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アンリツ(6754)・方針再掲

計測事業を軸としたICTソリューション展開

FY2016に初出。23回の記載のうち14回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。

23記載
10年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2016 – FY2021-Q3再掲FY2024-Q2 – FY2025-H12016: 120162017: 120172018: 420182019: 320192020: 220202021: 220212022: 220222023: 420232024: 220242025: 22025
同じテーマの他社
計測技術を中核とするビジネス基盤4社が書いているテーマ・逆風0社・追い風4社

直近の記載が「再掲」なのは、ほかに2社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026-H1再掲有価証券報告書

    「当中間連結会計期間において、当社グループ(当社及び当社の関係会社)が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」

    通信計測、PQA、環境計測等を中心とする事業内容及び主要な関係会社に重要な変更がないとしている。
  2. FY2025再定義有価証券報告書

    「当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社、子会社43社、関連会社2社により構成されており、電子計測器、食品・医薬品の品質保証システム、環境計測機器、デバイスなどの開発、製造、販売を主な事業とし、これらに附帯する保守、サービス等を行っているほか、不動産賃貸業を営んでおります。」

    通信計測・PQA中心の従来の説明から、環境計測機器やデバイスを含む事業構成へ整理している。
  3. FY2025-H1再掲有価証券報告書

    「当中間連結会計期間において、当社グループ(当社及び当社の関係会社)が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」

    通信計測、PQA、環境計測等を中心とする事業内容及び主要な関係会社に重要な変更がないとしている。
  4. FY2024-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間において、当社グループ(当社及び当社の関係会社)が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」

    通信計測、PQA、環境計測等を含む事業内容及び主要な関係会社に重要な変更がないとしている。
  5. FY2024-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間において、当社グループ(当社及び当社の関係会社)が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」

    事業内容及び主要な関係会社に重要な変更がないとしている。
  6. FY2024-Q1再定義有価証券報告書

    「なお、当第1四半期連結会計期間より報告セグメントを従来の「通信計測事業」及び「PQA事業」の2区分から、「通信計測事業」、「PQA事業」及び「環境計測事業」の3区分に変更しています。前第1四半期連結累計期間のセグメント情報は、変更後の報告セグメントの区分に基づき作成したものを開示しています。」

    従来の2報告セグメントから、環境計測事業を加えた3区分へ報告セグメントを変更した。
  7. FY2023関連会社数減少有価証券報告書

    「当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社、子会社45社、関連会社1社により構成されており、通信計測及びPQA(プロダクツ・クオリティ・アシュアランス)の開発、製造、販売を主たる事業とし、これらに附帯する保守、サービス等を行っているほか、不動産賃貸業を営んでおります。」

    子会社数は45社で維持された一方、前回の関連会社2社から1社となった。通信計測・PQAを中心とする事業構造は継続している。
  8. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間において、当社グループ(当社及び当社の関係会社)が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」

    通信計測、PQA等を中心とする事業内容及び主要な関係会社に重要な変更がないとしている。
  9. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間において、当社グループ(当社及び当社の関係会社)が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」

    事業内容及び主要な関係会社に重要な変更がないと記載している。
  10. FY2022再定義有価証券報告書

    「当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社、子会社45社、関連会社2社により構成されており、通信計測及びPQA(プロダクツ・クオリティ・アシュアランス)の開発、製造、販売を主たる事業とし、これらに附帯する保守、サービス等を行っているほか、不動産賃貸業を営んでおります。」

    従来の「計測事業」を「通信計測事業」へ名称変更し、子会社45社・関連会社2社の事業構成を開示した。高砂製作所の買収によりその他事業の範囲も拡大している。
  11. FY2022-Q1再定義有価証券報告書

    「なお、当連結会計年度より、当事業は従来「計測事業」としていた名称を「通信計測事業」に変更しております。なお、当社は、2020年12月23日開催の取締役会において、当社を承継会社、当社100%出資の連結子会社であるアンリツインフィビス株式会社を分割会社とする会社分割(吸収分割)を決議し、2021年4月1日付でアンリツインフィビス株式会社が担う事業の一部を当社が承継しました。」

    事業内容の基本構造に重要な変更はないとしつつ、報告セグメントの名称を「計測事業」から「通信計測事業」へ変更し、アンリツインフィビス株式会社の事業の一部を吸収分割により承継した。
  12. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間において、当社グループ(当社及び当社の関係会社)が営む事業の内容について、重要な変更はありません。なお、当社は、2020年1月30日開催の取締役会において、当社を吸収合併存続会社とし、当社100%出資の連結子会社であるアンリツネットワークス株式会社、アンリツエンジニアリング株式会社及び株式会社アンリツプロアソシエの3社を吸収合併することを決議し、2020年4月1日付で吸収合併いたしました。」

    事業内容に重要な変更はないとしつつ、100%出資子会社3社の吸収合併を改めて記載している。
  13. FY2021-Q1子会社3社吸収合併有価証券報告書

    「なお、当社は、2020年1月30日開催の取締役会において、当社を吸収合併存続会社とし、当社100%出資の連結子会社であるアンリツネットワークス株式会社、アンリツエンジニアリング株式会社及び株式会社アンリツプロアソシエの3社を吸収合併することを決議し、2020年4月1日付で吸収合併いたしました。」

    事業内容に重要な変更はない一方、2020年4月1日付で100%出資の連結子会社3社を吸収合併した。
  14. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社、子会社44社、関連会社1社により構成されており、計測及びPQA(プロダクツ・クオリティ・アシュアランス)の開発、製造、販売を主たる事業とし、これらに附帯する保守、サービス等を行っているほか、不動産賃貸業を営んでおります。当第3四半期連結累計期間において、当社グループの事業内容の変更と主要な関係会社の異動はありません。」

    子会社44社・関連会社1社を含む事業構造について、事業内容及び主要な関係会社に変更がないとしている。
  15. FY2020-Q2子会社数増加有価証券報告書

    「当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社、子会社44社、関連会社1社により構成されており、計測及びPQA(プロダクツ・クオリティ・アシュアランス)の開発、製造、販売を主たる事業とし、これらに附帯する保守、サービス等を行っているほか、不動産賃貸業を営んでおります。」

    子会社数は前回開示の43社から44社となった。一方、事業内容の変更と主要な関係会社の異動はないとしている。
  16. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社、子会社43社、関連会社1社により構成されており、計測及びPQA(プロダクツ・クオリティ・アシュアランス)の開発、製造、販売を主たる事業とし、これらに附帯する保守、サービス等を行っているほか、不動産賃貸業を営んでおります。当第1四半期連結累計期間において、当社グループの事業内容の変更と主要な関係会社の異動はありません。」

    子会社43社・関連会社1社を含む事業構造について、事業内容及び主要な関係会社に変更がないとしている。
  17. FY2019-Q3子会社数増加有価証券報告書

    「当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社、子会社43社、関連会社1社により構成されており、計測及びPQA(プロダクツ・クオリティ・アシュアランス)の開発、製造、販売を主たる事業とし、これらに附帯する保守、サービス等を行っているほか、不動産賃貸業を営んでおります。」

    子会社数は従来開示の42社から43社となった一方、事業内容の変更と主要な関係会社の異動はないとしている。
  18. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社、子会社42社、関連会社1社により構成されており、計測及びPQA(プロダクツ・クオリティ・アシュアランス)の開発、製造、販売を主たる事業とし、これらに附帯する保守、サービス等を行っているほか、不動産賃貸業を営んでおります。当第2四半期連結累計期間において、当社グループの事業内容の変更と主要な関係会社の異動はありません。」

    計測及びPQAを主たる事業とする事業構造について、事業内容及び主要関係会社に変更がないとしている。
  19. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社、子会社42社、関連会社1社により構成されており、計測及びPQA(プロダクツ・クオリティ・アシュアランス)の開発、製造、販売を主たる事業とし、これらに附帯する保守、サービス等を行っているほか、不動産賃貸業を営んでおります。」

    計測及びPQAを主たる事業とする事業構造について、内容の変更がないことを再確認している。
  20. FY2018再掲有価証券報告書

    「当社グループは、主力の計測事業を軸に、ICT(Information and Communication Technology)サービスに関わるビジネスを展開しております。」

    計測事業を主力の軸とし、ICTサービス関連ビジネスを展開する事業構造を再確認している。
  21. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社、子会社42社、関連会社1社により構成されており、計測及びPQA(プロダクツ・クオリティ・アシュアランス)の開発、製造、販売を主たる事業とし、これらに附帯する保守、サービス等を行っているほか、不動産賃貸業を営んでおります。」

    計測及びPQAを主たる事業とする事業構造について、内容の変更がないことを再確認している。
  22. FY2017再掲有価証券報告書

    「当社グループは、主力の計測事業を軸にICT(Information and Communication Technology)サービスに関わるビジネスを展開しております。」

    計測事業を軸にICTサービス関連ビジネスを展開する事業構造を再確認している。
  23. FY2016初出有価証券報告書

    「当社グループは、主力の計測事業を軸にICT(Information and Communication Technology)サービスに関わるビジネスを展開しております。」

    計測事業を主力と位置づけ、ICTサービスに関わるビジネスを展開する基本的な事業の軸を示している。
一緒に動いた変遷

「契約履行保証等に伴う偶発債務エクスポージャー」は、この変遷が動いた23回のうち3回、同じ書類で同じ向きに動きました。

3322★1234
  1. ★この変遷
  2. 1契約履行保証等に伴う偶発債務エクスポージャー3回
  3. 2世界的な半導体不足による調達リスク3回
  4. 3モバイル市場の成長鈍化と計測事業の収益悪化2回
  5. 4新型コロナウイルス感染拡大による経済活動停滞・業績影響2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
アンリツの次の決算発表は2026-10-29の予定です。 決算プレビューを見る
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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