メンテナンス事業におけるCS活動と信頼向上
FY2017-Q1に初出。35回の記載のうち19回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q1。直近の記載はFY2027-H1。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに37社。
- FY2027-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におきましては、サービス品質向上に向けた人的資本投資を継続したことにより費用が増加したものの、既存顧客を中心に安定した収益を確保いたしました。」
メンテナンス事業でサービス品質向上のための人的資本投資を継続し、費用が増加する一方、既存顧客を基盤に安定収益を確保したと説明している。 - FY2026前進有価証券報告書
「当期におきましても、既存顧客を中心としたメンテナンスによる売上が堅調に推移し、概ね計画どおりの業績となりました。その結果、売上高2,075,375千円（同3.3％増）、営業利益393,236千円（同16.4％増）となりました。」
既存顧客へのメンテナンスを基盤に、通期で計画どおり推移し、売上高3.3％増・営業利益16.4％増となった。 - 2026-03-13前進決算
「既存顧客を中心としたメンテナンスによる売上が堅調に推移し、概ね計画どおりの業績となりました。」
既存顧客への訪問メンテナンスを基盤とする事業について、売上高3.3％増、営業利益16.4％増を報告している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「「お取り付け頂いたその日から末永いお付き合いが始まる」というポリシーのもと、当社独自の仕組みである、「製品設置後も１軒１軒のお客様宅及び設置先に訪問してメンテナンスを実施する」という強みを活かし、当社グループの安定的な収益基盤を構築しております。」
製品設置後の継続的な訪問メンテナンスを通じて顧客との長期的な関係を構築し、安定収益基盤とする方針を再確認している。 - FY2025-H1生涯顧客・顧客満足テーマと副商材販売減少の併存有価証券報告書
「当期においては「生涯顧客構築及び顧客満足向上」をテーマとし、人材採用の強化及び教育に注力しております。そのような状況の中、カートリッジ交換及びメンテンナンスサービスによる収益は概ね予定通り推移いたしましたが、メンテナンス時における副商材等の販売が減少いたしました。」
メンテナンス事業では、生涯顧客構築・顧客満足向上をテーマに人材採用と教育を強化する一方、副商材等の販売減少を報告している。 - FY2025-Q1前進有価証券報告書
「しかしながら、顧客拡大に伴う今後のメンテナンス体制拡充に向けて人材の獲得を進めた事により、販管費が増加いたしました。」
顧客拡大に備えたメンテナンス体制の拡充に向け、人材獲得を進めた。人材投入により販管費が増加し、当四半期は減益となった。 - FY2024前進有価証券報告書
「メンテナンス事業につきましては計画通り推移し、売上高1,944,802千円（同0.7％増）、営業利益381,206千円（同23.0％増）となりました。」
メンテナンス事業が計画通りに推移し、通期で売上高0.7％増、営業利益23.0％増となった。既存の顧客満足・サービス向上方針のもとで、通期の収益改善を報告している。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「当社が直接エンドユーザーに訪問するメンテナンスにおいて、顧客満足をさらに追求しサービスの向上を図ってまいりました。その結果、営業活動が順調に推移したことにより、売上高1,451,173千円（同1.7％増）、営業利益272,822千円（同28.0％増）となりました。」
直接訪問型メンテナンスで顧客満足・サービス向上を継続し、売上高1.7％増、営業利益28.0％増を報告している。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期においても、顧客満足をさらに追及し、サービスの向上を図ってまいりました。その結果、当社が直接エンドユーザーに訪問するメンテナンスの営業活動が順調に推移いたしました。また、昨年末より実施した価格改定に伴う利益率の改善により、売上高972,246千円（同3.8％増）、営業利益199,936千円（同44.2％増）となりました。」
顧客満足・サービス向上の取り組みを継続し、直接訪問型メンテナンスの営業活動が順調に推移した。価格改定による利益率改善とともに売上高3.8％増、営業利益44.2％増を報告している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「特に、当第１四半期においては、より顧客満足を追及し、サービスの向上を図ってまいりました。その結果、当社が直接訪問するメンテナンスの営業活動が順調に推移したことに加え、昨年末より実施した価格改定に伴って利益率の改善があったことにより、売上高457,123千円（同9.7％増）、営業利益77,321千円（同216.2％増）となりました。」
顧客満足・サービス向上の取り組みに加え、直接訪問型メンテナンスの営業活動と価格改定による利益率改善が進み、売上高・営業利益の増加を報告している。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「当社が訪問するメンテナンスにおいては、買い換え需要の影響がありました。一方、販売店を通じてのメンテナンスにおいては、副商材の売上が減少いたしております。その結果、売上高1,427,316千円（同4.1％減）、営業利益213,146千円（同32.6％減）となりました。」
直接訪問型では買い換え需要の影響を受け、販売店経由では副商材売上が減少し、売上高・営業利益が前年同期比で減少した。 - FY2023-Q2回復と減益の併存有価証券報告書
「第１四半期においては、ともに接触制限の背景からメンテナンスの時期ずれが発生し、また、販売店様を通じてのメンテナンスにおいて、副商材の売上が減少いたしました。しかしながら、当第２四半期において、状況は上向いております。その結果、売上高936,746千円（同7.6％減）、営業利益138,673千円（同38.4％減）となりました。」
接触制限によるメンテナンス時期ずれや副商材売上減少が生じた一方、第2四半期には状況が上向いたと説明している。ただし売上高・営業利益は前年同期比で減少した。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「創立以来52年にわたり実績のあるメンテナンス事業は、当社独自の仕組みであり、継続的な収益を得られるリカーリング型のビジネスモデルであります。メンテナンスには、当社が直接訪問するメンテナンスと、一部、販売店を通じて行うメンテナンスの２つがあります。当期におきましては、販売店を通じて行うメンテナンスにて、副商材の売上が減少いたしました。その結果、売上高416,773千円（同10.0％減）、営業利益24,454千円（同66.2％減）となりました。」
リカーリング型の事業モデルを再確認する一方、販売店経由のメンテナンスで副商材売上が減少し、売上高・営業利益が減少した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「コロナ禍におきましては、一部のお客様からの非接触の要望により多少の影響は受けましたが、テレワークや外出自粛の増加により在宅率が向上しメンテナンス効率が高まりました。その結果、売上高1,488,073千円（同1.7％増）、営業利益316,299千円（同24.5％増）となりました。」
非接触要望の影響を受けながらも、在宅率向上によるメンテナンス効率の上昇を背景に、売上高1.7％増、営業利益24.5％増となった。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「コロナ禍におきましては、一部のお客様からの非接触の要望により多少の影響は受けましたが、テレワークや外出自粛の増加により在宅率が向上しメンテナンス効率が高まりました。その結果、売上高1,013,504千円（同4.2％増）、営業利益225,262千円（同22.9％増）となりました。」
非接触要望の影響を受けながらも、在宅率の向上によりメンテナンス効率が高まり、売上高4.2％増、営業利益22.9％増となった。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「また「ＧｏＴｏメンテ」として、従来の営業所に通勤する業務システムを刷新し、社員宅から直接お客様宅にお伺いする制度を導入いたしました。その結果、売上高462,933千円（同10.0％増）、営業利益72,249千円（同52.1％増）となりました。」
メンテナンス事業で、営業所通勤型の業務システムを刷新し、社員宅から顧客宅へ直接訪問する「ＧｏＴｏメンテ」制度を導入した。売上高10.0％増、営業利益52.1％増となった。 - FY2021前進有価証券報告書
「コロナ禍においては、一部のお客様からの非接触の要望もあり多少の影響は受けましたが、テレワークや外出自粛の増加にて在宅率が向上しメンテナンス効率が高まり、売上高2,003,996千円（同4.3％増）、営業利益323,612千円（同26.2％増）となりました。」
非接触要望の影響を受けながらも、在宅率向上によるメンテナンス効率の上昇により、売上高4.3％増、営業利益26.2％増となった。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「コロナ禍においては、テレワークや外出自粛の増加にて在宅率が向上したことによりメンテナンス効率が高まり、売上高1,495,882千円（同4.9％増）、営業利益248,109千円（同21.4％増）となりました。」
在宅率向上によるメンテナンス効率の上昇を背景に、売上高4.9％増、営業利益21.4％増となったと報告している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「コロナ禍においては、テレワークや外出自粛の増加にて在宅率が向上したことによりメンテナンス効率が高まり、売上高1,000,239千円（同6.8％増）、営業利益176,286千円（同12.8％増）となりました。」
テレワークや外出自粛による在宅率向上を背景にメンテナンス効率が高まり、売上高6.8％増、営業利益12.8％増となった。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「創立以来50年にわたる実績のあるメンテナンス事業は、製品販売後も末永くお客様にご愛用頂ける弊社独自の仕組みであり、継続的な収益を得られるリカーリング型のビジネスモデルであります。コロナ禍においては、テレワークや外出自粛の増加にて在宅率が向上したことによりメンテナンス効率が高まり、売上高444,812千円（同5.8％増）、営業利益65,617千円（同57.9％増）となりました。」
テレワーク・外出自粛による在宅率向上でメンテナンス効率が高まり、売上高5.8％増、営業利益57.9％増となったと報告している。 - FY2020前進有価証券報告書
「昨今のお客様のライフスタイルの多様化への対応とサービス体制の強化を行い、売上高1,921,879千円（同4.9％増）、営業利益256,328千円（同7.7％増）となりました。」
顧客のライフスタイル多様化への対応とサービス体制強化を進め、メンテナンス事業で売上高4.9％増、営業利益7.7％増を報告している。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「昨今のお客様のライフスタイルの多様化への対応とサービス体制の強化を行い、売上高1,425,720千円（同2.8％増）、営業利益204,444千円（同6.0％増）となりました。」
顧客のライフスタイル多様化への対応とサービス体制強化を進め、売上高2.8％増、営業利益6.0％増を報告している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「当期におきましては更なるサービス体制強化のための増員により、売上高936,822千円（同0.9％増）、営業利益156,253千円（同16.3％増）となりました。」
サービス体制強化のための増員を継続し、メンテナンス事業で営業利益が前年同期比16.3％増加したと報告している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「単なるカートリッジの供給だけでなく、末永く製品をご愛用いただくために顧客満足を追求し、サービスの向上を図っております。」
カートリッジ供給にとどまらず、顧客満足とサービス向上を重視するメンテナンス方針を再掲している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「単なるカートリッジの供給だけでなく、顧客満足を追求し、サービスの向上を図っております。」
カートリッジ供給にとどまらず、顧客満足とサービス向上を重視するメンテナンス方針を再掲している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「前期に増員を図り、より良いサービスの提供に努めております。」
前期の増員によってサービス品質・提供体制の向上を図る方針を再確認している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当期は更なるサービス品質の向上の為に人員の増加を図りました。」
サービス品質向上のためのメンテナンス人員増加を引き続き説明している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当期は更なるサービス品質の向上の為に人員の増加を図りました。」
サービス品質向上を目的としたメンテナンス人員の増加方針を再掲している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「当期は更なるサービス品質の向上を図り人員を増加致しました。」
サービス品質向上のために人員を増加したという、従来のCS活動に追加された具体的な施策を示している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「ストックビジネスであるメンテナンス事業につきましては、家庭用・業務用・産業用等、全ての製品のメンテナンスにおいて、ユーザーからの信頼をより一層高められるよう、ＣＳ活動を展開してまいりました。」
全製品を対象とするCS活動によってユーザーの信頼を高める方針を再掲している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「ストックビジネスであるメンテナンス事業におきましては、家庭用・業務用・産業用等、全ての製品のメンテナンスにおいて、ユーザーからの信頼をより一層高められるよう、ＣＳ活動を展開してまいりました。」
全製品のメンテナンスを対象とするCS活動と、ユーザーからの信頼向上の方針を再掲している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「ストックビジネスであるメンテナンス事業におきましては、家庭用・業務用・産業用等、全ての製品のメンテナンスにおいて、ユーザーからの信頼をより一層高められるよう、ＣＳ活動を展開してまいりました。」
全製品を対象にCS活動を展開し、ユーザーからの信頼向上を図る方針を再掲している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「ストックビジネスであるメンテナンス事業におきましては、家庭用・業務用・産業用等、全ての製品のメンテナンスにおいて、ユーザーからの信頼をより一層高められるよう、ＣＳ活動を展開してまいりました。」
全製品のメンテナンスを対象に、CS活動を通じてユーザーからの信頼を高める施策を進めている。