IoT・新興国向け事業モデルの変革
FY2016に初出。7回の記載のうち4回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2018-Q1。直近の記載はFY2021。
シャープがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より5年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。12社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに3社。
- FY2021再定義有価証券報告書
「当社グループはこれまで、８Ｋテレビ、８Ｋカメラ、８Ｋ ＰＣ、８Ｋ+５Ｇスマートフォン等の様々な８Ｋ+５Ｇ機器や、累計11カテゴリー/545機種（2021年３月31日時点）ものＡＩｏＴ機器を創出し、日本を中心に販売を拡大してきました。」
IoT・AIoTを軸とした事業モデルの変革を、特長機器の創出からシステム、プラットフォーム、ソリューションへ展開する構想として具体化している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「また、モノづくり主体の家電メーカーからサービス・ソリューションを提供する企業へとビジネスモデルの転換を加速し、新型コロナウイルス感染拡大防止と経済活動の両立のための「新しい生活様式」に適合した製品・サービスの強化や創出にも取り組んでいきます。」
従来のIoT・AIoTを軸とした事業モデル変革を、サービス・ソリューション提供企業への転換と新しい生活様式対応へと具体化している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「さらに、新スマートホームサービス「ＣＯＣＯＲＯ ＨＯＭＥ」を開始し、８Ｋソリューション開発の起点となる「８Ｋ Ｌａｂクリエイティブスタジオ」を開設するなど、「８Ｋ＋５Ｇ Ｅｃｏｓｙｓｔｅｍ」と「ＡＩｏＴ Ｗｏｒｌｄ」の構築に向けて取り組みました。」
IoT・8Kを軸とする事業モデルの変革を、8K＋5GエコシステムとAIoT Worldの構築として引き続き進めている。 - FY2019再定義有価証券報告書
「こうした状況の下、当社は、８Ｋ+５Ｇ ＥｃｏｓｙｓｔｅｍとＡＩｏＴの最先端技術を核に次々と新規事業を創出し、様々な事業分野でイノベーションの実現を図ります。」
従来のIoT・新興国向け事業モデルの変革を、8K・5GエコシステムとAIoTを核とする新規事業創出・イノベーションの枠組みに再整理している。 - FY2018-Q1再定義有価証券報告書
「「８ＫとＡＩｏＴで世界を変える」という事業方針のもと、「人に寄り添うＩｏＴ」「８Ｋエコシステム」をキーワードに事業拡大に取り組みました。」
従来のIoT・新興国向け事業モデルの変革を、AIoTを含む新中期経営計画の事業方針として再整理している。 - FY2017前進有価証券報告書
「また、今後の海外での事業拡大に向け、中国やASEAN向けの家電製品の開発強化を目的として、中国・深圳に家電製品の研究・開発センターを設立しました。」
IoT・新興国向け事業モデルの変革に関連して、中国・深圳の家電製品研究・開発センター設立という具体的な体制整備を行った。 - FY2016初出有価証券報告書
「コンシューマーエレクトロニクスカンパニーにおける、IoT分野の業容拡大等ビジネスモデルの変革に向けた研究開発・金型投資、新興国向け事業拡大に向けた研究開発・金型投資」
40,000百万円を平成28年7月から平成30年9月まで支出予定としている。