水関連機器の取扱販売店拡充
FY2017-Q1に初出。24回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2024-Q1。
OSGコーポレーションがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに3社。
- FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「しかしながら、家庭用機器においては、ビジネスモデルを変革中であり、収益化に時間を要しております。以上の結果、売上高450,758千円（同2.4％増）、営業損失48,719千円（前年同四半期は47,316千円の営業損失）となりました。」
家庭用機器について、従来の販売店拡充・営業活動の説明から、ビジネスモデルの変革と収益化までの時間を要する状況へ重点が移っている。売上高は増加したが営業損失が続いている。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「新製品を投入し、新たなサービスの提供を開始いたしましたが、前述の通り、接触制限などによって販売店の営業活動に影響が生じたため、販売展開の拡大に遅れが出ております。」
家庭用機器で新製品投入・新サービス開始を進めた一方、接触制限による販売店の営業活動への影響で、販売展開の拡大に遅れが生じたと説明している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「新製品を投入し、新たなサービスの提供などを積極的に行いました。前述の通り、移動制限や接触制限によって苦戦を強いられた第１四半期でしたが、当第２四半期において、状況は上向いております。」
家庭用機器で新製品投入と新サービス提供を実施し、第1四半期の営業活動停滞から第2四半期には状況が上向いたと説明している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「『家庭用機器』につきましては、「飲料水への安全・安心」に加え、コロナ禍における「健康志向」の高まりを受け、今後、ニーズはさらに高まると予測しております。新製品を投入し、新たなサービスの提供などを積極的に行いましたが、前述の通り、オミクロン株による新型コロナウイルス感染症の再拡大に伴い、営業活動に影響を受けました。」
新製品投入や新サービス提供を進めた一方、オミクロン株による感染再拡大と移動・接触制限により営業活動が影響を受けた。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「『家庭用機器』につきましては、「飲料水への安心・安全」に加え、コロナ禍における「健康志向」の高まりを受け、今後、当社家庭用機器のニーズは更に高まると予測しております。また、前述の通り上期に予定していた新製品投入は部材調達の遅れから下期に延期となりました。」
家庭用機器の需要拡大見通しを維持する一方、上期に予定していた新製品投入が部材調達の遅れにより下期へ延期されたと説明している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「『家庭用機器』につきましては、引き続き新型コロナウイルス感染拡大による移動制限により営業活動は影響を受けつつも、コロナ禍におきまして免疫力への関心から「健康志向」の高まりを受け、今後、当社家庭用機器のニーズは更に高まると予測しております。」
移動制限による営業活動への影響が続く一方、免疫力への関心と健康志向を背景に家庭用機器のニーズが高まるとの見通しを再確認している。 - FY2021需要回復見込み有価証券報告書
「『家庭用機器』につきましては、コロナ禍による移動制限、接触制限により前期は大変苦戦いたしました。しかしながら、コロナ禍において免疫力への関心から「健康志向」の高まりを受け、今後、当社家庭用機器のニーズは更に高まると予測しています。」
前期の苦戦を示しつつ、免疫力への関心と健康志向を背景に、今後の家庭用機器ニーズの高まりを予測している。 - FY2021-Q3販売活動回復も停滞影響継続有価証券報告書
「当第３四半期以降につきましては、取引先との販売活動は回復しつつありますが、未だ社会・経済活動停滞の影響を受けております。」
家庭用機器製品では取引先との販売活動が回復しつつある一方、社会・経済活動停滞の影響がなお続いていると説明している。 - FY2021-Q2営業活動再開も停滞影響継続有価証券報告書
「当第２四半期以降につきましては、営業活動を再開しましたが、未だ社会・経済活動停滞の影響を受けております。」
家庭用機器製品では営業活動を再開した一方、社会・経済活動の停滞による影響がなお続いていると説明している。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「『家庭用機器製品』につきましては、「飲料水への安心・安全」から「健康志向」へと消費者の「飲料水」に対する意識は依然と高いままで推移しております。しかしながらコロナ禍において、第１四半期の営業活動は殆どが停止となりました。」
家庭用機器製品では消費者の健康志向が続く一方、新型コロナウイルス感染症の影響で第1四半期の営業活動がほとんど停止したと説明している。 - FY2020新規事業への人員投入による損失有価証券報告書
「なお、新規事業拡大の為、家庭用機器事業部の人員を半数以上投入した結果、当期は損失が生じました。来期は創立50周年の販売促進企画を実行する年であり、期初には予算に見合う人員は整えております。」
家庭用機器事業では、新規事業拡大のため人員の半数以上を投入した結果、当期に損失が生じたと説明している。一方、来期に向けて予算に見合う人員を整えたとしている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「「家庭用機器製品」につきましては、「飲料水への安心・安全」から「健康志向」へと消費者の意識は依然と高いままで推移しております。前々期より販売方法の見直し及び社員の育成に注力してまいりました。」
家庭用機器製品について、販売方法の見直しと社員育成を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「「家庭用機器製品」につきましては、前々期より販売方法の見直し及び社員の育成に注力してまいりました。」
家庭用機器製品について、販売方法の見直しと社員育成を継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「「家庭用機器製品」につきましては、前々期より販売方法の見直し及び社員の育成に注力してまいりました。」
家庭用機器製品について、販売方法の見直しと社員育成を継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「「家庭用機器製品」は当社の中核事業であり、前期に行った営業本部の刷新の影響を受け一時的に戦力の低下を招きました。しかし前期に販売方法の見直しを行い、同時に社員の育成に注力してまいりました。その結果、販売効率が高まった事に加え、前述の大規模販売促進企画「プレミアム５０」も寄与し販売企画の獲得が増加いたしました。」
販売方法の見直し、社員育成、プレミアム50による販売効率向上と販売企画獲得増加を引き続き説明している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当該部門は当社の中核事業であり、前期より販売方法の見直し及び社員の育成に注力してまいりました。その結果、販売効率が高まった事に加え、前述の大規模販売促進企画「プレミアム５０」も寄与し販売企画の獲得が増加いたしました。」
販売方法の見直し、社員育成、プレミアム50によって販売効率と販売企画の獲得が増加したとの説明を再掲している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「当該部門は当社の中核事業であり、前期より販売方法の見直し及び社員の育成に注力してまいりました。その結果、販売効率が高まった事に加え、前述の大規模販売促進企画「プレミアム５０」も寄与し販売企画の獲得が増加いたしました。」
販売方法の見直しと社員育成の結果、販売効率が高まり、プレミアム50も寄与して販売企画の獲得が増加したと報告している。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「現在は未だ回復途上にありますが、第３四半期からはプレミアム50の販売促進企画の導入により、向こう３ヵ年での販売企画の獲得が増加しており今後の業績に繋がってくるものと予測しております。」
販売方法の見直し後、プレミアム50の導入により向こう３年間の販売企画の獲得が増加していると説明している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当該部門は創業以来の中核事業でありますが、従来の販売方法など将来に向けた解体的見直しを行って参りました。第１四半期においては収益強化部門への人員異動に伴う戦力低下から水関連機器事業全体の業績に影響を与えましたが、第３四半期からは徐々に効果が表れてくるものと予測しております。」
従来の販売方法を見直し、人員異動による一時的な戦力低下を経て、第３四半期から効果が表れるとの説明を再掲している。 - FY2018-Q1再定義有価証券報告書
「この部門は創業以来47年の中核部門でありますが、従来の販売方法など、将来に向けて解体的見直しを図っております。その為、一時的でありますが収益強化部門への人員移動に伴う戦力の低下から、第１四半期におきましては前年同期を大きく下回り水関連機器事業全体にも影響を与えました。」
従来の販売方法を解体的に見直す方針へと重点が移り、人員移動に伴う一時的な戦力低下と業績への影響も説明している。 - FY2017計画未達有価証券報告書
「「家庭用製品」では、新規販売店は増加しましたが、若手営業社員の育成が遅れたことにより、第４四半期は計画を下回りました。」
新規販売店は増加した一方、若手営業社員の育成遅延により第4四半期が計画未達となったと説明している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「「家庭用製品」の販売では、営業人員の育成が進み、取り扱い販売店の獲得が順調に推移いたしました。」
営業人員の育成と取り扱い販売店の獲得が順調に推移したとの説明を再掲している。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「家庭用製品においては営業人員の育成が進み、取り扱い販売店の獲得が順調に推移いたしました。」
営業人員の育成が進み、取り扱い販売店の獲得が順調に推移したと、前四半期の拡充方針から具体的な進展を報告している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「ウォータードリンクビジネスの家庭用製品においては、取り扱い販売店の拡充に注力してまいりました。」
家庭用ウォータードリンク製品について、販売店の拡充を通じて販売網を広げる施策を示している。