレーベルへの分配見込額を調整した株式評価損(税引前)8,721百万円(82百万米ドル)を連結損益計算書上、持分証券に関する損失(純額)に計上しました。」

    継続保有するSpotify株式について、2019年度第2四半期累計では税引前87億21百万円の評価損を計上した。前年同期の評価益から評価損へ変化している。
  18. FY2020-Q1継続保有Spotify株式の評価益更新有価証券報告書

    「2019年6月30日時点で継続保有する株式については、2019年度第1四半期連結累計期間における株価の変動からアーティストとレーベルへの分配見込額を控除した株式評価益(税引前)2,752百万円(25百万米ドル)を連結損益計算書上、持分証券に関する利益(純額)に計上しました。」

    Spotify継続保有株式について、2019年6月末までの株価変動を反映した税引前評価益27億52百万円を計上した。
  19. FY2019継続保有株式の評価益更新有価証券報告書

    「2019年3月31日時点で継続保有する株式については、公正価値78,947百万円(711百万米ドル)から売却に直接関連するアーティストとレーベルへの分配見込額及びその他の原価を控除した株式評価益(税引前)47,543百万円(449百万米ドル)を連結損益計算書上、持分証券に関する利益(純額)に計上しました。」

    Spotify継続保有株式について、2019年3月末の公正価値と税引前評価益を更新した。
  20. FY2019-Q3継続保有株式の評価益更新有価証券報告書

    「2018年12月31日時点で継続保有する株式については、公正価値64,558百万円(582百万米ドル)から売却に直接関連するアーティストとレーベルへの分配見込額及びその他の原価を控除した株式評価益(税引前)38,363百万円(365百万米ドル)を連結損益計算書上、持分証券に関する利益(純額)に計上しました。」

    Spotify株式の継続保有分について、2018年12月末の公正価値と税引前評価益を更新した。
  21. FY2019-Q2前進有価証券報告書

    「2018年度第2四半期連結累計期間において、ソニーは保有していたSpotify株式の一部を合計82,616百万円(768百万米ドル)の現金対価で売却しました。売却した株式については、売却額から売却に直接関連するアーティストとレーベルへの分配見込額及びその他の取引原価を控除した株式売却益(税引前)54,179百万円(504百万米ドル)を連結損益計算書上、持分証券に関する利益(純額)に計上しました。2018年9月30日時点で継続保有する株式については、公正価値105,242百万円(927百万米ドル)から売却に直接関連するアーティストとレーベルへの分配見込額及びその他の原価を控除した株式評価益(税引前)63,596百万円(589百万米ドル)を連結損益計算書上、持分証券に関する利益(純額)に計上しました。」

    Spotify株式の一部売却について、売却対価826億16百万円、税引前売却益541億79百万円を計上し、継続保有株式についても税引前評価益635億96百万円を計上した。
  22. FY2019-Q1初出有価証券報告書

    「2018年4月3日、Spotifyがニューヨーク証券取引所に上場しました。ソニーは、当該上場時点で発行済株式総数の5.707%を保有していました。2018年度第1四半期連結累計期間において、ソニーは保有していたSpotify株式の一部を合計82,616百万円(768百万米ドル)の現金対価で売却しました。」

    Spotify上場時に発行済株式の5.707%を保有し、第1四半期に保有株式の一部を売却した事実を初めて独立して開示している。上場に伴う持分証券に関する利益は1,128億円となった。
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「成長・安定収益・リスクコントロール領域と事業別ROIC」は、この変遷が動いた22回のうち3回、同じ書類で同じ向きに動きました。

333333★123456
  1. ★この変遷
  2. 1成長・安定収益・リスクコントロール領域と事業別ROIC3回
  3. 2技術獲得・事業競争力強化を目的とする買収3回
  4. 3感動追求とリカーリング型ビジネスによる持続成長3回
  5. 4自己株式取得による一株当たり利益・株主価値向上3回
  6. 5企業価値向上投資と安定配当の両立3回
  7. 6新会計基準(収益認識・持分証券等)の適用3回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

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