原材料・人件費・物流費等の上昇による利益圧迫
FY2023-Q2に初出。6回の記載のうち5回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2023-Q2。直近の記載はFY2024-Q3。
アンリツがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。106社中66社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに31社。
- FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、主としてモバイル市場の不振による通信計測事業の売上収益悪化の下、原材料価格の高騰やインフレに伴う費用の増加に対して、価格転嫁の推進や業務効率化に取組んでいます。」
原材料価格の高騰やインフレに伴う費用増加が続く環境を再確認し、価格転嫁と業務効率化による対応を継続している。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「また、費用面では、原材料価格の高騰に加えて、販売活動の強化による販売促進費や物流費等の増加が影響し、前年同期比で減益となりました。」
原材料価格、販売促進費、物流費等の増加がPQA事業の減益要因として実際に現れた。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「当社グループは、主としてモバイル市場の不振による通信計測事業の売上収益悪化の下、原材料価格の高騰やインフレに伴う費用の増加に対して、価格転嫁の推進や業務効率化に取組んでいます。」
原材料価格の高騰やインフレに伴う費用増加が継続し、通信計測事業の収益悪化の環境要因として実際に現れている。価格転嫁と業務効率化を対応策として実施している。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「当期は、データセンター等でのネットワーク高速化に向けた測定需要や汎用測定器の需要を獲得しましたが、モバイル市場の成長鈍化と、原材料価格の高騰や世界的なインフレ、人件費上昇等による固定費の増加、販売促進費の増加が影響し、前年同期比で減収減益となりました。」
原材料価格、世界的インフレ、人件費上昇による固定費、販売促進費の増加が通信計測事業の通期減益要因として実際に現れた。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「当事業は、データセンター等でのネットワーク高速化に向けた測定需要や汎用測定器の需要を獲得したことや、為替円安の影響により前年同期比で増収となりましたが、モバイル市場の成長の一時的な鈍化と、原材料価格の高騰や世界的なインフレ、人件費上昇等による固定費の増加、販売促進費の増加が影響し、前年同期比で減益となりました。」
原材料価格の高騰、世界的なインフレ、人件費上昇による固定費増加、販売促進費増加が通信計測事業の減益要因として実際に表れた。PQA事業でも部品調達費・物流費等の増加による減益が記載されている。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「費用面では、原材料価格の高騰に加え、世界的なインフレ、人件費上昇等による固定費の増加や販売促進費の増加が影響し、前年同期比で減益となりました。」
原材料価格、世界的なインフレ、人件費、販売促進費の増加が通信計測事業の減益要因として実際に表れた。PQA事業でも販売促進費、部品調達費、物流費等の増加による減益が記載されている。