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OSGコーポレーション(6757)・リスク再掲

中国経済減速・新興国政情不安・原油価格為替変動

FY2017-Q1に初出。14回の記載のうち6回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2024-Q2。

14記載
8年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再定義FY2017悪化FY2020-Q3再掲FY2021悪化FY2023-Q1 – FY2023-Q32016: 320162017: 120172018: 020182019: 420192020: 020202021: 120212022: 320222023: 22023
同じテーマの他社
海外経済・金融政策・政治情勢による事業環境の不透明性213社が書いているテーマ・逆風217社・追い風0社

OSGコーポレーションがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値(2019年)より2年早い。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。184社中158社が悪化側に。

直近の記載が「再掲」なのは、ほかに54社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている196社のうち14社を表示しています。上の文は196社すべてから計算しています。このテーマの217件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2024-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間における我が国の経済は、新型コロナウイルス感染症の分類移行にともない行動制限が緩和され、経済の正常化が進んだことや個人消費、インバウンド需要が回復しつつある一方で、ロシア・ウクライナ情勢の長期化、円安基調の継続、エネルギー価格及び原材料価格の高騰、物価上昇により先行きは依然として不透明な状況が続いております。」

    経済正常化や需要回復を示す一方、国際情勢、円安、エネルギー・原材料価格、物価上昇による不透明感を引き続き記載している。
  2. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「一方で、世界経済においては、為替市場の円安進行やウクライナ情勢の長期化による原材料や資源価格の高騰など、依然として先行きは不透明な状況となっております。」

    円安、ウクライナ情勢の長期化、原材料・資源価格高騰を外部環境上の不透明要因として引き続き記載している。
  3. FY2023-Q3悪化有価証券報告書

    「一方、長期化するロシア・ウクライナ情勢等、国際社会の混乱による資源価格の高騰、半導体や原材料の不足、物流の停滞や外国為替市場における円安の進行など依然として不透明な状況で推移しております。」

    ロシア・ウクライナ情勢の長期化、資源価格高騰、半導体・原材料不足、物流停滞に加え、円安の進行を挙げ、外部環境の不透明感が続いていると説明している。
  4. FY2023-Q2悪化有価証券報告書

    「第1四半期にオミクロン株による新型コロナウイルスの第6波が発生、当第2四半期には第7波が発生し、感染が全国に急拡大いたしました。しかしながら、第7波においてはこれまでのような緊急事態宣言等の行動制限はなく、徐々に社会経済活動が正常に向かう一方、ロシア・ウクライナ情勢の長期化による資源価格の高騰、為替の急変動、半導体や原材料の不足、物流の停滞など依然として不透明な状況が続いており、注視していく必要があります。」

    感染症の第7波に加え、ロシア・ウクライナ情勢の長期化、資源価格高騰、為替急変動、半導体・原材料不足、物流停滞を新たな外部環境要因として挙げ、不透明感の継続を説明している。
  5. FY2023-Q1悪化有価証券報告書

    「オミクロン株による新型コロナウイルス感染症の再拡大に加え、原材料価格の高騰やウクライナ情勢の緊迫、急激な為替の変動が生じるなど、依然として先行き不透明な状況が続いております。」

    従来の景気・為替等の外部環境リスクに加え、原材料価格高騰、ウクライナ情勢の緊迫、感染再拡大を挙げ、先行き不透明感が続くと説明している。
  6. FY2021再掲有価証券報告書

    「中国においては、当社グループの国外子会社である欧愛水基環保科技(蘇州)有限公司が、主に中国市場向け電解水素水生成器の製造・販売を行っております。しかしながら、中国をはじめとして、海外においては予測不能な法律及び規制等の変更、急速な経済発展に伴う電力供給不足等のインフラ整備の遅れ、テロ、政変その他の要因による社会的混乱の発生等により、操業停止及び販売が困難となった場合、当社グループの経営成績及び財政状況に影響を及ぼす可能性があります。」

    中国・海外事業について、法規制、インフラ、テロ・政変等による操業停止・販売困難のリスクを引き続き記載している。
  7. FY2020-Q3悪化有価証券報告書

    「しかし、前期に引き続き中国現地法人での収益回復の遅れが影響し、売上高1,851,893千円(前年同四半期比11.5%減)、営業利益39,242千円(同73.4%減)となりました。」

    中国現地法人の収益回復遅延が継続し、水関連機器事業で売上高が11.5%減、営業利益が73.4%減となった。中国経済減速に関連する業績影響が前四半期より大きく数値化されている。
  8. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「しかし、前期に引き続き中国現地法人での収益回復の遅れが影響し、売上高 1,321,783千円(前年同四半期比9.3%減)、営業利益84,817千円、(同43.5%減)となりました。」

    中国現地法人の収益回復遅延が引き続き水関連機器事業に影響していると説明している。
  9. FY2020-Q1悪化有価証券報告書

    「しかし、水関連機器事業としましては、前期より引き続き中国経済減速の影響を受けた現地法人の収益回復が遅れたことなどにより、売上高637,594千円(前年同四半期比8.5%減)、営業利益6,526千円(同87.5%減)となりました。」

    中国経済減速による現地法人の収益回復遅延が続き、水関連機器事業の売上高が8.5%減、営業利益が87.5%減となったと説明している。
  10. FY2019顕在化有価証券報告書

    「親会社株主に帰属する当期純利益につきましては、中国経済の減速の影響を受け、現地法人の収益が悪化した事により、平成28年に建設しました大型展示場「水蜜碼館」などへの投資137,615千円を全額減損処理し特別損失として計上いたしましたので、90,362千円(前年同期は252,737千円の親会社株主に帰属する当期純損失)となりました。」

    従来リスクとして示していた中国経済減速が現地法人の収益悪化として発生し、上海の大型展示場等への投資137,615千円を全額減損処理したと報告している。
  11. FY2017再定義有価証券報告書

    「しかしながら、予測不能な法律及び規制等の変更、急速な経済発展に伴う電力供給不足等のインフラ整備の遅れ、テロ、政変その他の要因による社会的混乱の発生等により、操業停止及び中国市場での販売が困難となった場合、当社グループ業績及び財政状況に影響を及ぼす可能性があります。」

    中国・新興国の景気減速等のマクロリスクから、中国事業固有の法規制、インフラ、社会混乱による操業・販売停止リスクへ焦点が具体化している。
  12. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「一方で中国をはじめとするアジア新興国経済の減速や、英国のEU離脱問題を背景に欧米などの情勢不安が懸念され、景気の見通しは不透明な状況が続きました。」

    アジア新興国経済の減速、英国のEU離脱問題、欧米情勢への懸念と景気の不透明感が続くとの説明を再掲している。
  13. FY2017-Q2悪化有価証券報告書

    「一方で中国をはじめとするアジア新興国経済の減速や英国のEU離脱問題などにより、為替や原油価格に不安定な動きが続いており、景気の見通しは不透明な状況が続いております。」

    従来の中国・新興国経済減速や為替・原油価格変動に加え、英国のEU離脱問題を要因として挙げ、景気の不透明感が続くと説明している。
  14. FY2017-Q1初出有価証券報告書

    「一方で中国経済の減速、新興国・資源国の政情不安及び原油価格や為替の変動など景気下振れリスク要因もあり、景気の先行きは未だ不透明な状況であります。」

    中国、新興国・資源国、原油価格、為替に関する外部環境を景気下振れリスクとして挙げている。
一緒に動いた変遷

「大幅な増収・増益」は、この変遷が動いた14回のうち4回、同じ書類で同じ向きに動きました。

433222★123456
  1. ★この変遷
  2. 1大幅な増収・増益4回
  3. 2業務用機器製品を収益強化部門として展開3回
  4. 3食パン専門店市場の参入激化と成長投資による販管費増加3回
  5. 4メンテナンス事業におけるCS活動と信頼向上2回
  6. 5衛生管理機器の国内・中国市場拡大2回
  7. 6水関連機器の取扱販売店拡充2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
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報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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