カンパニー制に合わせた研究開発体制と海外拠点
FY2016に初出。19回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに13社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における当社グループ全体の研究開発費は34,786百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
イノベーショングループ等を含む研究開発体制について、当中間期に重要な変更はないとし、研究開発費を更新した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「当社グループは、2024年５月よりＣＥＯ主管の全社プロジェクト「イノベーションアクセラレートプロジェクト（Ｉ-Ｐｒｏ）」を導入しました。全社へ波及する有望なテーマを選定し、革新的な新規事業の早期立上げを進めております。」
既存のイノベーショングループ等に加え、2024年5月からCEO主管の全社プロジェクトを導入し、研究開発テーマの選定と新規事業立ち上げを推進している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「これにより、全社の新規事業立上げに向けた技術開発やプラットフォームの構築を推進し、全社のイノベーションを支える体制としております。」
5事業グループへの再編とイノベーショングループの設置を通じ、全社の技術開発・プラットフォーム構築を担う研究開発体制を再確認している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「本年４月１日付で事業推進体制の見直しを行いました。具体的には、注力領域の明確化及び事業間シナジーの最大化を狙いに、事業グループの体制を「スマートライフ＆エナジー事業」、「スマートオフィス事業」、「ユニバーサルネットワーク事業」の３つのブランド事業と、「ディスプレイデバイス事業」と「エレクトロニックデバイス事業」の２つのデバイス事業に再編しました。また同時に、技術力の強化を狙いに、全社のイノベーションを支える機能を束ねた「イノベーショングループ」を新設しています。」
従来の研究開発・事業本部体制を、5事業グループと全社イノベーション機能を束ねるイノベーショングループへ再整理している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費は39,914百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発体制・活動に重要な変更はないとし、当第2四半期累計の研究開発費を39,914百万円と更新している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費は59,219百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間における研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発体制・活動に重要な変更はないとし、第3四半期累計の研究開発費を59,219百万円と記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費は39,922百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発体制・活動に重要な変更はないとし、当第2四半期累計の研究開発費を39,922百万円と記載している。 - FY2021前進有価証券報告書
「2021年４月にカメラモジュール事業を分社化し、全てのデバイス事業の分社化を完了しました。」
ディスプレイデバイス事業の分社化に続き、カメラモジュール事業の分社化を実施し、デバイス事業の組織再編を完了した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「2020年10月１日付で、ディスプレイデバイス事業を分社化し、当社の子会社としてシャープディスプレイテクノロジー㈱を設立したことに伴い、ディスプレイデバイスカンパニー開発本部をシャープディスプレイテクノロジー㈱に移管しました。」
ディスプレイデバイス事業の分社化に伴い、開発本部を新設子会社へ移管し、研究開発体制を具体的に再編した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「2019年４月１日付で、全事業本部の設備開発を統轄する先進設備開発本部を、ビジネスソリューション事業本部傘下の事業部として統合しました。」
全事業本部の設備開発を統轄する先進設備開発本部を事業本部傘下へ統合した体制を引き続き記載している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「2019年４月１日付で、全事業本部の設備開発をＯｎｅ ＳＨＡＲＰで統轄する先進設備開発本部を、ビジネスソリューション事業本部傘下の事業部として統合しました。」
研究開発・設備開発体制について、全事業本部を横断していた先進設備開発本部をビジネスソリューション事業本部へ統合した。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「2018年７月に、全事業本部の設備開発をＯｎｅ ＳＨＡＲＰで統轄して開発力・コスト競争力強化を担う部門として、先進設備開発本部の新設を行っております。」
全事業本部の設備開発をOne SHARPで統轄する先進設備開発本部を2018年7月に新設し、開発力・コスト競争力の強化を図る体制へ進展した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費は81,167百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発体制・活動に重要な変更はないとし、研究開発費81,167百万円を計上している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費は50,286百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発体制に重要な変更はないとし、当四半期累計の研究開発費を50,286百万円と記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費は28,736百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発体制に重要な変更はないとし、当四半期の研究開発費を28,736百万円と記載している。 - FY2017前進有価証券報告書
「中国・深圳に家電製品の研究・開発センターを設立しました。」
従来の英国・米国・中国等の研究開発拠点に加え、深圳に家電製品の研究・開発センターを新設した。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「基礎・応用研究開発を担う研究開発事業本部、カンパニー／事業本部傘下の研究開発組織には、目的別開発センター、具体的な製品設計を担当する事業部技術部を設置するとともに、全社横断的な技術・商品開発を推進するプロジェクトチームを置くこととした。」
平成28年8月27日の全社組織見直しに伴い、研究開発事業本部、目的別開発センター、事業部技術部を設置する体制へ変更した。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費は29,736百万円である。なお、当第１四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発体制に重要な変更はないとし、当四半期の研究開発費を29,736百万円と記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「基礎・応用研究開発は研究開発本部が担当、それ以外はカンパニー傘下の組織が担うとともに、全社横断的な技術・商品開発を推進するプロジェクトチームを置くこととした。」
英国、米国、中国などにも研究開発拠点を設け、当連結会計年度の研究開発費は130,120百万円としている。